オンライン授業とオンデマンド授業の違いって？それぞれの特徴やメリットデメリット、選び方まで詳しく解説

近年の新型コロナウイルスの影響で、場所を選ばずに学ぶことのできる「オンライン授業」と「オンデマンド授業」への関心が高まっています。新人研修などでこのような授業方式を活用する企業も増えており、教育においても、内閣府の資料によると、令和４年度時点で75.9％の学校がオンライン形式による授業を行なっていると回答しており、オンライン形式やオンデマンド形式による授業というものが一般化してきています。 一方で、この２つの言葉の違いについて、よく理解できていない人も少なくありません。それぞれの形式には大きな違いがあり、その違いを理解することで、授業形式で悩んだ際に、より良い選択をすることができます。 この記事では、「オンライン授業」と「オンデマンド授業」それぞれの特徴、メリット・デメリット、それぞれの方式で行うときに必要な機材や選び方、実際の事例について解説していきます。 オンライン授業とは？ オンライン授業は、インターネットを通じてリアルタイムに行われる授業のことです。 オンライン授業のメリット オンライン授業で１番のメリットは、場所を選ばずに受講できることです。受講生はインターネット環境がある場所でなら、どこからでもオンライン授業に参加することができます。 さらに、授業中のリアルタイムでコミュニケーションも行うことができ、受講者はわからないところがあったらすぐに質問することができます。 オンライン授業のデメリット もし授業中に技術的なトラブルが発生した場合、リアルタイムで対応する必要があります。例えば、授業中に問題が発生した際に ・ネットワーク接続を確認し、ルーターへ再接続する ・使用している端末やアプリのバージョンをチェックする などの対応を行ってトラブルを自分たちで解決しなくてはなりません。 そのため、オンライン授業を行う際には、講師側に技術へ対する理解をもつ人が必要となります。 オンデマンド授業とは？ オンデマンド授業とは、予め録画編集されたコンテンツを、インターネットを通じて視聴する方式の授業です。 オンデマンド授業のメリット オンデマンド授業で1番のメリットは、インターネットを利用できる限り、どのような場所や時間でも動画を見ることができます。そのため、受講者にとって自由度が高く、各々の学習ペースに合った形で受講を行うことができます。 さらに、配信されたコンテンツは繰り返し視聴できるため、自身が理解するまで何度でも利用することができます。 オンデマンド授業のデメリット リアルタイムでのコミュニケーションが行いにくいため、受講者が質問や疑問点を抱いた時に、即座に解決することは難しい場合があります。また、受講者自身で動画視聴のスケジュールを管理する必要があり、人によって進捗や学習効果が異なる可能性があります。 以上の２つの授業形式ごとの特徴を下の表にまとめました。 オンライン授業 オンデマンド授業 配信方式 ライブで配信 録画・編集したものを配信 リアルタイムでの相互コミュニケーション あり なし 学習の際の自由度 中程度 高い 講師側に必要な技術レベル 高い 中程度 コンテンツの振り返り 困難 簡単 それぞれの授業に必要な機材や配信システム オンライン授業 オンライン授業はライブ配信により行われるため、安定したインターネット接続、ウェブカメラ、マイク、リアルタイムで授業を配信するためのアプリケーションが必要となります。代表的な配信用アプリとしては、Zoom、Google Meet、Youtubeなどが挙げられます。 ZoomやGoogle Meetを使用することで、オンライン上でコミュニケーションを簡単に行えますが、カメラを使用する人数が多いほど通信量も多くなってしまうため、データ通信を使用して屋外で受ける場合などには適していません。 一方、Youtubeのライブ機能を使用することで、質問形式がテキストのみになってしまいますが、通信量の増加を気にせずに受講することができます。 オンデマンド授業 オンデマンド授業は録画されたビデオをコンテンツとして使用するため、撮影のためのカメラやマイクに加えて、撮影したビデオを編集するためのソフトウェアが必要になります。また、それらのコンテンツ管理を行うためのシステムも必要です。 YouTubeなどの動画アップロードサイトを用いてコンテンツを提供することもできますが、多くの動画をコンテンツとして提供する際は、管理のしやすさや分析の細かさなどの理由から、コンテンツ管理専用のシステムを利用する方が良いとされています。 また、加えて受講者の進捗状況を確認できるサービスを使用することで、効果的に教材を提供することができます。 当社の提供するadmintTV Portal (アドミントTVポータル) はプログラミングの知識がなくてもテキストや画像から簡単に動画配信用のwebサイトを構築できます。アカウント管理や、会員数、閲覧回数、コメントの管理など、動画コンテンツ配信サイトの運営を行うために欲しい機能も揃っているため、オンデマンド方式でコンテンツの提供を始めたいとお悩みの方はこちらから、ご相談ください。 オンライン授業とオンデマンド授業の選び方 オンライン授業かオンデマンド授業、どちらの方式を利用しようか選ぶ際、教える側は様々なポイントを考慮し、適した方式を選択する必要があります。中でも授業のコンテンツや受講者の特性に着目して授業方式を選択することで、学習効果をより高めることができます。 以下、それぞれの授業方式を選ぶ際、どのような場面で適しているのかについて解説していきます。 オンライン授業 オンラインによる授業方式は、リアルタイムでのやり取りや即座のフィードバックを必要とするコンテンツに適しています。例えば、英会話の授業においては、教師と生徒両方のコミュニケーションが求められるため、オンライン形式の方が適しています。 また、オンライン授業の場合、講師側も場所を選ばずに参加できるため、遠方の方を起用するときにも適しています。 オンデマンド授業 オンデマンドによる授業方式は、受講者が自分のペースで学びたい場合や、時間や場所の制約がある場合に適しています。例えば、受講者が社会人の場合、日々の仕事や予定により、決まった時間に受講することが難しい場合、オンデマンド方式の方が適しています。 また、オンデマンド方式だと、コンテンツを好きなだけ見直すことができるため、受講者のペースで学習内容の理解を深めることができます。 それぞれの授業方式の例 オンライン授業とオンデマンド授業それぞれの授業方式について、コンテンツに合った授業方式を選択する際の参考として実際の事例を複数紹介・解説します。 オンライン授業の使用例 ・ライブセミナー/ウェビナー 専門家が特定のトピックについてオンラインで講演を行い、参加者はチャットや質疑応答セッションを通じて積極的に参加することができます。代表的な事例としてはTED Talksなどが挙げられます。 ・リアルタイムでの外国語レッスン 教師が生徒とZoomなどのビデオ会議ツールを使って直接コミュニケーションを取り、外国語の発音指導や実際のコミュニケーションを行うことができます。代表的な事例としてはDuolingoやDMM 英会話などが挙げられます。 オンデマンド授業の使用例 ・プログラミング講座 プログラミングやデザインなど、リアルタイムでのコミュニケーションを必要としないコンテンツについて、受講者が自分のペースで学習を進め、実際に手を動かしながら技能を習得することができます。代表的な事例としては、UdemyやCourseraなどが挙げられます。 ・企業の研修トレーニング 企業が新入社員教育やスキルアップ研修をオンデマンドの形式で提供することで、社員は業務の合間やちょっとした隙間時間に研修を受けることができ、効率的な学習と仕事を両立させることができます。 弊社の提供するadmint TVPortal (アドミントTVポータル)は社員教育・動画研修での使用事例も多く、機密情報を守りながら簡単に動画配信ポータルサイトの構築・運用を行うことができます。 体験用アカウントの発行も可能ですので、お気軽にご相談ください。 お問い合わせはこちら まとめ この記事ではオンライン授業とオンデマンド授業について、それぞれの特徴やメリット・デメリット、選び方、使用事例の解説を行いました。 オンライン授業は場所を選ばずに授業を受けることができ、リアルタイムでコミュニケーションを取れることがメリットですが、技術的なトラブルが発生した場合、リアルタイムでそれに対応する必要があるため、講師側で技術を理解しておくことが必要とされています。 オンデマンド授業は場所や時間に縛られずに授業を受けることができ、受講者のペースで学習を進められることがメリットですが、コンテンツの管理のための追加のソフトウェアやwebサービスの構築・運用や受講者自身の自己管理能力が必要とされています。 弊社の提供するadmintTV Portal (アドミントTVポータル)を利用することで、動画配信ポータルサイトの構築・運営や受講者の視聴分析を簡単に行うことができます。 オンデマンド形式による動画配信を考えている企業様などは、お気軽にこちらからご相談ください。 お問い合わせはこちら » 続きを読む

2024/9/13

LMSとは？学習管理システムの概要から導入まで徹底解説

リモートワークや在宅ワークが注目されるようになり、学習管理システムのニーズが増加しました。 インターネットを介して教材を作成、共有したり、講義を録画して学習者に配信したりできるため、教育機関や企業など、幅広い分野で使われています。 本記事ではLMS（学習管理システム）について徹底解説します。 LMS（学習管理システム）とは？ LMSは学習管理システムと呼ばれているもので、Learning Management Systemの略です。学習システムと言えば、eラーニング（e-Learning）という単語が思い浮かぶかもしれません。 「eラーニング」はパソコンやタブレット、スマートフォンなどを使い、インターネットを利用して学ぶ学習形態のことを指し、「LMS」はeラーニングの基幹となるシステムを指します。 プラットフォーム上で学習コンテンツを作成、配信することで、受講状況の追跡や評価などが可能で、企業の研修で採用が増加、高校や大学といった教育機関の学習に対しても利用可能です。 LMSの種類 LMSにはさまざまな種類があり、主に、以下の4種類に大別できます。 1．オンプレミス型LMS 2．クラウド型LMS 3．特化型LMS 4．統合型LMS 1．オンプレミス型LMS オンプレミス型LMSは、企業や教育機関が自社のサーバー上にインストールして使用するLMSです。このタイプのLMSは、所有者がサーバーやネットワークを運用する必要があります。 外部ネットワークを排除し、自社のネットワークのみで運用が可能なためセキュリティに優れ、専門知識を有している人がいれば柔軟なカスタマイズが可能です。 しかし、導入からカスタマイズ、メンテナンスまで全てを自社内で行う必要があるため、専門知識を有している人を確保する必要があり、多くのコストがかかります。 2．クラウド型LMS クラウド型LMSは、インターネット上にあるサーバー上で動作するLMSです。このタイプのLMSでは、サーバーやネットワークの運用を所有者が行う必要はなく、サービスを提供している企業に任せられます。 導入や運用、システムメンテナンスを提供側に任せられるため、本来の目的である研修、学習の管理運用に注力できます。システムカスタマイズはできないか、できても別なコストや開発期間が必要なため、求める機能が備わっているサービスなのかどうかを事前にしっかり把握しておく必要があります。 3．特化型LMS 特化型LMSは、さまざまな学習目的に沿った専用のLMSです。接客業に特化したシステム、不動産業に特化したシステムや、大学講義に特化したシステムなど、ある特定の分野に特化したシステムが構築されています。 機能が絞られているためコストが抑えられますが、用途が限定的になります。 4．統合型LMS 統合型LMSでは、集合研修などを含めたリアル開催の研修受講履歴をも全て集約できます。人事管理システムや評価システム、企業の基幹システムと相互に接続できるようなLMSも存在します。単一のシステムで多くの情報管理を行うことが可能な分、操作が複雑になり、コストが増加してしまうこともあります。 自社でどの機能を使うか事前にしっかりと把握し、最も適したサービスを選択することが大事です。 LMSの主な機能一覧 LMSにはさまざまな機能があります。 主だった機能は以下のとおりです。 1．学習コンテンツの配信管理 2．学習者の成績や学習進捗の管理 3．コミュニケーションツール 4．講義の記録 5．オンラインテストやアサインメントの実施 1．学習コンテンツの配信 学習者のニーズに合わせた教材や講義、テストなどの学習コンテンツを配信することができます。自社で作成した教材を使用することも、既製品の教材を使用することもできます。 スライド式の静的コンテンツや、撮影した動画コンテンツなど、ニーズに合わせた学習コンテンツを自由に配信可能です。 2．学習者の成績や学習進捗の管理 学習者の成績や学習進捗を追跡、履修登録から修了までの一連の流れを全てデータ化し、記録できます。データ化することにより学習者の進捗率や学習時間を可視化でき、適切なフォローアップが可能です。 成績は、テストやアサインメントのスコアで測定し、採点などに時間を割く必要もありません。 3．コミュニケーションツール 多くの場合で学習者や配信者同士がコミュニケーションを行うためのチャットツールが使用可能です。メール機能から、オンラインチャット、多数参加型のチャットルーム解説など、さまざまな方法でコミュニケーションがとれます。 学習者は学習を進める中で疑問に思ったことを直接質問でき、配信者は学習者の理解度を直接質問して確認できるため、より高い学習効率を得られるでしょう。 4．オンラインテストの配信やレポートの送信 オンラインテストやレポートを配信することができます。一斉テストや小テストなど、組み上げたカリキュラムに従いテストの配信を行い、自動的に集計、成績の公示まで行います。配信者はテストの添削などに時間を割く必要がありません。 学習者は、テストやレポートを受けたあと、決められた時間内に結果を確認することができ、自身の学習進捗を可視化された結果と共に確認できます。 LMSの登場によりできるようになったこと LMSが普及してきたことにより、どのようなことができるようになったのか解説していきます。これまで対面でしか行えなかった教育、研修が、以下のとおり遠隔でも可能となりました。 1．オンライン教育の普及 2．リモートワーク支援 3．学習進捗の管理 1．オンライン教育の普及 IT技術が進歩し、インターネットを介して通信速度をあまり気にすることなく、学習コンテンツを配信できるため、オンライン教育が普及しました。 学習者は、自宅などの都合が良い場所で学習できるようになりました。学習の時間も、ライブ配信などでさえなければ、自由に選ぶことができるでしょう。 配信者は教材を用意して体制を整えさえすれば、いつでも学習システムを自動で提供することができ、機会損失を最大限まで抑えられます。 2．リモートワーク支援 学習者と配信者がインターネットを介してコミュニケーションを行うことができるため、リモートワークを支援することができます。 先に述べたとおり学習者は、好きな場所で、好きな時間に学習を続けることが可能です。それだけではなく、配信者が対応できる時間を決めていれば、どこからでも直接質問を投げかけられます。 3．学習進捗の管理 システムが学習者の成績や学習進捗をデータ化し、学習者、配信者共に追跡することができるため、お互いに学習進捗を管理することができます。 学習者は視覚的に進捗を追うことができるため、より達成感を味わうことができ、モチベーションの維持に繋がるでしょう。 配信者は学習者の進捗を追うことで、適切にフォローアップをしていくことができ、より学習者に寄り添った指導が可能です。 LMS導入のメリット LMSを導入することで、学習者と配信者のどちらも多くのメリットを享受できます。 学習者側のメリット 学習者側が享受可能なメリットは以下のとおりです。 ・パソコンとネット環境があればいつでもどこでも学習可能 ・採点が自動化されるため、すぐに合否が分かる ・進捗が可視化される ・配信者と個別でコミュニケーションが取りやすい 配信者側のメリット 配信者側が享受可能なメリットは以下のとおりです。 ・教材の管理、修正が容易になる ・テストの添削などに必要なコストをカットできる ・同じ講義を繰り返す必要がなくなり、品質を一定に保てる ・進捗の管理が容易になる ・個別でフォローアップしやすくなる ・フローの全てを一元管理できる LMSの選び方で注意すべき点 LMSの導入を検討する際に注意すべき点もあります。 事前にしっかり把握し、自社に合ったサービスを選びましょう。 1．ニーズに合った機能 2．使いやすさ 3．カスタマイズ性 4．価格 5．サポート 1．ニーズに合った機能 さまざまな企業が学習管理システムを提供しています。 自社のニーズに合った機能が搭載されているか、事前に社内で必要となる項目を確認しておくことが大事です。 2．使いやすさ UIなどの使いやすさは、学習者側の満足度だけではなく、配信者側のコスト削減にも繋がります。どのようなサービスを選択したとしても、サービスを展開する前に配信者側でUIの操作を網羅しておく必要があります。 サービス開始後に、学習者が操作内容について質問をしてきた場合、スムーズに対応できれば印象もよいうえ、対応コストの削減にも繋がるでしょう。 3．カスタマイズ性 提供する研修内容、学習内容によってそれぞれカリキュラムは違います。「進捗状況が可視化される」「オンライン講義を録画できる」「他サービスとの連携ができる」など、自社のニーズにあったカスタマイズが可能かどうかも重要です。 想定するゴールに沿ったカリキュラムを組むために、柔軟なカスタマイズが可能なことを確認しておきましょう。 4．価格 小規模の人数を相手にする場合であれば、学習者が一堂に会する対面型研修を開催したほうが費用を抑えられるかもしれません。 展開する規模、カリキュラムの長さなどを確認し、導入を検討する学習管理システムが予算に見合った価格かどうか確認をしておくことをお勧めします。 5．サポート どのように優れたシステムであっても、システムトラブルをゼロにすることは難しいでしょう。万が一のため、システム管理側のサポート体制が整っているかを把握しておくことは大事です。 万が一を可能な限り起こさないためにも、事前に操作テストや、配信テストなどのリハーサルを忘れずに行っておく必要もあります。 LMS（学習管理システム）によくある疑問 LMSを知りたいとさまざまな資料を確認した際、よく疑問にあがる言葉や内容を以下のとおり提示します。 ・LCMSとは？ ・SCORMとは？ ・他のサービスと連携できるの？ ・最近話題のなりすまし対策はあるの？ ・小規模でも利用したほうがいいの？ LCMSとは？ LCMSとは、学習管理システムに教材作成機能をプラスしたシステムの総称です。PowerPointや動画編集ソフトを利用して教材を作成し、アップロードする方法が多く採用されていますが、専用の教材作成機能をプラスしたシステムも登場しています。 コンテンツ作成ツールをオーサリングツールと呼び、LCMSは学習管理システムにオーサリングツールが合わさったものとも言えます。 SCORMとは？ SCORMとは、各LMSサービス間における、コンテンツの相互運用規格のことです。各LMSサービスで使用されているeラーニングに関する規定は複数存在し、互換性がないものが多いです。 A社が提供するLMSの学習コンテンツを、B社が提供するLMSでは使用できないなどの弊害があったため、学習コンテンツとLMSとの通信を統一化して、両者の総合運用性を高める事を目的としているのがSCORMです。 他のサービスと連携できるの？ LMSを提供している企業によって異なりますが、Zoomや決済システムなど、さまざまな外部サービスと連携しています。 事前にどのようなサービスと連携できるか確認しておきましょう。 最近話題のなりすまし対策はあるの？ 顔認証システムと連携し、事前に登録した学習者であることを確認した上で使用を許可するなど、セキュリティも強化されています。 利用するLMSに顔認証システムサービスが搭載されているか、一度確認してみることをお勧めします。 小規模でも利用したほうがいいの？ 「年間を通して数回しか研修を開くことがない」「セミナーの参加人数が基本少数」などの要件や、予算次第では利用しないほうがよいことがあります。 事前にしっかりと費用の比較をしておくことをお勧めします。 LMSならクラウド型LMSプラットフォーム「admintTV Learning」 ウェビナー配信システムプラットフォーム「admintTV Learning」は、オンライン研修やオンライン学習に必要となる機能をワントップで提供する、動画を中心とした学習を実施するためのクラウド型LMSプラットフォームサービスです。 学習者の履修状況管理から、学習内容に基づくテストの実施、履修（受講）証明書の発行、さらに決済までを一元管理できます。 admintTV Learningの詳細はこちらをご確認ください。 ⇒admintTV Learningはこちら まとめ LMS（学習管理システム）を利用し、タイムパフォーマンスに優れた学習、研修を提供できるようになりました。LMSを導入することで学習者、配信者共に多くのメリットを享受できます。 多くの学習者はひとつのLMSだけを利用する時代ではなくなりました。複数システムを利用して学習を行う人が増えましたが、各LMSで学習した履歴はそれぞれのシステムにて管理されます。 これら複数システムの学習記録を一元管理し、データベース化したものをLR（(Learning Record Store）または教育ビッグデータと呼びます。 教育ビッグデータを分析・活用し、今後の学習管理システムに活かすことが注目されています。 日々進歩し続ける学習管理システムを利用できれば、さまざまな恩恵を得られるかもしれません。 » 続きを読む

2024/9/13

オンライン研修（リモート研修）と対面研修｜各デメリット・向いている研修の違い

研修は、社員の能力を高め、会社の戦力となってもらうために重要な手段です。大きくオンライン研修（リモート研修）と対面研修に分類でき、最近ではオンライン研修の利用が拡大しています。 この記事では、主にオンライン研修の導入を検討されている方に向けて、対面研修との違いや向いている研修内容などを紹介しますので、ぜひ参考にしてください。 オンライン研修(リモート研修)と対面研修の違い オンライン研修と対面研修の違いについて解説するにあたり、まずは両者の内容について解説します。 オンライン研修とは？ オンライン研修とは、Web会議システムや動画配信サービスなどを用いて、受講者が時間・場所を問わずインターネット上でPCやスマホから受講するタイプの研修です。場所を選ばない、開催側の負担も少ないなどの特徴から昨今普及が急速に進んでいます。 補足:オンライン研修とリモート研修の違い オンライン研修と似た言葉にリモート研修があります。リモート研修は遠隔地からインターネットを介して行う研修のことを示すため、オンライン研修と基本的には同じ意味であり、言い方の違いです。この記事ではオンライン研修と同一の研修として取り扱っています。 対面研修とは？ 対面研修とは、受講者が会場に実際に集まり行う従来通りの研修です。外部から招いた講師による講義を受けたり、受講者同士でグループワークを行うというケースが多くあります。 オンライン研修と対面研修のメリット・デメリット 両者のメリットデメリットについて解説します。 オンライン研修のメリット ・場所を問わず、開催または受講ができる 従来の対面研修では、遠方に住んでいる方は時間をかけて会場まで足を運ぶ必要があり、受講者に大きな負担が発生していました。しかし、オンライン研修では受講者の好きな場所で受講できることから都合をつけやすく、多くの方に研修を受講してもらうことが可能です。 ・コストが削減でき、時間的な制約も少ない オンライン研修では、開催側は大勢の受講者を収容できるサイズの会場を準備する必要がなく、準備費用を大きく抑えられます。加えて、オンデマンド配信であれば好きな時間に受講できるため、受講者には時間的な制約がありません。 ・復習しやすい オンデマンド配信では、研修講義を繰り返し何度でも視聴することができ、受講者が復習しやすい環境を構築できます。例えば、自分の理解が浅いところを何度も時間をかけて確認することが可能で、これにより知識を定着しやすくなるのがメリットです。また、気になる箇所のみに絞って部分的に再生することも容易なため、より効率的な学習にもつながります。 オンライン研修のデメリット 時間、場所、コストなどの制約が少ない利点をもつオンライン研修ですが、注意が必要な側面もあります。 ・実技を伴う研修にはあまり向いていない 基本的に動画を閲覧するなど、受け身の講義形式が多い研修です。そのため、機械の操作や新人社員のマナー研修など、実技を伴う研修は行いにくいです。加えて、グループワークなど共同作業を行う研修にも不向きな傾向があります。 ・参加者の反応がわかりにくい オンライン研修にはリアルタイムでインターネットを介して行うライブ型、そして好きなタイミングで動画を視聴するオンデマンド型の2種類があります。特にオンデマンド型の研修では、受講者の顔を開催側が見ることができません。そのため受講者が適切に受講しているのかを把握しにくい部分があります。 ・ネット環境の不具合によりトラブルが起こる 研修を行う上で、良好なネットワーク環境がないと動画のダウンロードやオンラインでの会話にトラブルが発生する可能性があります。 滞りなく進行するために、開催側・受講側双方が十分なネットワーク環境を備えているかの確認が必要です。 対面研修のメリット・デメリット 続いて対面研修のメリットやデメリットを紹介します。 対面研修のメリット 対面研修のメリットについて解説します。 ・実技を伴う研修が行いやすい 実技系の研修を行う際に、特に有効です。例えば、直接機械を触って習得する研修や、新人社員のマナー研修などの、実際の動作を伴う研修などです。特に、間違いを即座に指摘されることで正しく習得できるような研修は、講師が受講者のフォローを細かく行えることが、対面研修の大きな強みとなります。 ・直接質問ができる 研修の現場に講師がいるため、受講者は身振り手振りも交えながら、疑問点をその場で気軽に質問できる点は大きなメリットです。講師側も受講者の行動を管理しやすいため、詰まっている参加者を見つけ次第すぐフォローに入ることができます。 ・参加者同士の交流がしやすい 直接相手の顔を見ながら会話できるため話が弾み、仲を深めやすい特徴があります。研修の中でも特に新人社員研修など、今後も長く付き合っていく受講者へと研修を行う場合は、より効率的にコミュニケーションが取れることで、業務の際もやりとりがスムーズになるでしょう。 対面研修のデメリット 対面研修を行う際は、以下の点を事前に留意してから開催することが重要です。 ・必要なコストが大きい 集合研修では、参加者の収容量や交通の便を考えた会場の確保、見合ったスキルを持つ講師の招待。また、会場に見合う当日の運営スタッフや講師のアテンドなどにもコストがかかります。昨今のコロナ禍以降では、講師の急な発熱によるキャンセルなども発生しやすくなり、非効率な側面があるでしょう。 ・日程調整の時間がかかる 集合研修は大人数のスケジュール調整を行わなければなりません。できるだけ多くの参加者を集めるために、時間をかけて日程調整する必要があります。 ・繰り返し学習することが難しい 対面研修は基本的にその場限りの講義です。内容のメモをとったとしても、細かいディテールの全てを記述することは難しいでしょう。そのため、受講者の習熟度が期待した水準に達しにくい事態も予想されます。研修後のフォローを積極的に行なわないと、習熟度に差が発生する可能性もあるため注意が必要です。 【選び方】オンライン研修と対面研修が向いている研修内容 オンライン研修と対面研修にはそれぞれメリットとデメリットがあることがわかりました。以上を踏まえ、適した研修内容の例を紹介します。 オンライン研修が向いているケース ・インプット中心の研修内容 階層別研修や業務知識の習得など、インプット中心の研修はオンライン研修が向いています。自分で好きな時間に受講できるだけでなく、繰り返し動画を見ることで理解度に合わせて進められるためです。 ・復習を要する研修 研修内容によっては、難易度が高く繰り返し学習して習得する必要があるものや、定期的に復習することで理解度を高める研修があります。特に語学やプログラミングなどの研修は人によって理解度に差が生じやすいため、何度も視聴できるオンライン研修が向いているでしょう。 ・遠方からの受講者が多い研修 研修によっては地方から参加する人が多くおり、全員が来られる日程を確保するのが難しい場合もあります。その際にはオンライン研修を活用することで、遠方の方でも参加しやすくなるでしょう。開催側も交通費の負担をしなくていいメリットがあります。 対面研修の場合 ・実技を伴う研修 体を動かす研修や機械を触るなど物を扱う研修には対面研修が向いています。講師が参加者のフォローにすぐ回れることも大きな利点です。 ・グループワークなど、関係者同士の交流を重視する研修 対面研修は参加者同士で話し合うディスカッション形式の研修を行いやすいのが特色です。オンライン研修と比べてラグが発生しないため話しやすく、議論も発展させやすいでしょう。 オンライン研修なら「admintTV Portal」 社内研修をオンラインで行う際は、admintTV Portalがおすすめです。admintTV Portalを利用することで動画ポータルサイト作成・運営がワンストップで実現可能です。もちろんノーコードで構築できるので、プログラミングの知識がない方でも簡単に設定できます。また、コンテンツ数の上限なくVOD配信（LIVE配信を含む）が可能なため、研修内容の追加も容易です。 構築協力サービスもあるため、初めての方も問題なく運用できます。詳細については当社のホームページをご覧ください。 まとめ オンライン研修と対面研修のメリット・デメリットをふまえ、それぞれに向いている研修内容について紹介しました。 参加者同士のコミュニケーションが取りやすいことから、対面研修が選ばれる場合も多いですが、コストや繰り返し学習できるという利点からオンライン研修を選ぶ企業も多いのではないでしょうか。導入を検討される方はぜひ当社のadmintTV Portalをご検討ください。admintTV Portalは、ライブ配信からオンデマンド配信まで幅広い機能を備えていることが特色です。また、初めての方でもニーズに合わせて柔軟に導入から運用までサポートいたします。お気軽にご相談ください。 » 続きを読む

2024/9/6

eラーニングには意味がない？社員の不満解消と教育効果を最大化する方法を徹底解説

デジタル機器を活用し、時間や場所に縛られずに学習ができるeラーニング。個人的な学びだけではなく、企業の教育・研修の場にも取り入れられるなど、その利便性と教育効果の高さが注目されています。 しかし、実際にeラーニングによる社員教育を進めてみると、「eラーニングは意味がない」「eラーニングは不便だ」といった不満の声が上がってしまうケースも多くあります。 そこで本記事では、社員が不満を感じやすいポイントとその解決策、eラーニングを用いた社員教育の効果を最大化する方法を説明します。 eラーニングの導入に役立つツールも併せて紹介しますので、ぜひ最後までお読みください。 eラーニングは意味ないと社員が感じる【6つの原因と解決策】 なぜ社員は「eラーニングは意味がない」と感じてしまうのでしょうか。最初に、代表的な6つの原因と、その解決策を説明します。 ①学んだことが実務に活かせない 「この内容は実務に関係があるのか？」と社員に感じさせてしまうと、一気にモチベーションがダウンしてしまいます。社員がそのように感じる理由は以下が挙げられます。 ・講義の内容が古い、もしくは形骸化している ・実技を伴う研修は、動画を観ているだけではイメージが湧きづらい ・内容が網羅的で、自分の業務には関係がないと感じてしまう 【解決策】実務に関係する無駄のない教材を選ぶ 将来的には社員の役に立つ内容であっても、今すぐ実務に活かせる内容でないと受講には身が入りません。 毎年定型的に実施している。または、特定の役職についた社員には必ず受講させている。このような場合、内容が陳腐化したり、実務のニーズとのズレが生じていないか、受講内容の見直しを実施しましょう。 また、製造業など実技習得のためにeラーニングを導入したい場合は、OJT（On -the-Job Training：職場内訓練）や実技研修と組み合わせると、より学習効果を高められます。この点はのちほど詳しく説明します。 ②得られる情報が割いた時間に対し少ない eラーニング用の動画教材は、30分～60分で構成されたものも少なくありません。忙しい業務の合間を縫って視聴するには長いと感じてしまいやすくなります。長いコンテンツを、苦労しながら視聴しても得られるものが少なければ、意味がないと感じやすくなるでしょう。 なお、受講のために残業時間が多くなっている場合や、時間外労働が発生している場合には、早急に受講ルールの構築及び改善が必要です。 【解決策】必須項目をショートコンテンツに分ける 社員が受講時間のやりくりに困難を感じているならば、隙間時間で視聴できるような5分～10分程度のショートコンテンツを提供しましょう。また、1時間を超える内容であっても、15分程度で休憩を挟めるように制作することで、受講者は集中力を維持しやすくなります。 質の高いショートコンテンツを提供できれば、社員は隙間時間に有用な情報が得ることができ、受講モチベーションの向上へつながります。 ③飛ばし見してもバレない 個人のペースで受講できることがeラーニングの大きなメリットです。しかしその反面、飛ばし見をしながら受講してしまうケースがあることを念頭に置いておきましょう。 本来はそうさせない充実した内容であることが理想ですが、忙しい業務の合間に受講していると、どうしても飛ばし見に繋がってしまうこともあります。 結果的に内容が身につかず、社員のモチベーション低下につながると、会社にも損失となってしまいます。 【解決策】LMS(学習管理システム)で不正受講を防ぐ LMS（学習管理システム）の導入は、eラーニングの適切な運用において必須です。早送り防止機能やシークバーの操作禁止機能により飛ばし見を防ぐことができます。最近では、受講者の視聴状態を確認する機能を実装したLMSも存在します。 LMSは不正受講を防ぐためだけでなく、受講状況の管理や、未受講者へのメール配信機能などがあり、受講促すよう図ることも可能です。 ④質問やアウトプットをできる場がない eラーニングはその特性上、どうしても一方通行の受講になってしまいます。 インプットには最適の学習方法ですが、アウトプットの場がない知識はなかなか定着には至りません。 例えば、疑問点が発生した場合、対面の研修であればその場で講師に質問をすることができますが、eラーニングでは通常質疑応答の機会は得られません。 疑問を放置することにより理解度が低下し、意味がないと感じやすくなります。 【解決策】集合研修と組み合わせる この例のようなeラーニングの弱点は、他の研修と組み合わせて補うことが可能です。最も効果的なのは集合研修と組み合わせることです。 事前にeラーニングで基礎的な知識を予習することで、集合研修の期間短縮や効率化にも繋がります。 さらに、集合研修でディスカッションや質問できる場を設ければ、インプットとアウトプットのバランスが整い、教育効果は更に高まるでしょう。 また、実技研修を実施する場合は、概要を学ぶeラーニングと実践の場であるOJTを組み合わせることにより、eラーニングのみよりもはるかに効率的な教育効果が期待できます。 ⑤緊張感がなく身が入らない 対面での研修を行わなくても社員教育が行えることは、eラーニングの大きなメリットです。スケジュール調整、会議室手配、社員の会場までの移動費などの、研修にかかるあらゆるコストを削減できます。 一方、個々で受講することのデメリットも存在します。研修会場であれば他の受講者の雰囲気で集中力が増したり、研修メンバーと内容について議論したりすることが可能です。 そういった機会に乏しいeラーニングは自分ひとりで集中力を持続させなければならず、結果的になかなか身が入らないといったケースも多く見られます。 【解決策】理解度テストの実施を行う メリハリをつけて受講させるためには、理解度テストを行うのがおすすめです。極端に難しい内容にする必要はなく、しっかりと受講していれば正解できる内容にすることがポイントです。 全問正解しないと受講終了できない仕様にすれば、自然と受講に身が入ります。 ⑥受講が会社のパソコンに限られる eラーニングを受講できるデバイスにバリエーションをつけることも大切です。会社のパソコンや社内ネットワーク内でしか受講できないとなると、不便さを強く感じさせてしまいます。 また、場所や時間を選ばず受講できるというeラーニングの強みを損なうことにもなります。 【解決策】マルチデバイスに対応させる 会社のパソコンだけでなく、スマートフォンやタブレットからの視聴が可能になれば、移動中や出先でのeラーニング受講が可能になります。 また、社内で視聴する場合であっても、自席を離れて共用スペースなどで受講することができれば気分が変わり、集中力維持に繋がります。 会社支給のデバイスだけではなく、社員個人のデバイスでも視聴できれば、自宅での受講も可能になります。ただし、その場合は情報漏洩やセキュリティの対策も必要です。 eラーニングの効果を最大化させるポイント 次に、eラーニングをどのように実施すれば教育効果を最大化できるかを説明します。 インストラクショナルデザインを設計する インストラクショナルデザインとは、学習の効果を最大化するための教育設計を指します。eラーニングを実施する目的・狙い・ゴールが不明瞭なままだと、社員にとっては忙しい業務に加えて受講を行うための意義が見いだせず、不満を抱える要因となります。 eラーニングだけでは狙った効果が得られない場合もあることを念頭に置いた上で、インプットに適した使いどころを検討しましょう。 受講ルールを明確にする eラーニングを効果的に実施するためには、なるべく視聴の自由度を上げることが大切です。先に述べたように、マルチデバイスに対応する、場所や時間を選ばず視聴できるようにする、といった工夫が求められます。 一方で、会社命令での受講である以上、労務管理面でのルール作りは必須です。 また、LMS（学習管理システム）を適切に用いて、不正の防止や受講の進捗管理も行います。 実践・アウトプットの場を設ける 特性上インプット過多に陥りがちなeラーニングですが、実践・アウトプットの場を設けることによって、その効果は最大化されます。 対面での研修やディスカッションを行えない場合であっても、個人で取り組めるテストやレポートの提出によって、知識の定着を促すことが可能です。 eラーニングの導入なら「admintTV Portal・admintTV Learning」 ここまで、社員に「eラーニングは意味がない」との認識を持たせず、効果的に実施する方法を解説しました。 適切に運用すれば素晴らしい教育効果を見込めるeラーニングですが、実際にeラーニングシステムを構築するとなると何から手をつければよいのか分からない方が多いのではないでしょうか。自社で構築するにはシステム開発から始める必要がありますし、外注した場合もコスト面やコンテンツの質、運用面で課題が残ります。 そんなときは、簡単にeラーニングシステムが構築できる「admintTV Portal・admintTV Learning」がおすすめです。 「admintTV Portal」は、コードの知識がなくても簡単に動画専用ポータルサイトを構築できるため、自社オリジナルのeラーニング用動画サイトを作るのに適しています。 また、以下の機能を搭載しているため、本記事で紹介した内容を踏まえながら自社に合ったeラーニング運用が可能となります。 ・ながら視聴の防止 ・疑似ライブ配信（※） ・視聴分析 ・履修証明書発行 ・セキュリティを高めるための暗号化配信 ・デジタル著作権管理　など （※）録画済みの動画を利用したライブ配信機能。チャットによる講師とのコミュニケーションが可能。 ⇒admintTV Portalはこちら eラーニングの教育効果を最大限に高めよう 「意味がない」と思われがちなeラーニングですが、その特性を理解して適切な場面で運用できれば、低コストで高い教育効果を見込めます。 「admintTV Learning」であれば、クラス、コース、レッスンの３層構造による動画研修主体のeラーニング講座がシンプルに構築でき、満足度の高い社員教育が実施できるでしょう。 便利なシステムを有効活用することで、社員教育を低コストで成功させましょう！ ⇒admintTV Learningはこちら » 続きを読む

2024/9/6

【オンライン研修とeラーニングの違い】メリット・デメリットから分かる意外な特徴

スマホなどの情報技術の向上や新型コロナウイルスの影響で、昨今はオンライン上で研修を行う企業が増えています。 場所や時間を問わずスキルアップできるなど、多くの利点を持つ『オンライン研修』や『eラーニング』ですが、両者の違いについて明確にわからない、という悩みをお持ちの方もいるのではないでしょうか。研修を導入する際には、両者の違いを理解した上での導入が大きな効果につながります。 この記事では、「両者の違いがわからない」「違いや活用方法を知った上で導入したい」という方に向けて、オンライン研修とeラーニングの違いや使い分け方について説明します。 オンライン研修・eラーニングの違い ここでは、オンライン研修とeラーニングについて説明した上で、両者の違いを解説します。 オンライン研修とは？ オンライン研修とは、インターネットを介してリモートで行われる教育プログラムです。 参加者が、同時間帯であればどこからでも受講できるリアルタイム配信型の研修を基本的には指しており、従来は対面で行っていた研修をデジタル機器を介して行うイメージです。最大の特徴として、インターネットに接続できる機器があれば簡単に受講できることが挙げられます。そのため、場所の制約を受けずに済むという利点があります。 ※オンライン研修の詳細については、以下の記事をご覧ください。 ⇒オンライン研修・オンデマンド研修とは？基礎知識から実施の流れを解説！ デジタルクルーズ社がで提供するオンライン研修サービスです。詳細はこちらから。 ⇒admintTV Webinarサービス eラーニングとは？ eラーニングは、デジタル機器を介して行われる教育プログラムの総称で基本的にはあらかじめ録画されたコンテンツを受講者が好きなタイミングで視聴します。また、「LMS」という学習管理システムが利用されることが一般的です。 LMSではサービスの提供者側も学習者側もスムーズな講義の配信、受講が可能になる工夫が多数あります。具体的には、受講者の学習状況の進捗を管理する機能として誰がどこまで動画を見ているかを確認できる点や、動画の最後にテスト問題を出題しその点数を管理するなど便利な機能が多数揃っています。 実際には各LMSごとに機能は大きく異なるため確認が必要です。またLMSは古くから提供されているシステムであり従来文字主体の学習方法でした。昨今の特徴として、講義内容を文字から完全に動画へ移行したいというニューズは増大しているのも大きな変化と言えます。 eラーニングの詳細については、以下の記事をご覧ください。 ⇒【法人向け】eラーニング動画を作成販売配信する方法とポイント デジタルクルーズ社がで提供するeラーニングサービスは、3階層講義、全講義にて動画での講義を採用しています。詳細はこちらから。 ⇒admintTV Larningサービス 【まとめ】オンライン研修・eラーニングの違い まとめると、オンライン研修とeラーニングの最も大きな違いはリアルタイムであるか、オンデマンドであるか、という点にあります。 オンライン研修は基本的にリアルタイム配信なので、参加者同士の双方向のコミュニケーションが可能であるのに対し、eラーニングはあらかじめ用意された教材や動画を好きなタイミングで視聴する方式です。 以上のような違いを踏まえ、研修の目的に合わせて適切な手法を選択することが重要です。どちらを選べば良いのかについては、後ほどシチュエーションごとに解説します。 オンライン研修のメリット・デメリット オンライン研修のメリット ここからは、オンライン研修を導入するメリットについて紹介します。 開催場所を選ばない オンライン研修は、参加者がインターネットに接続できる機器（PC、スマホ、タブレット等）を持っていればどこにいても参加できます。全国に拠点を持つ企業が集合研修を開催する場合や、世界中の人々を対象に研修したい場合に有効です。 受講者の理解度をみながら進めやすい zoomなどビデオ会議を利用したことのある方は想像しやすいと思いますが、オンライン研修はデジタル機器内臓のカメラで参加者の顔を映して行う場合が多いです。そのため開催側は、参加者の表情を見ながら進行でき、理解度に合わせて内容を変更するなど双方向のコミュニケーションが容易に行えます。 コストパフォーマンスに優れている オンライン研修にすることで、開催側にも、受講側にもコスト削減効果が期待できます。具体的には開催側は従来かかっていた会場設営費や人件費が節約できます。受講側は移動にかかる交通費や宿泊費などがかかりません。 以上のように金銭面での削減効果に加え、参加に必要な手間の削減という意味でもコストパフォーマンスに優れた手段といえます。 オンライン研修のデメリット 上記のように利点の多いオンライン研修ですが、マイナスの側面も知っておくことが大切です。ここからは、オンライン研修を導入するデメリットについて紹介します。 機器を揃える必要がある 滞りなくオンライン研修を行うためには、受講者がPCなどの機器や安定したインターネット環境を揃える必要があります。加えて、開催側もネットワーク基盤が磐石でないと受講者にストレスを与えてしまう可能性がある点も弱点の一つです。 実技向きではない もう一つのデメリットとして、通常対面で行うような実技を伴う技能研修などを実施しにくい点が挙げられます。具体例は新入社員研修における名刺交換や、理系学生向けの技能研修などです。以上のような技能習得を受講側に求めたい場合、各自の裁量に頼らざるを得ない欠点があります。 eラーニングのメリット・デメリット ここまでオンライン研修のメリット・デメリットについて説明しました。続いてeラーニングのメリット・デメリットについて解説します。 eラーニングのメリット eラーニングの導入により、柔軟で効率的な教育が可能になります。以下が詳しい解説です。 場所・時間を選ばない eラーニングは録画コンテンツのため、受講者が好きな場所、タイミングで視聴可能です。加えて、開催側も参加者のスケジュール調整をする必要がないため双方にメリットがあるといえます。 さらに、繰り返し視聴して理解を深めたい人、わからない部分だけ復習したい人など、個人の学習ニーズに適合しやすい点もeラーニングの利点です。 教育の質が均一になる eラーニングでは受講者に配布される教材は全て同一です。そのため学ぶタイミングが異なっても情報漏れ等が発生しません。また、事前に一貫した教育プログラムが組みやすいためより統一された教育を提供することができます。 教材をアップデートしやすい eラーニングの教材は全てオンライン上にアップロードされているので、変更が生じた際にもすぐに差し替えられます。受講者の習熟度やニーズに応じて柔軟に対応できるのが大きな魅力です。 eラーニングのデメリット 上記のように、柔軟で常に最新の学習が提供できるeラーニングですが、高い柔軟性から来るデメリットもあるためご紹介します。 自己管理に頼る部分が大きい eラーニングはオンライン研修と異なり、受講者は基本的に一人で学習する形式です。そのため、個人のやる気に左右される部分が大きく、自己管理が苦手な人にはモチベーションを保つのが難しい可能性があります。リアルタイム開催ではないため、質問のハードルが高いと感じる受講者もいるかもしれません 教材を制作する手間やコストがかかる eラーニングを提供するには開催側が適切な目標を設定し、それを達成するためのコンテンツを作成する必要があります。そのためには一定の時間と上質なコンテンツを作成するクリエイターの存在が不可欠です。また、受講者の満足度を維持するため、教材をアップデートし続ける必要もあります。 【選び方】企業がオンライン研修とeラーニングを使い分ける方法 より効果的な研修にするためには、両者の利点を理解した上で研修の目的に合わせて選択することが大切です。そこで、どちらの形式にするか迷っている方に向け、研修目的ごとにおすすめの方式を紹介します。 双方向のコミュニケーションを重視する場合はオンライン研修 オンライン研修は参加者同士が顔を見ながら行えるため、グループワークやディスカッションなど双方向のコミュニケーションが必要な研修に向いています。例えば議論を通じた施策提案のワークショップやロールプレイング形式の研修などです。また、即時のフィードバックが必要な研修にもおすすめの方式です。 情報共有やインプットを目的とする場合はeラーニング eラーニングはプログラミングの研修や英語学習など、インプットが中心となる研修に向いています。 また、受講者全員にもれなく情報を提供できるため、標準化された教育を施したい場合にもおすすめです。自分のペースで学習できるため、空いた時間に技術習得を促したい場合にも推奨の方式といえます。 オンライン研修・eラーニングなら「admintTV Webinar」及び「admintTV Larning」 社内研修をオンラインで行う際は、「admintTV Webinar」及び「admintTV Larning」がおすすめです。当サービスは、オンラインでの社内研修を成功させる機能が備わっています。 大きな特徴は、 ・常に世界標準の動画配信環境が自社サービスとして構築されていること ・業界の平均よりも低コストであること、デジタル著作権管理サービスがついていること ・数千、千万人の同時受講が可能なこと など、長年動画配信サービスを多くにお客様に提供してきたノウハウが詰まったものになっております。当社のサービスを利用することで、導入が初めてという方でも簡単にサービスの利用サイトを構築できます。 詳細については当社のホームページをご覧ください。 まとめ 2024年に入り、新型コロナの影響も減少しましたが、時間や場所を問わずに行えるオンライン上での研修は今後も高いニーズが見込まれます。オンライン形式の研修を活用することで、社員教育にお悩みの企業にとっても効率よく効果的に社員のスキルアップを図れるでしょう。 当社のadmintTV Webinar及び、admmintTV Larningは、初めての方でも使いやすい簡単操作のプラットフォームです。動画技術に主体に、機能も多岐にわたっているため企業のニーズに細やかに対応できます。eラーニングを導入したい方はぜひご検討ください。 ⇒admintTV Webinarサービス デジタルクルーズ社がで提供するオンライン研修サービスです。詳細はこちらから。 ⇒admintTV Larningサービス デジタルクルーズ社がで提供するeラーニングサービスは、3階層講義、全講義にて動画での講義を採用しています。詳細はこちらから。 » 続きを読む

2024/8/19

法定研修とは？教育を例に行う目的や研修の内容、開催に必要な費用などを解説

法定研修とは法律で定められている受講しなければならない研修です。各職業により内容も異なり、対象者も異なります。開催する場所が変われば費用も大幅に変わり、その負担も少なくはありません。 本記事では法定研修の概要および教育関連を例に挙げ、どのような研修があり開催にどのような費用がかかるのか解説していきます。 法定研修とは 法定研修とは、特定の職業・業種・資格において法律で定められている受講しなければならない研修のことを指します。 下記のように、各分野でそれぞれ定められた研修を行います。 教育関係：「初任者研修」「中堅教諭等資質向上研修」「長期社会体験研修」など 法律関係：「ビジネス法務研修」「コンプライアンス研修」「ハラスメント研修」など 介護関係：「主任介護支援専門員研修」「喀痰吸引等研修」「ターミナルケア研修」など 宅建関係：「宅建業者法定研修会」など 参考URL一例 https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kenshu/index.htm https://www.takuken.or.jp/hq/seminar/gyosya-hotei.html それぞれの職業ごとに受講しなければならない研修の数も異なり、期間も数時間で済むものから数日、1年以上継続して受講しなければならないものまであります。業務以外の時間を費やして研修を受講していかなければなりません。 以降の内容は、「教育」の業種を例にして解説していきます。 法定研修の対象者 法定研修は全員受ける必要のある必須テーマがあれば、勤続年数や職位により受ける必要があるテーマも存在しています。 教育関連の場合は、「初任者研修」は教職員として着任後すぐに対象となり、「中堅教諭等資質向上研修」であれば勤続7年目以上、在職期間11年に達するまでが対象となります。これが例えば「指導改善研修」となれば指導が不適切である教論等の認定を受けた人が対象となるなど、受けるべき時期やタイミングの異なる研修がいくつもあり、対象者も内容によりさまざまです。 法定研修の目的 法定研修はその職業において、法律で義務付けられている必須テーマの数が異なります。 各テーマには目的があり、研修を通して総合的な能力を向上させることが目標です。 テーマ毎ではさらに項目が細分化され、細かな学習目標が設定されています。 一例として、教育関連における初任者研修のテーマを紹介します。 1. 基礎的素養を身に着ける 学校教育の現状や教育の理念などを学習します。項目ごとに研修の目標（身に付けたい資質や指導力）が設定されており、その目標を達成できるよう研鑽を積むこととなります。 2. 学級経営を学ぶ 学級経営の意義を学習し、よりよい学級環境の構築を目指します。各学級の実態に即した学級経営案を作成するなどのほか、学年会などで他の学級と協調しながら学級経営を進めていくことを目指します。 3. 教科指導の技術を向上させる 生徒に対して、より効果的な教科指導を行えるように、基礎技術力の向上を目指します。生徒に対してどのように接するのかだけではなく、教科指導を行う際の姿勢、目線、立ち位置などの深い内容を学習していきます。教科指導は、初任者研修の中でも多くの時間を要する内容であり、授業の進め方や授業参観での注意事項など身につけるべき項目が多いです。 4. 道徳の意義を学ぶ 道徳教育における基礎的理解力を高めるための研修を行います。道徳教育の目標や意義、学校や地域における基本方針などを学んでいきます。また、「心のノート」の趣旨と特徴、構成への理解を深め・活用方法を身につけていくのも、この道徳の学習に含まれています。 5. 特別活動の必要性を知る 特別活動の教育的観点からの意義や、他の教科にない固有の役割を理解するために研修を行います。児童会や生徒会活動、クラブ活動などを通して活動計画の立案方法や、異年齢集団内での活動の意義などを指導していくための知識を得るのが目標です。 出典：初任者研修目標・内容例（小・中学校） 法定研修の位置付け 法定研修にはそれぞれ法的な位置付けが存在しています。 実施する期間、場所、受講条件などに違いがあり、その職を長く勤めるために必要な知識を蓄えていく場となります。 日々の業務に加えて研修を受ける時間を作ることになるため負担は増えますが、実践的指導力と使命感を養い、幅広い知見を得るために継続して学習する姿勢が大事です。 ここでも「教育」の業種を例にして解説していきます。 法的な位置付け たとえば初任者研修は、新規採用された教員に対して、採用の日から1年間研修を行うことが義務付けられています。この初任者研修は「教育公務員特例法第23条」で定められています。実施するのは都道府県または指定都市、中核市の教育委員会などです。 変わって中堅教諭等資質向上研修は、勤続7年目以上、在職期間11年に達するまでに行うことが義務付けられています。この中堅教諭等資質向上研修は「教育公務員特例法第24条」で定められています。実施するのは初任者研修と同じで、都道府県または指定都市、中核市の教育委員会などです。 実施方法 実施方法は各学校や教育委員会により異なります。 初任者研修においては校内研修と校外研修がそれぞれ設けられ、校内研修は「週10時間以上、年間300時間以上」、校外研修は「年間25日以上」と定められています。 校内研修には主に2種の実施方法があります。 一つ目は拠点校指導教員がいくつかの学校の校内研修を担当し、赴いた学校にて指導を行う拠点校方式です。指導教員による指導の質を一定の水準に確保することや、初任者研修に学校全体が関わる体制をつくることを目指しています。 二つ目はベテランの教員やミドルリーダークラスの教員が、メンターとして指導にあたるメンター方式です。学校内にてメンターチームを作成し、ピア・サポートの視点を踏まえた人材育成を推進していくことを目標としています。昨今教員数が減少傾向にあり、より教員同士が相互に学び合い・支え合えるように注目されている実施方法です。 校外研修の場合、各自治体で管理されている教育センターや文化施設などに出向き研修を行うことが多いです。アクティビティ関係の研修などは施設に集まって行う必要があります。しか近年では、コロナ禍の影響もあり、LMSを利用したeラーニングであったり、リモートツールを用いたオンライン研修形式で行われることも増えています。 初任者研修 前述しているとおり、初任者研修は新規採用された教員に対して行う研修です。教育公務員として職責を遂行するために、絶えず研究と修養に務める必要があります。 教科指導に関する研修はもちろんのこと、いじめや不登校対策に関する研修や特別支援教育に関する研修など、幅広い知見を得ていかなければなりません。 中堅教諭等資質向上研修 中堅教諭等資質向上研修は個々の教員の能力、適性などに応じた研修を実施することで、各種指導力の向上や得意分野づくりを促すことを目標に行われています。 これまで得た個々の教員としての能力や適性などを再評価し、今後の自己研鑽の指針としていかなければなりません。 学校組織マネジメント研修 学校組織マネジメント研修は各教職員が協働しながら個々の得意分野を生かして学校経営に参画するなど、組織として力を発揮することを目標に行われています。 学校組織はひとつのコミュニティであり、内外環境の変化は学校組織にも影響します。マネジメント研修を通して、学校組織が常に整備された教育環境を提供することが非常に大事です。 法定研修開催にかかる費用 研修開催にかかる費目はさまざまで、教材費や飲食費、講師派遣費用などがあります。学校外にて開催する場合は施設料金、機材代なども必要です。 校外研修では勤務外に出向く必要があるためさらに費用がかかるでしょう。とくに宿泊費や交通費などには多くの費用が必要です。例に挙げている初任者研修の場合1年を通して行われるため、上記のような費用が継続的に発生します。 しかし昨今ではIT技術が進歩し、研修をオンラインで行う機会が増えました。飲食費や講師派遣に際して必要となる宿泊費、交通費を削減できます。とくに校内研修においてはオンラインで行える内容が多いため、オンライン研修を利用して経費削減に努めることができます。 学校内に設置されているモニターやパソコンを流用することもでき、一度オンライン研修の環境を構築してしまえば何年も使い続けられるため、より費用を抑えることができるでしょう。 学習管理システムならクラウド型LMS「admintTV Learning」 ウェビナー配信システムプラットフォーム「admintTV Learning」は、オンライン研修やオンライン学習に必要となる機能をワントップで提供する、動画を中心とした学習を実施するためのクラウド型LMSプラットフォームサービスです。 学習者の履修状況管理から、学習内容に基づくテストの実施、履修（受講）証明書の発行、さらに決済までを一元管理できます。 現在、adimntTV Learningは来年4月のリリースを目指しており、ベータ版のご提供を開始しております。 オンライン研修、オンライン学習を初めて取り入れる際に出てくる不安もすべて受け止めます。共によい研修を築き上げていきませんか？ admintTV Learningの詳細はこちら ⇒admintTV Learning まとめ 法定研修は各職業により定められている、受講しなければならない研修です。 法定研修を通して自身の技術向上や人格的資質の向上を目指します。生涯にわたりその職に意欲を持ち続けられるように定期的に開催され、且つその研修内容は豊富に用意されています。 多くが必須項目となるため、学習効率が良くより経費が抑えられた研修を開催できるように考えていかなければなりません。 時代の流れと共にIT技術を駆使した開催方式を利用できることが多くなったため、今後はよりIT技術を駆使した研修形式を採用することをおすすめします。 » 続きを読む

2023/11/27

社内研修に動画コンテンツを活用！コスト・時間を削減！研修動画のメリットと作り方を解説

ここ近年、世相を反映して、対面で行われていた会議や研修を遠隔で行う企業が増加し続けています。そして、今まさに社内研修を遠隔で、研修動画の視聴にて行うことを検討している担当者様もいらっしゃるのではないでしょうか。 受講者が会場に集まることなく、好きな時間に好きな場所で視聴できる遠隔での動画研修は、研修に必要な会場費含むさまざまな経費を削減できるだけではなく、人的リソースの効率化にもつながります。 しかし、社内研修に動画コンテンツを活用したいと思っても、実際にどのように制作・配信すればよいのか分からないという方もいるでしょう。 この記事では、社内研修に動画コンテンツを活用するメリットから、研修動画の作り方まで解説します。 社内研修に研修用動画コンテンツを使用するメリット 教育の現場では「eラーニング」は効率的な学習方法として定着しつつありますが、ビジネスの現場でも同様です。研修用動画コンテンツを使ってウェビナー研修をすることに対し、さまざまなメリットが認められるようになり、導入が進んできています。ここでは、そのメリットをご紹介していきましょう。 研修コストの削減 社内研修を動画コンテンツによる遠隔で行う場合、特殊なケースを除いて、受講する従業員が研修会場に集合する必要がなくなります。 パソコンやスマートフォンなどのデバイスさえあれば、場所を選ばすに研修用動画コンテンツを視聴することができるため、研修会場のレンタル費用や、会場までの受講者の交通費を削減できるのです。なにより、どこからでも見ることができるということは、開催担当者・受講者共に移動時間が不要となります。移動時間のロスタイムは意外と侮れません。移動中に仕事を進めればロスタイムにはならない、と考える方もいるかも知れませんが、1時間程度の移動時間に業務を行おうとしても集中するのは難しく、また、公共機関を利用しての移動の場合はPCや書類を他者に晒す機会となりかねません。そのため、この移動時間分の人的コストを削減できる点も大きなメリットと言えるでしょう。 隙間時間に学習することが可能 社員教育や研修の重要さは分かっているものの、業務に追われて実施が難しいという企業様も少なくないのではないでしょうか。 対面式で社内研修を行う場合、研修を開催する側の社員は研修資料の作成や会場の選定と準備、実際の研修時間を想定したリハーサルほか、さまざまな準備に追われます。また、研修に参加する社員も、その受講時間は業務を止めなければなりません。そのため、売上に直結しないことから後回しになりがちです。 しかし、社内研修用の動画コンテンツを作れば、研修の場所や時間を問わずに視聴することができますので、社員の手が空いた隙間時間に学習することも可能です。eラーニング形式の研修は、忙しいビジネスの現場にもマッチすることでしょう。 繰り返し視聴で内容の定着を狙える 業務のマニュアルや危険予測トレーニング用の動画コンテンツなど、徹底したい内容は、繰り返し視聴することで学習内容の定着を図ることができます。 研修会場で1度講義やセミナーを聞いただけでは、内容を定着させることは難しいため、重要な内容こそ研修用動画コンテンツの活用をお勧めします。また、習熟度を確認するためにウェブ上でテストを受けられるようにすれば、定着度はより高まるのではないでしょうか。 効果的な研修用動画コンテンツの作り方 社内研修に動画コンテンツを用いるためには、業務に必要な教育内容を盛り込んだ動画コンテンツを制作しなければなりません。では、その種類にはどのようなものがあるでしょうか。研修用動画コンテンツでよく見られるのは下記になります。 ・業務マニュアル動画コンテンツ ・自社製品・サービスの紹介動画コンテンツ ・新人研修用の動画コンテンツ ・危険予測用トレーニング動画コンテンツ ・受講必須の専門職研修用動画コンテンツ ここでは、実際に研修用動画コンテンツを作る際の流れを解説していきましょう。 自社で研修用動画コンテンツを作成する 初期費用を抑えて研修用動画コンテンツを作成するならば、自社で制作するのが良いでしょう。その場合、以下のような作業が必要となります。 ・動画コンテンツの企画立案・目的を考える ・講師などの出演者を用意する ・機材を準備し、動画の撮影を行う ・動画の編集を行う ・動画コンテンツの配信を行う 自社で研修用動画コンテンツを作成すると言うと難しく考えがちですが、近年ではスマートフォンのカメラ機能も格段に進化しているため、スマートフォンで撮影した動画を利用する会社も出てきています。社内でのみ使用する研修用動画コンテンツであれば、クオリティを求めずに、このような手法で自社制作とするのも1つの方法です。 動画制作会社に依頼する 予算が多少かかっても、クオリティの高い研修用動画コンテンツを作りたい場合は、動画制作会社に依頼すると良いでしょう。 動画制作会社には、それぞれ得意とするジャンルがあり、研修動画やウェビナーを得意な会社もあります。作りたいカラーに合った動画制作を得意とする、動画制作会社に依頼すると良いでしょう。 動画制作会社に依頼をした場合は、機材や人員の手配、撮影なども制作会社で行ってくれるため、手間や工数、心配事が格段に減ります。研修開催担当者の心理的負担は自社での制作と比べると、格段に軽くなると思われます。 社内研修に動画コンテンツを活用する際の注意点 社内研修に動画コンテンツを使用する場合メリットもありますが、会場に集合する従来の研修とは違うため、下記の点に注意が必要です。 ・受講者が集中して動画を視聴しているか ・質問や疑問点などの双方向性のコミュニケーションが可能か ・研修用動画コンテンツの配信方法について 最も懸念すべき点は、離れた場所にいる受講者が動画コンテンツに集中して視聴しているかを、どのように確認するのかという点です。 特に「配信される研修用動画コンテンツを見るだけ」の一方通行型の研修では、受講者の疑問や講師からの確認などのおけるコミュニケーションが取りにくい、研修を受けるにあたっての受講者の集中力や、意欲の維持が難しい、とされます。 また、研修用動画コンテンツは制作したら終わりではありません。受講者が視聴しやすい形で配信を行わなければ、最悪の場合、研修用動画コンテンツの視聴ができなくなり、ウェビナー研修としてのメリットが損なわれてしまいます。 次からは、これらの問題点を解消できる、研修動画の配信に特化した、当社デジタルクルーズの動画配信システムを紹介します。 研修用動画コンテンツの配信に「admintTV Webinar」をお選び頂くメリット 研修用動画コンテンツを配信するためには、動画コンテンツ配信システムを利用する必要があります。 無料の動画コンテンツ配信システムでも、動画コンテンツを配信することはもちろん可能です。しかし、研修用動画コンテンツの多くは、自社の研修用の場合、社外秘の情報を内容に盛り込んでいることが多く、また社外に向けた研修サービスとしての内容であれば、動画コンテンツそのものが財産と言えます。 社外秘や、財産である研修用動画コンテンツを配信するには、当然外部に漏れて悪用されるようなことがあってはなりません。 そのため、研修用動画コンテンツの配信を行うなら、セキュリティ面の対策をしっかり講じた有料の動画コンテンツ配信システムの利用をおすすめいたします。 それでは、当社の研修用動画コンテンツ配信システム「admintTV Webinar」のメリットを解説していきましょう。 確実に履修させるための機能が充実 admintTV Webinarでは、さまざまな機能により、研修内容を受講者にしっかりと履修させるお手伝いをしています。その代表的なものをご紹介しましょう。 ・視聴チェック機能 ・アセスメント（テスト）機能 ・履修（受講）証明書の発行 視聴チェック機能では、ライブ配信中、一定時間点滅するチェックボタンを画面上に出現させることができます。チェックボタンを任意のキーワードにして表示することもでき、受講者がこのチェックボタン表示中にクリックすることでチェックログを取得し、履修状況が確認できます。制限時間内にボタンが押されたか判別できるため、配信画面を開いたまま別のことをする「ながら視聴」を防ぐことができます。 一般的な動画コンテンツの配信では、受講者の状況を配信者側が知ることはできず「ながら視聴」を察知することは困難です。特に、確実な周知が必要なマニュアルや危険察知の研修動画などは、集中して受講をしなければ内容の定着が難しいため、「視聴チェック機能」の導入は必須研修などでは特におすすめです。 「視聴チェック機能」に加えて、本当に研修用動画コンテンツの内容が覚えられたかを確認するためには、やはりウェブ上でテストができると便利です。 admintTV Webinarでは、ウェビナー研修後に実施できる、自由にテスト問題を作成して出題する「アセスメント（テスト）機能」により、ただ観ただけではなく、内容を確実に履修できているかを確認できます。 そして、きちんと研修内容を履修した証明を、部署や組織に提出する必要がある場合に適しているのが「履修（受講）証明書の発行」です。研修用動画コンテンツの配信後に、受講者が発行条件を満たしたことを判別して履修（受講）証明書を発行できます。 「視聴チェック機能」の合格、受講資料ファイルのダウンロード、「アセスメント(テスト)」の合格などの条件を組み合わせることで（条件設定は任意に決められます）、履修（受講）証明書が発行される仕組みにすれば、受講者の、受講に対するまじめな姿勢と合格後の自信につなげられるでしょう。 ウェビナー研修に必要なサービスが充実 当社では、HD画質（1080p）で約10万人の同時接続配信を行った実績があり、業界最高水準の動画コンテンツ配信機能をご提供できます。 そして、admintTV Webinarは、先の項で述べた受講者の確実な履修を促すための機能以外にも、ウェビナー研修に必要なさまざまな機能が充実しています。ここでは、その一部をご紹介しましょう。 ・LP（ランディングページ）作成機能 ランディングページとは、ウェビナー研修の主催要項を記載したウェビナー研修受講への入り口となるWebページを指します。開催する内容の概要説明はもちろん、講師や開催日時などを掲載するアナウンスの役割と、受講したい人が申し込みを行う際に手続きを行うのが主な用途です。 admintTV Webinarでは、汎用のテンプレートをご用意していますので、短時間で簡単にランディングページを作成できます。 当社では、お客さまごとのオリジナルランディングページやサービスサイトの作成（別途有償）も承っております。ご興味のある方はぜひ、お問合せください。 ・視聴資格や視聴実態の厳密な管理 admintTV Webinarでは、受講者のサイト内行動ログが、登録情報に自動的に結びつけられます。 さまざまなログを別々に管理する配信システムをご利用だった場合、受講者ごとに情報を紐づける手間や、その際のヒューマンエラーを大幅に削減でき、便利さを実感できることでしょう。 【管理できる内容】 admintTV Webinarで管理できる内容を、流れに沿ってご紹介すると 視聴登録(会員登録) → サンキューメール/リマインドメール → 視聴 → 確実な視聴チェック(不正視聴防止) → アセスメント(テスト)実施 → 自動合否判定 → 履修証明書 (受講証明書)発行 → ログ解析 これらを一元管理できるため、何かあった時の確認もすぐに行えます。 ・Q&Aをはじめとした双方向のコミュニケーション機能 ウェビナー研修実施中に受講者の質問を受け付け、回答する機能です（配信終了後も回答できます）。受講者のプライバシーに配慮し、ニックネームを使って質問することができるため「気になるけど、こんなことを本名で聞くのは、恥ずかしい」と躊躇して質問をやめてしまう、機会の損失を防げます。 また、よくある質問事項は、予め定型の質問を選択・編集した上で受講者に表示できるため、受講者がどんな風に質問文を書けばよいか、できるだけ迷わずに済むようにできます。 ウェビナー研修終了後に講演者が回答するなどの機能も装備しており「ウェビナー研修での運用」を考慮した設計になっています。 ・視聴ログ分析機能 研修用動画コンテンツ配信後に、ログを分析、CSV※出力できる機能です。 公開済みの全ての動画コンテンツの、総再生時間・総再生回数を一覧で確認できます。さらに、動画コンテンツ一覧画面から、各動画コンテンツの詳細ページに移動でき、一本一本の視聴データも取得できます。個別のログデータは全てCSV出力できますので、ウェビナー研修を行う企業様がデータ分析を行うのに便利です。 お忙しい担当者様には、当社で各種ログ分析代行やレポート作成サービスも承っていますので、ぜひ、お問合せください。 ※一般的に、項目ごとに「,」(カンマ)で区切られているデータのことですが、ここでは、異なるソフトウェア間でもデータを移行できる形でデータをまとめたものとして記述しています。 ほか、研修用動画コンテンツに適した機能だけではなく、配信時の安全性に関しても、もちろん配慮をしています。 当社のadmintTV Webinarを利用して配信する研修用動画コンテンツは、暗号化されるためセキュリティ面でも安心です。さらに万全を期したいお客さまには、DRM（Digital Rights Management：デジタル著作権管理）もご用意しています。不正ダウンロードなどの流出などを防ぐため、セキュリティ面を重視したいウェビナー研修も、admintTV Webinarなら安心して開催していただけます。 疑似ライブ配信機能で研修の履修機会を最大化 admintTV Webinarでは、ライブ配信・疑似ライブ配信・VOD配信に対応していますが、その中でも特長的なのが「疑似ライブ配信」機能です。 疑似ライブ配信とは、撮影・編集済み動画コンテンツを使用するライブ配信のことを言います。事前に準備された映像を使ったリアルタイムでの配信となるため、ライブ配信時と同様の流れで動画コンテンツを受講者が視聴できるのです。 受講内容の全てをライブで配信する場合は、講義中の機材の故障やスタッフのミスの防止などにも神経を尖らせなければなりません。そして、トラブル発生時には、講義中でも場合によっては中止の判断をせざるを得ないこともあります。 もちろん、ライブ配信は臨場感があり、抗議の雰囲気が引き締まるというメリットがあります。しかし、疑似ライブ配信は、既に受講内容を録画した動画コンテンツを決められた研修時間に配信するため、ライブ配信よりも安全・安心にウェビナー研修を実施できるのです。 そのほか、最初は研修用動画コンテンツのライブ配信を開催。その時に受講ができなかった人には、後日開催日を告知して疑似ライブ配信を開催。一度受講した人にはVOD配信のURLを公開して、繰り返しの視聴をできるようにする。このようなご利用も、admintTV Webinarは可能です。 よりたくさんの参加者のために、受講の機会を増やすことを考えて、ぜひ、admintTV Webinarをご利用ください。 まとめ 以上により、社内研修に動画コンテンツを用いることで、これまで発生していた経費と時間の削減、効率的な講義の開催が可能となることは、おわかりいただけたのではないでしょうか。 デジタルクルーズのadmintTV Webinarでは、視聴チェック機能で受講者が集中して研修用動画コンテンツを視聴しているかを確認、アセスメント（テスト）機能で、その成果を確認もできるため、履修効果を最大化することができ、履修証明書の発行もできます。 当社では、ライブ配信のスタッフ手配も全国対応しており、企画から撮影・配信までワンストップで研修用動画コンテンツの制作を承ることが可能です。 社内研修や、必須研修を自社で行ってみたくとも、最初は勝手がわからず、お悩みになる事もきっと多いはず。そんな担当者様は、ぜひとも当社にお問合せください。ご連絡をお待ちしております。 » 続きを読む

2022/12/15

動画コンテンツの販売方法と販売システム・プラットフォームを徹底解説

近年トレンドとなっている動画コンテンツの販売。自身もしくは自社でも動画コンテンツを販売したい！と思ったときに、どのような販売方法があるのでしょうか。 この記事では、動画を販売するために必要なことや、DRM(Digital Rights Management：デジタル著作権管理)の重要性について詳しく解説していきます。 動画コンテンツの販売方法３パターン ①動画販売のプラットフォームサイトを活用する 動画コンテンツを販売したい場合に、最も手軽に販売を開始できる方法です。 投稿型の「販売プラットフォームサイト」に、自社の動画コンテンツをアップすることですぐに販売が可能。他者の動画を購入した人がついでに自分の動画コンテンツも見てくれるかも知れないという集客上のメリットもあります。 ただ、敷居が低い分システム手数料を2～4割ほど引かれる点や、コンテンツの内容によっては販売自体ができない場合もあります。販売を手軽に始められはしますが、動画販売をビジネスとして大きく伸ばしたい、という方にとってはあまりオススメはできません。 メリット ・システムに登録をすればすぐに動画の販売が可能 ・プラットフォームサイト自体の集客力の恩恵を受けられる デメリット ・販売時の手数料が高い（２割〜４割程度） ・サイト（ページ）の自由な編集ができず独自性を出しにくい オススメの方 ・実験的に動画の販売をしてみたい方 ・動画販売でお小遣いを稼ぎたい方 ②自社サイトやSNSで集客しメールなどで販売を行う 動画販売のシステムを利用せず、自社のサイトやSNSなどで動画を紹介し、購入希望の方にメールをしてもらって銀行振込やカード払いで販売を行う、という方法もあります。①のようなプラットフォームシステムを活用することに比べると、手間はかかりますが、販売時の手数料はかかりませんし、これもすぐに動画販売を始めるための方法の一つです。 ただ、全て自身でやり取りを行う点や動画コンテンツのデータをダウンロードしてもらう形になるので、他の人に無償で、勝手に拡散されてしまうという懸念があります。 また、動画コンテンツを購入してくれた人たちの情報管理も、数が増えれば増えるほど大変になりがちです。 メリット ・今すぐ動画販売が可能 ・システムの利用手数料がかからない デメリット ・メールのやりとりや決済の案内などすべて自分で行う必要がある ・動画をダウンロードできる形でメールなどでURLを送るため、そのままYouTubeなどのメディアに転載されるリスクがある ・顧客情報管理も自分で行うため、顧客の増加により手間とリスクが増す オススメの方 ・自らの集客力に自信のある方 ・実験的に動画の販売をしてみたい方 ③自身で動画販売サービス・システムを立ち上げる-オススメ 動画販売をビジネスとして本格的に行いたい、という方に最もオススメできる方法で①と②のメリットの両取りができます。 難易度が高そうですが、ここでいう、動画販売サービス・システムを自身で立ち上げるというのは、システムを0から全て作る、という意味ではありません。 例えば、当社デジタルクルーズ の admintTV Basicは、配信したい動画コンテンツをadmintTVクラウドサービスにアップすると自動で圧縮・変換の上、視聴用のURLタグを生成します。自身のWebサイトのソースに、そのタグを張り込むだけで、動画コンテンツの視聴が可能となり、その際、動画コンテンツにはDRM（デジタル著作権管理）が付加されるため、コンテンツのセキュリティ面でも万全です。 そして、admintTV Portalは、動画を配信するシステムadmintTV Basicと、販売のシステムを併せもった動画ポータル構築サービス。管理画面などで設定をしていくだけで、簡単に自身の動画配信システム・動画販売システムのサービスを作ることができます。 ②のように、自社サイトで販売をするにしても、販売の顧客情報の管理や、やりとりなどが手間としてかかります。しかし、admintTV Portalのようなシステムを使うことで、動画配信・販売が可能なサイトを簡単に構築できるのです。 また、①のような動画販売のプラットフォームサイトを活用すると、販売見込み客を増やすことはできるものの、自分が売りたい動画が他者の動画コンテンツの中に埋もれてしまったり、見た目の調整がほとんどできないということも少なくありません。 しかし、自身で販売サービスを立ち上げれば、当然、他者の動画コンテンツに埋もれる心配もいらず、自分の思うままに動画コンテンツを露出することができます。 また、販売にあたっての大事なポイントである決済。admintTV Portalは決済の代行も可能で、決済方式も選べます。 デメリットは、初期費用がかかる事と、さまざまな機能が充実しているため、あれもこれもと自分の理想とするサイトを練り上げる時間が必要という点でしょうか。これはデメリットと言っても、嬉しいデメリットかも知れませんね。 メリット ・動画の販売にかかる手間を削減できる ・動画の著作権が守られ、転売や不正コピーを防げる ・販売に応じた手数料がかからない ・サイトのレイアウトを比較的自由に組むことができる（※サービスによる） ・決済の代行が可能で、方式も選ぶことができる ・その他機能が豊富 デメリット ・初期費用がかかる。 ・サイト構築に凝りすぎると、立ち上げまでに時間がかかってしまう。 オススメの方 ・本格的に動画販売ビジネスを始めたい方 ・動画の不正コピーや違法ダウンロード、流出を防ぎたい方 admintTV Portalについて詳しく知りたい方は下記をご確認ください。 ⇒admintTV Portalはこちら 動画コンテンツ販売の活用事例 動画コンテンツ販売システムを活用すれば、さまざまな動画コンテンツを販売して収益化することができます。ここでは、動画コンテンツを販売するにあたっての具体的な事例を紹介していきます。 オンラインセミナー オンラインセミナーを自社内の会議室などで撮影・配信する形で行えば、撮影のための会場を借りる経費がかからずに済みます。参加者にとっても対面セミナーの場合に必要な、会場までの交通費が不要ですので、気軽に開催・参加することが可能で、主催者にも参加者にもメリットがあります。 無料開催のオンラインセミナーも多くなっていますが、セミナー内容や講師の人気次第でオンラインセミナーの動画コンテンツは、売れる素材と成り得ます。 そのため、無料のオンラインセミナーで潜在顧客を浮き出させ、コアなファンに有料セミナーを案内するというビジネスモデルも多くなっています。また、法定研修や必須研修など、受講が必須のものなどは、対面でのセミナー開催・参加が難しい状況下では特に喜ばれるコンテンツです。 当社のadmintTV Webinarは、法定研修・必須研修の開催に必要な機能を取りそろえております。開催前・開催中・開催後、それぞれのシーンであると便利な機能を想定の上、開発に取り組んだことから、多くの企業様の研修で活用され、お喜びの声をいただいています。 一例ですが、視聴チェックで、受講者がきちんと講義を聞いているかを確認の上、配信後のテストの結果と併せて合否判定をし、履修証明書を発行する機能は特に好評です。ご興味のある方はぜひ、admintTV Webinarの機能をご確認ください。 eラーニング 学習塾や企業の講義などの内容を動画コンテンツにして販売する形態が「eラーニング」で基本的には、静止画や動画などで作られた教材を、受講者が一方的に視聴する形で学ぶ研修スタイルになります。時間や場所を問わずに学習することができますので、効率的な教材として注目されています。 最近ではオンラインセミナーなどのように、ライブ配信でリアルタイムに授業を受け、チャットやアンケート機能など、双方向性のコンテンツを利用して質問事項に対応するなど、機能面が充実した配信システムを活用する授業形態も増えてきています。 さらに、ライブ配信後にVOD配信をする学習形態を採る所も出てきており、その場合、受講者が好きな時間に繰り返し何度でも学習することができるため、自由度の高さから人気度も上がってきています。反復学習は講義内容の定着効果が期待できますので、学生だけではなく、企業の研修にもぴったりと言えるでしょう。 有名進学塾などでも、地方在住でも首都圏在住の生徒と同様に、人気のある講師の質の高い授業を受けられるメリットがあり、高い人気を誇っています。 映画やドラマなどの映像作品 映画やドラマなどの映像作品は、動画コンテンツ販売の王道とも言えるカテゴリーです。 自社制作の映像コンテンツはもちろん、映像コンテンツの権利を取得して販売されている企業も多く、動画販売のプラットフォームも多数あります。 当社のadmintTV Portalで構築された動画販売プラットフォームの事例として、アット・ザ・シアター株式会社様が運営する「シアターコンプレックス」があります。 シアターコンプレックスは、2.5次元映像や劇団作品を中心とした動画販売プラットフォームとなっており、コロナ禍で苦境に立つ劇場や、その関係者の方々の新たな収益の場となっています。 映画やドラマ、演劇などの映像作品は、不正コピーによる海賊版の被害も多くなっているため、DRMによるコンテンツの保護が非常に重視される分野と言えます。 音楽やスポーツのライブ配信 音楽ライブやスポーツの試合などのライブ配信も、チケットを販売する形で収益化が可能なビジネスモデルです。 音楽ライブやスポーツの試合などの場合、音響や映像のクオリティはもちろん、どれだけの視聴者数のリアルタイム配信に堪えられるか、配信におけるセキュリティなどの点もしっかり予測立てする必要があり、動画配信システムの選定にも注意が必要です。 当社のadmintTV Portal、admintTV Basicなら、海外での配信や大規模配信の実績もあり、視聴する人に制限をかける限定配信にも対応しています。視聴する側のデバイスにもマルチ対応しており、スマートフォンやPCほか、クロームキャストなど見る人を選びません。有料・無料いずれの配信でも、ご興味がありましたら、ぜひ、お問合せください。 動画コンテンツ販売を考えるならDRM(デジタル著作権管理)が重要 ここまで動画コンテンツを販売する方法と事例をご紹介してきました。その中でも、販売する上で重視すべき点があります。それが「DRM」です。 DRM(Digital Rights Management)とは、デジタル著作権管理という意味です。具体的には、音声や動画のコンテンツを保護して、不正な利用・複製・流出を防ぐための技術の総称です。 コピーされると特に不都合なもの、重要性や機密性の高いコンテンツには、DRMを施す必要があると言えるでしょう。具体的には、販売を目的とした映画や音楽、ドラマなどのデジタルコンテンツが挙げられます。金銭と引き換えにコンテンツを提供しているため、無償で拡散されることや不当に使用されることは防がなければいけません。 また、販売を目的としていなくとも、社内で使用する動画コンテンツ(マニュアルやセミナー・研修用動画など)は、DRMでしっかりと保護をしないと、会社の重要な情報の流出に繋がりかねないため、DRMは動画コンテンツ販売・配信において、最重要であると言えるでしょう。 DRM世界最高水準の動画販売システムなら「admintTV Portal」 動画コンテンツを販売するためには、DRMを重要視すべきとお伝えしてきました。上記でもご紹介しましたが、DRMを重視するなら、当社の動画配信サービス「admintTV Basic」のアップロードシステムを内包した、動画ポータル構築サービス「admintTV Portal」の利用をオススメします。 ここでは、「admintTV Portal」の特長を3点ご紹介します。 ①世界最高水準のDRMに対応可能 admintTV Portalの配信プラットフォームは、Widevine、fairplay、Playreadyの、主要三社のDRMフォーマットに対応したパッケージング（動画データの暗号化）と配信をサポートしています。そのため、セキュリティは万全と言っても過言ではありません。 お客さまにとって、コンテンツは大切な財産。「安心・安全な配信ができてこその、動画コンテンツ配信システム」という考えのもとにadmintTV Basicは開発されています。だから、VODやLIVE配信など、どんな状況でも、admintTV Basicのシステムは、お客さまの大切なコンテンツを、世界最高レベルのセキュリティで不正コピーや違法ダウンロードから守ります。 そのadmintTV Basicに動画ポータル構築機能を加えたサービスが、「admintTV Portal」なのです。 ②課金決済機能の充実〉 2つ目は、課金決済機能が充実している点。 admintTV Portalでは、月額決済（SVOD）と都度決済（TVOD 、EST） の両方から課金決済方法を選ぶことが可能です。 そのため、動画コンテンツ販売において、スムーズに収益化へ繋げられるようサポートすることができます。 ③既存のドメインなどに組み込み可能 3つ目は、既存のドメインなどに組み込み可能である点。 既に活用されている自社や自身の独自ドメインや公式ホームページの中に、admintTV Portalは、組み込むことが可能です。 そのため、組み込み先のホームページのデザイン改変や手間、修正などが必要なくすぐにお使いいただくことが可能です。 その他にも、admintTV Portalには動画販売を効率的に行うための仕組みがたくさんあります。 admintTV Portalについて詳しく知りたい方は下記をご確認ください。 ⇒admintTV Portalはこちら 具体的なお問い合わせ・ご相談はこちらからどうぞ。 admintTV Portalで動画販売をする流れ admintTV Portalでは、専門的なスキルが無くても、比較的簡単なステップで動画販売が可能なサイトを構築することができます。 ここでは、admintTV Portalで動画販売をするための5つのステップを紹介します。 フロントサイトを作成 admintTV Portalでは、管理サイトにログインして簡単なキーボード入力だけで、ユーザーが最初に訪れるフロントサイトを作成することが可能です。管理サイトでは、コーディング不要で、ヘッダー・マストヘッド・動画一覧・フッターを含んだフロントサイトをレイアウトできます。 フロントサイトは、ユーザーが購入したい動画を選択する大切なページですので、柔軟にレイアウト作成できる点が強みになるかと思います。また、admintTV Portalではポータルサイトの運営に必要な商標表記・利用規約・サイト情報などをマスター管理することができます。 動画のアップロード フロントサイトを作成したら、管理サイトの「動画追加」のページから、販売したい動画コンテンツをアップロードします。 アップロードした動画コンテンツは、別料金になりますが、Widevine、fairplay、Playreadyの主要３社のDRMフォーマットに対応し、コンテンツに保護をかけることができます。 動画一覧の確認 動画をアップロードすると、フロントサイトにアップした動画コンテンツが表示されます。ユーザーが実際に見る動画一覧のページを確認できますので、ユーザーに訴求しやすいようレイアウトを調整できます。 動画の販売・閲覧が可能に admintTV Portalでは、アップロードした動画の販売・閲覧までを一括して行うことが可能です。API連携により、決済代行サービスやSMS認証を利用することが可能となっており、多様な販売形態がサポートされています。 ・無料配信 ・月額制（サブスクリプション） ・レンタル（期間販売） ・販売（買取） ユーザーが利用できるマイメニュー機能も搭載されており、閲覧履歴や購入履歴・お気に入りを管理できますので、ユーザーサイドからも使いやすいUIを提供できます。 集客を忘れないようにしよう 動画を販売できる準備が整ったら、告知・集客を行ってアクセスを集めましょう。 admintTV Portalでも、API連携でのSNS連携に対応する予定となっていますので、動画販売サイトの構築だけではなく、集客までを一括してご活用頂けます。 いかがでしたでしょうか。当社のadmintTV Basic、admintTV Portal、admintTV Webinarにご興味を持たれましたら、ぜひお気軽にお問合せください。不明点等のご相談もお待ちしております。 活用シーン admintTV Basic、admintTV Portalの特長の一部をご紹介。 多岐にわたる、お客さまと視聴者のことを考えた、便利な機能がいっぱいです。直観的で簡単な操作でできる管理画面。ビジネスでの動画利用に必要な、最新機能がそろっています。 OTT 大きなデータの配信も快適に！大容量動画販売ビジネスを多様にサポート 詳しくみる Live Viewing 安定したライブ配信を可能に！見る人も配信する人も満足の視聴環境 詳しくみる 社員教育やネットセミナー 研修や社員教育も安心！ 機密情報を守れる動画配信 詳しくみる 外部リンク機能 動画コンテンツ配信ビジネスのさらに先！ 外部サイトにリンクで、販促ビジネスも 詳しくみる Eラーニング 学ぶ人にも配信する人にも！便利でセキュリティも万全 余白 詳しくみる 商品＆サービス紹介 販促効果を高めたいなら、やはり動画！商品やサービスの魅力を一目瞭然に 詳しくみる 会社紹介 貴社の良さを動画とDRM（デジタル著作権管理）でアピール！セキュリティ面でサポートします 詳しくみる » 続きを読む

2022/9/14

ウェビナーのやり方をステップごとに解説！ウェビナー成功のためのポイントと注意点

自社でウェビナーを開催してみたい。そう思っている広報ご担当者の方は多いのではないでしょうか。 オフラインでのセミナーと違い、会場を借りる費用がいらず、インターネット環境さえ整っていれば場所を問わずに参加してもらいやすいウェビナーの開催は、教育や研修・商品の説明会などで気軽にできそうに思いますよね。 しかし、初めてウェビナーを開催する時は、どのようにすれば良いのか不安もあることでしょう。 この記事では、ウェビナーのやり方や注意点をステップごとに解説します。 ウェビナーとは？ ウェビナーとは「Web」と「セミナー」を組み合わせた造語で、オンラインで配信されるセミナーを指します。アメリカをはじめとした海外でも通用する用語で、ここ近年、日本でも大分浸透してきました。 ウェビナーでは講師（配信者）は、カメラやマイクを通してライブ、または録画でセミナーを配信します。セミナー参加者の座席のための会場を借りる費用の削減うあ会場に足を運ぶ必要がないメリットがあります。 ウェビナーを開催する際には、オンライン会議サービスや映像配信システムを使用します。 サービスによっては、チャットやアンケートなど、さまざまな機能も利用できますので、対面型のセミナーと同じように双方向性のコミュニケーションを取ることが可能です。 ウェビナーのやり方を６ステップで解説 ウェビナーは、やろうとすれば誰でも簡単に開催することが可能です。それでは、ウェビナーを開催するまでの手順を6つのステップで解説していきましょう。 ステップ1：ウェビナーの目的を設定する まずは、どのような理由でウェビナーを開催するのか、ウェビナーの目的を設定しましょう。 目的は、ウェビナーの内容や企業によっても異なりますが、主に以下のようなものが想定されます。 ・新商品の説明会 ・オンライン講義 ・社内研修 ウェビナーの目的に合わせて、参加人数や問い合わせの数の想定など、開催にあたっての具体的な目標を設定しておくことも大切です。目的をしっかり決めておくと、準備においてもブレや不足が生じにくくなることでしょう。 ステップ２：ウェビナーのサービスを選択する ウェビナーの目的が設定できたら、ウェビナーに使用するサービスを選択しましょう。 ウェビナーの目的によって、求められる機能も変わってきます。開催する目的や内容に合った機能を持つサービスを選ぶようにしましょう。 ウェビナーの参加者の規模によって無料・有料のどちらのサービスを利用するかの判断も必要です。 弊社デジタルクルーズが提供するadmintTV Webinerは、初めてのウェビナー開催でご不安な方に、充実した機能と経験豊富なスタッフが親身になってご相談内容を伺い、お力添えをいたします。料金や使い方、ウェビナーのやり方など、ご不明な点がありましたら、ぜひお問い合わせください。 ステップ３：配信環境を整備する ウェビナーを開催するにあたって、配信環境の整備も重要な準備のひとつです。 配信を行うためのインターネット環境には、無線ではなく有線での接続をおすすめします。 無線での接続の場合、通信環境が不安定になる可能性があるため、ウェビナー配信中に音声や映像トラブルを起こしてしまう可能性があります。 また、機材面ではカメラやマイクなどの品質に注意が必要です。パソコンに内蔵されたカメラやマイクでも配信を行うことは可能ですが、映像や音声の質が悪いと、聞きづらいなど内容以外の面で参加者に不満を抱かれかねません。 ステップ４：ウェビナーを告知・集客する ウェビナーの開催日時が決まったら、告知を行いウェビナーの参加者を募集しましょう。集客方法には、主に下記が挙げられます。 ・Webサイト・ブログでの告知 ・SNSでの告知 ・メールマガジンでの告知 ・セミナーポータルサイトの利用 ・Web広告の配信 オフラインでもチラシやポスター、郵送DMなどでウェビナーを告知すると幅広い集客が望めるでしょう。 当社のadmintTV Webinarは、独自ドメインでの利用やランディングページ作成、各種決済対応等の機能を取りそろえています。ウェビナーの開催をお考えなら、ぜひお気軽にご連絡ください。 ステップ５：ウェビナーを実施する ウェビナーはライブ配信、または録画配信（疑似ライブ）のいずれかの方法で実施します。 ライブ配信の場合、利用するウェビナーサービスの機能にもよりますが、参加者とリアルタイムで双方向性のコミュニケーションが取れるため、質疑応答の時間を設けるなどすれば、対面でのセミナーと同じような臨場感をもって盛り上がることも期待できます。 ただし、リアルタイム配信の場合、機材トラブル発生時の対応や、参加者の質問や疑問点に即答できるよう事前準備が必要となります。 録画配信の場合、録画と配信が別に行われますので、配信時の手間やトラブルに対するリスクを軽減できるメリットがあります。しかし、参加者が真面目に話を聞いているか、ながら視聴になっていないかなどは、チェックするのが難しいと言えるでしょう。 新製品の発表説明会など、リアルタイムならではの臨場感と一体感を望むならライブ配信、社内研修などは何度でも繰り返し見る録画配信（疑似ライブ）が適しているなど、ウェビナーの目的によって、ライブ配信・録画配信のどちらが適しているかが変わります。自分たちの行うウェビナーはどちらがより適しているか、きちんと考えた上で臨みましょう。 ライブ配信のメリット:双方向のコミュニケーションが取りやすく理解度を高めやすい 録画配信のメリット:配信時の手間やトラブルを避けられ編集後の高品質な動画を提供できる 当社のadmintTV Webinarなら、配信中に利用できる機能も充実しています。不正視聴（ながら視聴）を防止する機能や、配信中でも気になる点を解消できるQ&A機能、内容を忘れないうちに視聴中でも回答できるリアルタイムアンケートも行えます。ご興味のある方は、ぜひともお問い合わせください。 ステップ６：ウェビナーの振り返りと問題点の洗い出し ウェビナーを実施したあとは、必ず反省会などで振り返りをして、問題点を洗い出し、次回以降の改善に繋げましょう。 アンケート機能のあるウェビナーサービスなどを利用すれば、参加者の反応も見えやすく、改善点を見つけやすくなります。 また、開催前に設定した目標に対しての達成度なども算出して、改善を重ねるようにすれば、次回以降、さらに良いウェビナーを開催でき、参加者の満足度を上げられることでしょう。 当社のadmintTV Webinarはウェビナーの中でも特に法定研修や、必須研修においてご好評をいただいています。配信後のテストのためのテスト問題作成や自動合否判定、合否の告知に再テストの設定ができる機能や、きちんと視聴し、テストに合格した人のための履修証明書の発行、視聴ログを分析できる機能がございます。ウェビナー専用の動画配信プラットフォーム、admintTV Webinarをぜひ一度、お試しください。 ウェビナーを成功させるための４つのポイント 次に、ウェビナーを成功させるために知っておくべき4つのポイントを解説します。 1. 参加者への事前アナウンス 無料開催のウェビナーの場合、題材に関心があまり高くない方でも「試しに」と参加の申し込みをしてくることがあります。 そのような方たちに向けて、告知から開催までの間に興味を失くさないよう、事前アナウンスなどで参加者の意識を向ける工夫が必要です。 具体的には、講師のプロフィールの案内や、事前アンケートなどを行うこと、ウェビナー開催後にアンケートに答えると、参加特典のプレゼントを匂わせるなど、ウェビナーへの興味を惹きましょう。 また、参加申し込みをしていても、開催日を忘れてしまう方も中にはいらっしゃるので、開催日の直近でリマインドのメールなどを送るようにすると良いでしょう。 2. 双方向のコンテンツで退出防止 ウェビナーでは、参加者の反応を読みにくく、開催中の参加者の満足度の把握が難しいことがあります。 気軽に参加できる反面、人目が無い場所でも参加でき、ながら視聴をしやすいため、講師が一方的に話をするだけの進行では、参加者が飽きて退出してしまう可能性があります。 ウェビナーは一方通行的なコンテンツになりがちですので、チャット機能を使った質問やアンケート機能を活用して、双方向のやり取りをし、参加者を飽きさせない工夫をしましょう。 3.本番前にリハーサルを ウェビナーを行う前に、進行の確認と配信機材の取扱いをリハーサルしておきましょう。その際、リハーサルを録画して流れを第三者視点で確認しておくと、参加者視点から全体像を確認することができます。 映像を通して、話し方ほか、マイクの音量などを事前に確認し、修正しながら練習をしておくことで、ウェビナー当日に戸惑うことなく進行しやすくなります。 4.開催後のアフターフォローを ウェビナー開催後は、テストやアンケート、履修証明書や資料の配布など、参加者へのアフターフォローを行うようにしましょう。 アンケート結果を分析すれば、次回以降の開催に向けた改善をしやすくなります。 また、「参加者への事前アナウンス」での項に書いた、参加特典などを用意しておくと、受講者のリピート参加に繋げやすくなるでしょう。 ウェビナー開催時の２つの注意点 オンラインで行われるウェビナーは、対面型のセミナーとは違う点があります。ここでは、ウェビナーにおける注意点を紹介していきましょう。 1.参加者の反応が見えにくい ウェビナーは、対面型のセミナーと違い、参加者の表情の変化や、相槌などの反応を見ることが難しくなります。 そのため、講師側の話し方も一方的になりやすく、資料内容を読み上げることに終始しかねません。ウェビナーの内容が単調にならないように、反応は見えなくても参加者がいることをしっかり意識して講義をしましょう。 アンケート機能やチャット機能を使って質問をリアルタイムで受け付けたりするなど、双方向性のコンテンツを挟むなど変化を持たせて、参加者の興味を惹く構成にしましょう。 2.機材や設備の不具合 ウェビナーでは、カメラやマイク、照明、PCといった機材、インターネット環境の不具合時の事も事前に考えておかなくてはなりません。 特に、インターネット環境が原因のトラブルで配信が途切れてしまうと、ウェビナーの内容よりも運営の不手際の方が、より強く参加者の記憶に残ります。 インターネット環境に不具合をできるだけ避けるために、回線は有線での接続にして安定を計りましょう。問題が起きてしまった時のことも想定して、対処方法などをリハーサルするほか、予備のルーターなども用意しておくと安心です。 また、配信側ではなく、参加者の視聴環境に不具合が生じる可能性もあります。ウェビナー参加における推奨環境などを、事前に参加者に周知しておくことをお勧めします。 ウェビナーならadmintTV Webinarを！ 開催に会場を借りる必要がなく、場所を問わずに参加できるウェビナー。企業の新商品の説明会や講義・研修などに手軽に活用できますが、その反面、いろいろな工夫が必要で、それには機能が充実したサービスの利用が不可欠です。 また、ウェビナーを開催する際には、配信機能やそのコストもしっかり考えておく必要があります。 ウェビナーを開催するなら、当社デジタルクルーズが提供するadmintTV Webinerはいかがでしょうか。admintTV Webinerは、初めてウェビナーを始める人にも使いやすい便利な機能をたくさんご用意。基本的な動画配信機能は、業界最高レベルで、利用規模が大きくなるほど安価になる価格設定です。配信量はパッケージプランの範囲なら、使い放題のため、安心してご利用いただけます。ライブ配信で行いたいけれど、不安があるというお客さまには、運営から配信までワンストップで対応するサービスもご用意しています。全国対応しておりますので、料金や使い方ほか、ウェビナーのやり方についてもご不明な点がありましたら、ぜひお気軽にお問い合わせください。 » 続きを読む

2022/9/14

動画配信のDRM(デジタル著作権管理)とは？DRMの機能と不正利用防止の基本

インターネット上で会員限定動画を配信したい、デジタルコンテンツの販売を検討している。また、社内向けに研修用動画を流したいなど、ビジネスの中で動画コンテンツの配信を行おうとする動きは、企業・個人、規模の大小に関わらず年々増加しています。 DRMが必要な理由 動画コンテンツのデジタル化によって、高音質・高画質での動画の有料配信や動画コンテンツのレンタルや販売が一般的になりました。 しかし、デジタルコンテンツはコピーを作りやすく、海賊版の出回りやすい点が大きな問題となっています。過去の海賊版といえば、ブートレグとして知られるような、ライブの違法録音音源や、製品版のビデオテープをダビングしたものであったため、オリジナルに比べ劣化が激しいものでした。 しかし、デジタルコンテンツはコピー時の品質劣化がないため、海賊版と製品版にクオリティの違いがありません。また、Webを介して容易にアップロード・ダウンロードできるため、利用者にとってはとても利便性が高い商品です。しかし、不正利用者にも同様の利点があるため、大きな問題となっています。 これらの海賊版が、無料の動画配信サイトやデータ共有サイトに公開されてしまうと、著作権者は多大な不利益を被ることとなるのです。 海賊版は海外のサーバに保管されてしまうことが多いため、法的な対処が取りにくく、対応するにも長期にわたることが過去の事例で判明しています。ですから、著作権者側であらかじめデジタルコピーを作られない、そしてウェブ上で勝手に公開されないよう自衛をする必要があるのです。 そのために利用されるのが、データの暗号化とDRMの利用です。 映像におけるDRMとは？ DRMとは、日本語でデジタル著作権管理のことを意味し、Digital Rights Managementの頭文字をとったものです。具体的には、音楽・動画・画像などのデジタルコンテンツに対し暗号化などを施しコピーを防ぐ、著作物の管理技術の事です。 DRMでできること DRMがデジタルコンテンツに対しできる代表的なことは、主に以下の内容になります。  コピー利用の防止  コピー回数の制限  閲覧期間の制限  印刷の制限 コピー利用の防止 動画コンテンツのデジタルコピーを制御し、不正コピーを防止する仕組みです。こちらをご覧になる皆さまも、動画コンテンツの配信や販売において、DRMの導入を考える理由の多くはこのためではないでしょうか。 ストリーミング配信や、専用アプリとセットのダウンロード販売など、動画コンテンツのデータは暗号化されているのが現在では当たり前です。DRMはこの暗号化技術の１種です。暗号化された動画コンテンツを再生するためには、専用の暗号鍵が必要になります。後述しますが、DRMが施されたコンテンツの再生には、コンテンツデータとそのデータを再生するためのプレイヤーアプリの双方がDRMに対応している必要があります。 コピー回数の制限 完全なコピー利用防止だけでなく、コピーを回数制限つきで認めるという場合もDRMの仕組みが利用されます。 例えば、コピーが1回のみ可能な「コピーワンス」や、10回可能な「ダビング10」といった仕組みが有名です。 閲覧期間の制限 DRMにおける閲覧期間の制限は、特定のコンテンツが利用可能な期間を制御する手法です。これにより、サブスクリプションベースでの提供やレンタルサービスにおいて、ユーザーは一定の期間内でコンテンツを利用できます。制限は通常、購入またはアクセス開始からの経過時間や、一定の期間のみアクセス可能なライセンスが組み込まれることで実現されます。 印刷の制限 DRMにおける印刷の制限は、デジタルコンテンツを紙媒体などに複製する行為を抑制し、知的財産権を保護するための手法です。主にPDFや電子書籍などの文書形式に適用されます。 印刷回数の上限を設定することで、機密性を維持し、不正な複製を防ぎます。制限は基本的にライセンスに基づいて管理され、正規の利用者にのみ特定の条件下で印刷が許可されます。これにより、著作権者は適切な報酬を受け取りつつ、コピーの転売や流通を抑制します。 DRM使用時の注意点 動画コンテンツを配信するにあたって、絶対に忘れてはいけないのは視聴者の都合です。コンテンツ保護はもちろん大切ですが、視聴者がどのような環境で動画コンテンツを閲覧するかは視聴者の自由であり、「このブラウザで無いと視聴ができない」という制限を作れば、顧客の取りこぼしに繋がり、損失となる可能性が大いにあります。 そのため、取り扱うDRMの選定は大切で、日本および全世界でのブラウザシェアで高順位を占めるブラウザに対応したDRMを使用することが肝要となります。 その結果、動画コンテンツ配信においては、下記の３つが主要３種と呼ばれています。 ●Google Chrome／Mozilla Firefox／Androidに対応するGoogle Widevine ●Safari／MacOS／iOSに対応するApple FairPlay ●Microsoft Internet Explorer／Microsoft Edge／Microsoft Windowsに対応するMicrosoft PlayReady 一般的なコンテンツ不正コピー防止策-DRM以外もある？ では、DRM以外にはどのような不正コピーを防ぐ方法があるのでしょうか。 ここでは、DRM以外の代表的な不正コピー防止策をまとめました。 暗号化配信 動画そのものを暗号化し、再生時に暗号を解除しなければ視聴できないようにする仕組みです。暗号化されていると、仮に動画コンテンツのデータをコピーされたとしても、復号キーがなければ再生することができません。 ワンタイムURL 一度だけ動画コンテンツのデータを呼び出すのに有効なURLを生成し、時間限定・再生回数限定で動画コンテンツ再生のリクエストを受け付ける配信のことを言います。条件を満たすとURLは無効となりアクセスができなくなるため、不正なアクセスや拡散を抑制します。 ドメイン制限 指定されたドメイン（インターネット上の住所）のみでしか動画を視聴できなくする制限方法です。動画を再生するためのプレイヤーが特定のドメインのWebサイト上にないと、動画コンテンツの再生ができません。 指定ドメイン以外のサイトに動画プレイヤーを転載しても視聴できないなどの制限をかけることができ、別のWebサイトに転載されるなどの意図しない拡散を防止できます。 IP制限 指定されたIPアドレスの元でのみでしか動画を視聴できないようにする制限方法です。主に企業内での動画コンテンツの共有に使われます。社内セミナーや、eラーニング、機密情報など、社内のネットワークを使う時に利用されています。 パスワード設定 動画コンテンツにパスワードを設定し、限られた人のみに公開できるようにする仕組みです。企業などでよく利用される方法で、会員限定映像や、雑誌の付録映像などのちょっとしたサービスにも使われます。 ただし、パスワードが流出してしまうと、パスワードを手に入れた人は誰でもその動画コンテンツにアクセスできてしまうリスクがあります。 動画コンテンツ販売ビジネスならDRMは必須 動画コンテンツの不正コピーに関しては、前述したように様々な防止対応策があります。その様な状況下でも動画配信システムにDRMを導入する必要は果たしてあるのでしょうか？ 先に結論を申し上げると、DRMは重要性・機密性が高い動画コンテンツを扱う場合や、他の著作権者よりライセンスを受けて有料の動画コンテンツを配信するような場合には必須となります。しかし、無料で配信するセミナー動画などであれば、DRMのコストに見合ったメリットがあまり無く、そのようなケースならば無理にDRMを施す必要はないと考えられます。（※セミナーの目的などにもよります） また、完全に動画コンテンツのコピーを排除するということは厳密に言うと不可能です。どれだけ厳重に不正コピー対策を行っても、動画コンテンツが流れている画面そのものをカメラで撮影されることなどは防げません。そのため、動画コンテンツの重要度や、自社の予算に見合った保護方法を採用することが大切です。 その他 その他、動画コンテンツをPCやスマートフォンで閲覧する際、スクリーンショットの機能を制限する「画面キャプチャ防止」など耳にした事がある方もいらっしゃるのではないでしょうか。 DRMの機能は、厳密には、動画を複合化して再生することに特化したもので、画面キャプチャの可否は、また別になります。ですが、DRMのかかった動画コンテンツの場合、ハードウェア、OS、ソフトのそれぞれで制御されることにより、主要なブラウザではほぼ撮れません(※)。 ※一部例外もあります。 デジタルクルーズのDRMは万全のセキュリティ 当社デジタルクルーズのadmintTVの動画配信システムは、Widevine、FairPlay、PlayReadyの、主要３種のDRMフォーマットに対応したパッケージング（動画データの暗号化）と配信をサポートしているため、セキュリティは万全と言っても過言ではありません。 お客さまにとって、動画コンテンツは財産と言えるものです。「安心・安全な配信ができてこその、動画コンテンツ配信システム」という考えのもとにadmintTV は開発されています。そのため、VODやLIVE配信など、どんな状況でも、admintTV とDRMの組み合わせはお客さまの大切なコンテンツを、世界最高レベルのセキュリティで不正コピーや違法ダウンロードから守ります。 それでは先にも書きましたが、次の項で当社の動画配信サービスで対応している主要三社のDRMを改めてご説明しましょう。 ■Google Widevine Google Widevineは、パソコンでの視聴の場合、Google Chrome、Mozilla Firefox®に、携帯電話などでの視聴の場合はAndroid™のブラウザに対応しているDRMになります。Google WidevineのDRMは、Silverlight（Webブラウザ上で動画コンテンツや音楽を視聴できるMicrosoft社のソフト）などのプラグインが利用できないブラウザへのDRM配信が可能となります。 ■Microsoft® PlayReady Microsoft® PlayReadyは、パソコンでの視聴の場合Microsoft® Internet Explorer®／Microsoft® Edge®のブラウザに対応するDRMです。古いブラウザだとSilverlightで動作し、Internet Explorerの最新バージョンやMicrosoft EdgeではHTML5（Flashなど動画コンテンツを視聴するためのプラグインを使わずに、視聴できる仕組み）で動作します。 ■Apple FairPlay Apple FairPlayは、MacOSとiOSの端末で視聴する際、Safariブラウザに対応するAppleのQuickTimeマルチメディア技術に内蔵されたDRMです。 これら主要三社のDRMは、視聴者の視聴環境に紐づいています。お持ちの動画コンテンツを視聴者がどのような環境で閲覧するかは視聴者次第。この三社のDRMに対応していれば、ほぼ全ての視聴環境を網羅したと言っても良いのではないでしょうか。 ですが、DRMはライセンス費用を要する場合が多く、実装するにも技術的な面含め、なかなかに大変です。手間とコストがかかるだけあって、高度なセキュリティ対策が必要な有料販売のための映像や機密情報をはらんだコンテンツ配信にあたっては、その動画コンテンツの保護において高い効果が期待できます。 そんなDRMをご自分たちで実装・運用したいけれど難しくてどうして良いのかわからない、という場合には、当社の提供する動画配信システムadmintTV のように、DRMに対応できるサービスもありますので、ぜひご検討してみてはいかがでしょうか。 admintTV Portalの特長 admintTV Portalは、特にセミナーや社内動画研修のサイト構築などを得意とし、１つのページ内に複数の動画コンテンツを配置することが可能です。また、DRMをはじめとする著作権保護機能も搭載しており、動画コンテンツの不法コピーを防げます。 VODや疑似ライブ配信などの動画コンテンツを販売／配信する際、ポータルサイトをノーコードで簡単に構築可能です。 admintTV Portalの詳細はこちら ⇒admintTV Portalについて お問い合わせ 今回ご紹介した、動画コンテンツにおけるDRMの役割、いかがでしたでしょうか。DRMの重要性はご認識いただけたのではないかと思います。とはいえ、専門的な話であることは間違いなく、普段から身近なものでは無い企業様にとっては、DRMは対応させたくとも、どうすれば良いか判断が難しいかもしれません。 その場合には動画コンテンツ配信にあたりDRMを取り扱っている動画配信プラットフォーム提供企業に相談してみることをおすすめします。 admintTV では、動画コンテンツ配信に特化したサービスのご提供を行っています。「動画コンテンツ配信事業を始めたい」と思い立ったら、まずは、当社にどうぞ。お問い合わせは無料ですので、お気軽にご相談ください。 ⇒動画配信サービスに関するお問い合わせはこちらから » 続きを読む

2022/8/19