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コラム

法定研修とは?教育を例に行う目的や研修の内容、開催に必要な費用などを解説

法定研修とは?教育を例に行う目的や研修の内容、開催に必要な費用などを解説

法定研修とは法律で定められている受講しなければならない研修です。各職業により内容も異なり、対象者も異なります。開催する場所が変われば費用も大幅に変わり、その負担も少なくはありません。 本記事では法定研修の概要および教育関連を例に挙げ、どのような研修があり開催にどのような費用がかかるのか解説していきます。 法定研修とは 法定研修とは、特定の職業・業種・資格において法律で定められている受講しなければならない研修のことを指します。 下記のように、各分野でそれぞれ定められた研修を行います。 教育関係:「初任者研修」「中堅教諭等資質向上研修」「長期社会体験研修」など 法律関係:「ビジネス法務研修」「コンプライアンス研修」「ハラスメント研修」など 介護関係:「主任介護支援専門員研修」「喀痰吸引等研修」「ターミナルケア研修」など 宅建関係:「宅建業者法定研修会」など 参考URL一例 https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kenshu/index.htm https://www.takuken.or.jp/hq/seminar/gyosya-hotei.html それぞれの職業ごとに受講しなければならない研修の数も異なり、期間も数時間で済むものから数日、1年以上継続して受講しなければならないものまであります。業務以外の時間を費やして研修を受講していかなければなりません。 以降の内容は、「教育」の業種を例にして解説していきます。 法定研修の対象者 法定研修は全員受ける必要のある必須テーマがあれば、勤続年数や職位により受ける必要があるテーマも存在しています。 教育関連の場合は、「初任者研修」は教職員として着任後すぐに対象となり、「中堅教諭等資質向上研修」であれば勤続7年目以上、在職期間11年に達するまでが対象となります。これが例えば「指導改善研修」となれば指導が不適切である教論等の認定を受けた人が対象となるなど、受けるべき時期やタイミングの異なる研修がいくつもあり、対象者も内容によりさまざまです。 法定研修の目的 法定研修はその職業において、法律で義務付けられている必須テーマの数が異なります。 各テーマには目的があり、研修を通して総合的な能力を向上させることが目標です。 テーマ毎ではさらに項目が細分化され、細かな学習目標が設定されています。 一例として、教育関連における初任者研修のテーマを紹介します。 1. 基礎的素養を身に着ける 学校教育の現状や教育の理念などを学習します。項目ごとに研修の目標(身に付けたい資質や指導力)が設定されており、その目標を達成できるよう研鑽を積むこととなります。 2. 学級経営を学ぶ 学級経営の意義を学習し、よりよい学級環境の構築を目指します。各学級の実態に即した学級経営案を作成するなどのほか、学年会などで他の学級と協調しながら学級経営を進めていくことを目指します。 3. 教科指導の技術を向上させる 生徒に対して、より効果的な教科指導を行えるように、基礎技術力の向上を目指します。生徒に対してどのように接するのかだけではなく、教科指導を行う際の姿勢、目線、立ち位置などの深い内容を学習していきます。教科指導は、初任者研修の中でも多くの時間を要する内容であり、授業の進め方や授業参観での注意事項など身につけるべき項目が多いです。 4. 道徳の意義を学ぶ 道徳教育における基礎的理解力を高めるための研修を行います。道徳教育の目標や意義、学校や地域における基本方針などを学んでいきます。また、「心のノート」の趣旨と特徴、構成への理解を深め・活用方法を身につけていくのも、この道徳の学習に含まれています。 5. 特別活動の必要性を知る 特別活動の教育的観点からの意義や、他の教科にない固有の役割を理解するために研修を行います。児童会や生徒会活動、クラブ活動などを通して活動計画の立案方法や、異年齢集団内での活動の意義などを指導していくための知識を得るのが目標です。 出典:初任者研修目標・内容例(小・中学校) 法定研修の位置付け 法定研修にはそれぞれ法的な位置付けが存在しています。 実施する期間、場所、受講条件などに違いがあり、その職を長く勤めるために必要な知識を蓄えていく場となります。 日々の業務に加えて研修を受ける時間を作ることになるため負担は増えますが、実践的指導力と使命感を養い、幅広い知見を得るために継続して学習する姿勢が大事です。 ここでも「教育」の業種を例にして解説していきます。 法的な位置付け たとえば初任者研修は、新規採用された教員に対して、採用の日から1年間研修を行うことが義務付けられています。この初任者研修は「教育公務員特例法第23条」で定められています。実施するのは都道府県または指定都市、中核市の教育委員会などです。 変わって中堅教諭等資質向上研修は、勤続7年目以上、在職期間11年に達するまでに行うことが義務付けられています。この中堅教諭等資質向上研修は「教育公務員特例法第24条」で定められています。実施するのは初任者研修と同じで、都道府県または指定都市、中核市の教育委員会などです。 実施方法 実施方法は各学校や教育委員会により異なります。 初任者研修においては校内研修と校外研修がそれぞれ設けられ、校内研修は「週10時間以上、年間300時間以上」、校外研修は「年間25日以上」と定められています。 校内研修には主に2種の実施方法があります。 一つ目は拠点校指導教員がいくつかの学校の校内研修を担当し、赴いた学校にて指導を行う拠点校方式です。指導教員による指導の質を一定の水準に確保することや、初任者研修に学校全体が関わる体制をつくることを目指しています。 二つ目はベテランの教員やミドルリーダークラスの教員が、メンターとして指導にあたるメンター方式です。学校内にてメンターチームを作成し、ピア・サポートの視点を踏まえた人材育成を推進していくことを目標としています。昨今教員数が減少傾向にあり、より教員同士が相互に学び合い・支え合えるように注目されている実施方法です。 校外研修の場合、各自治体で管理されている教育センターや文化施設などに出向き研修を行うことが多いです。アクティビティ関係の研修などは施設に集まって行う必要があります。しか近年では、コロナ禍の影響もあり、LMSを利用したeラーニングであったり、リモートツールを用いたオンライン研修形式で行われることも増えています。 初任者研修 前述しているとおり、初任者研修は新規採用された教員に対して行う研修です。教育公務員として職責を遂行するために、絶えず研究と修養に務める必要があります。 教科指導に関する研修はもちろんのこと、いじめや不登校対策に関する研修や特別支援教育に関する研修など、幅広い知見を得ていかなければなりません。 中堅教諭等資質向上研修 中堅教諭等資質向上研修は個々の教員の能力、適性などに応じた研修を実施することで、各種指導力の向上や得意分野づくりを促すことを目標に行われています。 これまで得た個々の教員としての能力や適性などを再評価し、今後の自己研鑽の指針としていかなければなりません。 学校組織マネジメント研修 学校組織マネジメント研修は各教職員が協働しながら個々の得意分野を生かして学校経営に参画するなど、組織として力を発揮することを目標に行われています。 学校組織はひとつのコミュニティであり、内外環境の変化は学校組織にも影響します。マネジメント研修を通して、学校組織が常に整備された教育環境を提供することが非常に大事です。 法定研修開催にかかる費用 研修開催にかかる費目はさまざまで、教材費や飲食費、講師派遣費用などがあります。学校外にて開催する場合は施設料金、機材代なども必要です。 校外研修では勤務外に出向く必要があるためさらに費用がかかるでしょう。とくに宿泊費や交通費などには多くの費用が必要です。例に挙げている初任者研修の場合1年を通して行われるため、上記のような費用が継続的に発生します。 しかし昨今ではIT技術が進歩し、研修をオンラインで行う機会が増えました。飲食費や講師派遣に際して必要となる宿泊費、交通費を削減できます。とくに校内研修においてはオンラインで行える内容が多いため、オンライン研修を利用して経費削減に努めることができます。 学校内に設置されているモニターやパソコンを流用することもでき、一度オンライン研修の環境を構築してしまえば何年も使い続けられるため、より費用を抑えることができるでしょう。 学習管理システムならクラウド型LMS「admintTV Learning」 ウェビナー配信システムプラットフォーム「admintTV Learning」は、オンライン研修やオンライン学習に必要となる機能をワントップで提供する、動画を中心とした学習を実施するためのクラウド型LMSプラットフォームサービスです。 学習者の履修状況管理から、学習内容に基づくテストの実施、履修(受講)証明書の発行、さらに決済までを一元管理できます。 現在、adimntTV Learningは来年4月のリリースを目指しており、ベータ版のご提供を開始しております。 オンライン研修、オンライン学習を初めて取り入れる際に出てくる不安もすべて受け止めます。共によい研修を築き上げていきませんか? admintTV Learningの詳細はこちら ⇒admintTV Learning まとめ 法定研修は各職業により定められている、受講しなければならない研修です。 法定研修を通して自身の技術向上や人格的資質の向上を目指します。生涯にわたりその職に意欲を持ち続けられるように定期的に開催され、且つその研修内容は豊富に用意されています。 多くが必須項目となるため、学習効率が良くより経費が抑えられた研修を開催できるように考えていかなければなりません。 時代の流れと共にIT技術を駆使した開催方式を利用できることが多くなったため、今後はよりIT技術を駆使した研修形式を採用することをおすすめします。 » 続きを読む

2023/11/27

社内研修に動画コンテンツを活用!コスト・時間を削減!研修動画のメリットと作り方を解説

ここ近年、世相を反映して、対面で行われていた会議や研修を遠隔で行う企業が増加し続けています。そして、今まさに社内研修を遠隔で、研修動画の視聴にて行うことを検討している担当者様もいらっしゃるのではないでしょうか。 受講者が会場に集まることなく、好きな時間に好きな場所で視聴できる遠隔での動画研修は、研修に必要な会場費含むさまざまな経費を削減できるだけではなく、人的リソースの効率化にもつながります。 しかし、社内研修に動画コンテンツを活用したいと思っても、実際にどのように制作・配信すればよいのか分からないという方もいるでしょう。 この記事では、社内研修に動画コンテンツを活用するメリットから、研修動画の作り方まで解説します。 社内研修に研修用動画コンテンツを使用するメリット 教育の現場では「eラーニング」は効率的な学習方法として定着しつつありますが、ビジネスの現場でも同様です。研修用動画コンテンツを使ってウェビナー研修をすることに対し、さまざまなメリットが認められるようになり、導入が進んできています。ここでは、そのメリットをご紹介していきましょう。 研修コストの削減 社内研修を動画コンテンツによる遠隔で行う場合、特殊なケースを除いて、受講する従業員が研修会場に集合する必要がなくなります。 パソコンやスマートフォンなどのデバイスさえあれば、場所を選ばすに研修用動画コンテンツを視聴することができるため、研修会場のレンタル費用や、会場までの受講者の交通費を削減できるのです。なにより、どこからでも見ることができるということは、開催担当者・受講者共に移動時間が不要となります。移動時間のロスタイムは意外と侮れません。移動中に仕事を進めればロスタイムにはならない、と考える方もいるかも知れませんが、1時間程度の移動時間に業務を行おうとしても集中するのは難しく、また、公共機関を利用しての移動の場合はPCや書類を他者に晒す機会となりかねません。そのため、この移動時間分の人的コストを削減できる点も大きなメリットと言えるでしょう。 隙間時間に学習することが可能 社員教育や研修の重要さは分かっているものの、業務に追われて実施が難しいという企業様も少なくないのではないでしょうか。 対面式で社内研修を行う場合、研修を開催する側の社員は研修資料の作成や会場の選定と準備、実際の研修時間を想定したリハーサルほか、さまざまな準備に追われます。また、研修に参加する社員も、その受講時間は業務を止めなければなりません。そのため、売上に直結しないことから後回しになりがちです。 しかし、社内研修用の動画コンテンツを作れば、研修の場所や時間を問わずに視聴することができますので、社員の手が空いた隙間時間に学習することも可能です。eラーニング形式の研修は、忙しいビジネスの現場にもマッチすることでしょう。 繰り返し視聴で内容の定着を狙える 業務のマニュアルや危険予測トレーニング用の動画コンテンツなど、徹底したい内容は、繰り返し視聴することで学習内容の定着を図ることができます。 研修会場で1度講義やセミナーを聞いただけでは、内容を定着させることは難しいため、重要な内容こそ研修用動画コンテンツの活用をお勧めします。また、習熟度を確認するためにウェブ上でテストを受けられるようにすれば、定着度はより高まるのではないでしょうか。 効果的な研修用動画コンテンツの作り方 社内研修に動画コンテンツを用いるためには、業務に必要な教育内容を盛り込んだ動画コンテンツを制作しなければなりません。では、その種類にはどのようなものがあるでしょうか。研修用動画コンテンツでよく見られるのは下記になります。 ・業務マニュアル動画コンテンツ ・自社製品・サービスの紹介動画コンテンツ ・新人研修用の動画コンテンツ ・危険予測用トレーニング動画コンテンツ ・受講必須の専門職研修用動画コンテンツ ここでは、実際に研修用動画コンテンツを作る際の流れを解説していきましょう。 自社で研修用動画コンテンツを作成する 初期費用を抑えて研修用動画コンテンツを作成するならば、自社で制作するのが良いでしょう。その場合、以下のような作業が必要となります。 ・動画コンテンツの企画立案・目的を考える ・講師などの出演者を用意する ・機材を準備し、動画の撮影を行う ・動画の編集を行う ・動画コンテンツの配信を行う 自社で研修用動画コンテンツを作成すると言うと難しく考えがちですが、近年ではスマートフォンのカメラ機能も格段に進化しているため、スマートフォンで撮影した動画を利用する会社も出てきています。社内でのみ使用する研修用動画コンテンツであれば、クオリティを求めずに、このような手法で自社制作とするのも1つの方法です。 動画制作会社に依頼する 予算が多少かかっても、クオリティの高い研修用動画コンテンツを作りたい場合は、動画制作会社に依頼すると良いでしょう。 動画制作会社には、それぞれ得意とするジャンルがあり、研修動画やウェビナーを得意な会社もあります。作りたいカラーに合った動画制作を得意とする、動画制作会社に依頼すると良いでしょう。 動画制作会社に依頼をした場合は、機材や人員の手配、撮影なども制作会社で行ってくれるため、手間や工数、心配事が格段に減ります。研修開催担当者の心理的負担は自社での制作と比べると、格段に軽くなると思われます。 社内研修に動画コンテンツを活用する際の注意点 社内研修に動画コンテンツを使用する場合メリットもありますが、会場に集合する従来の研修とは違うため、下記の点に注意が必要です。 ・受講者が集中して動画を視聴しているか ・質問や疑問点などの双方向性のコミュニケーションが可能か ・研修用動画コンテンツの配信方法について 最も懸念すべき点は、離れた場所にいる受講者が動画コンテンツに集中して視聴しているかを、どのように確認するのかという点です。 特に「配信される研修用動画コンテンツを見るだけ」の一方通行型の研修では、受講者の疑問や講師からの確認などのおけるコミュニケーションが取りにくい、研修を受けるにあたっての受講者の集中力や、意欲の維持が難しい、とされます。 また、研修用動画コンテンツは制作したら終わりではありません。受講者が視聴しやすい形で配信を行わなければ、最悪の場合、研修用動画コンテンツの視聴ができなくなり、ウェビナー研修としてのメリットが損なわれてしまいます。 次からは、これらの問題点を解消できる、研修動画の配信に特化した、当社デジタルクルーズの動画配信システムを紹介します。 研修用動画コンテンツの配信に「admintTV Webinar」をお選び頂くメリット 研修用動画コンテンツを配信するためには、動画コンテンツ配信システムを利用する必要があります。 無料の動画コンテンツ配信システムでも、動画コンテンツを配信することはもちろん可能です。しかし、研修用動画コンテンツの多くは、自社の研修用の場合、社外秘の情報を内容に盛り込んでいることが多く、また社外に向けた研修サービスとしての内容であれば、動画コンテンツそのものが財産と言えます。 社外秘や、財産である研修用動画コンテンツを配信するには、当然外部に漏れて悪用されるようなことがあってはなりません。 そのため、研修用動画コンテンツの配信を行うなら、セキュリティ面の対策をしっかり講じた有料の動画コンテンツ配信システムの利用をおすすめいたします。 それでは、当社の研修用動画コンテンツ配信システム「admintTV Webinar」のメリットを解説していきましょう。 確実に履修させるための機能が充実 admintTV Webinarでは、さまざまな機能により、研修内容を受講者にしっかりと履修させるお手伝いをしています。その代表的なものをご紹介しましょう。 ・視聴チェック機能 ・アセスメント(テスト)機能 ・履修(受講)証明書の発行 視聴チェック機能では、ライブ配信中、一定時間点滅するチェックボタンを画面上に出現させることができます。チェックボタンを任意のキーワードにして表示することもでき、受講者がこのチェックボタン表示中にクリックすることでチェックログを取得し、履修状況が確認できます。制限時間内にボタンが押されたか判別できるため、配信画面を開いたまま別のことをする「ながら視聴」を防ぐことができます。 一般的な動画コンテンツの配信では、受講者の状況を配信者側が知ることはできず「ながら視聴」を察知することは困難です。特に、確実な周知が必要なマニュアルや危険察知の研修動画などは、集中して受講をしなければ内容の定着が難しいため、「視聴チェック機能」の導入は必須研修などでは特におすすめです。 「視聴チェック機能」に加えて、本当に研修用動画コンテンツの内容が覚えられたかを確認するためには、やはりウェブ上でテストができると便利です。 admintTV Webinarでは、ウェビナー研修後に実施できる、自由にテスト問題を作成して出題する「アセスメント(テスト)機能」により、ただ観ただけではなく、内容を確実に履修できているかを確認できます。 そして、きちんと研修内容を履修した証明を、部署や組織に提出する必要がある場合に適しているのが「履修(受講)証明書の発行」です。研修用動画コンテンツの配信後に、受講者が発行条件を満たしたことを判別して履修(受講)証明書を発行できます。 「視聴チェック機能」の合格、受講資料ファイルのダウンロード、「アセスメント(テスト)」の合格などの条件を組み合わせることで(条件設定は任意に決められます)、履修(受講)証明書が発行される仕組みにすれば、受講者の、受講に対するまじめな姿勢と合格後の自信につなげられるでしょう。 ウェビナー研修に必要なサービスが充実 当社では、HD画質(1080p)で約10万人の同時接続配信を行った実績があり、業界最高水準の動画コンテンツ配信機能をご提供できます。 そして、admintTV Webinarは、先の項で述べた受講者の確実な履修を促すための機能以外にも、ウェビナー研修に必要なさまざまな機能が充実しています。ここでは、その一部をご紹介しましょう。 ・LP(ランディングページ)作成機能 ランディングページとは、ウェビナー研修の主催要項を記載したウェビナー研修受講への入り口となるWebページを指します。開催する内容の概要説明はもちろん、講師や開催日時などを掲載するアナウンスの役割と、受講したい人が申し込みを行う際に手続きを行うのが主な用途です。 admintTV Webinarでは、汎用のテンプレートをご用意していますので、短時間で簡単にランディングページを作成できます。 当社では、お客さまごとのオリジナルランディングページやサービスサイトの作成(別途有償)も承っております。ご興味のある方はぜひ、お問合せください。 ・視聴資格や視聴実態の厳密な管理 admintTV Webinarでは、受講者のサイト内行動ログが、登録情報に自動的に結びつけられます。 さまざまなログを別々に管理する配信システムをご利用だった場合、受講者ごとに情報を紐づける手間や、その際のヒューマンエラーを大幅に削減でき、便利さを実感できることでしょう。 【管理できる内容】 admintTV Webinarで管理できる内容を、流れに沿ってご紹介すると 視聴登録(会員登録) → サンキューメール/リマインドメール → 視聴 → 確実な視聴チェック(不正視聴防止) → アセスメント(テスト)実施 → 自動合否判定 → 履修証明書 (受講証明書)発行 → ログ解析 これらを一元管理できるため、何かあった時の確認もすぐに行えます。 ・Q&Aをはじめとした双方向のコミュニケーション機能 ウェビナー研修実施中に受講者の質問を受け付け、回答する機能です(配信終了後も回答できます)。受講者のプライバシーに配慮し、ニックネームを使って質問することができるため「気になるけど、こんなことを本名で聞くのは、恥ずかしい」と躊躇して質問をやめてしまう、機会の損失を防げます。 また、よくある質問事項は、予め定型の質問を選択・編集した上で受講者に表示できるため、受講者がどんな風に質問文を書けばよいか、できるだけ迷わずに済むようにできます。 ウェビナー研修終了後に講演者が回答するなどの機能も装備しており「ウェビナー研修での運用」を考慮した設計になっています。 ・視聴ログ分析機能 研修用動画コンテンツ配信後に、ログを分析、CSV※出力できる機能です。 公開済みの全ての動画コンテンツの、総再生時間・総再生回数を一覧で確認できます。さらに、動画コンテンツ一覧画面から、各動画コンテンツの詳細ページに移動でき、一本一本の視聴データも取得できます。個別のログデータは全てCSV出力できますので、ウェビナー研修を行う企業様がデータ分析を行うのに便利です。 お忙しい担当者様には、当社で各種ログ分析代行やレポート作成サービスも承っていますので、ぜひ、お問合せください。 ※一般的に、項目ごとに「,」(カンマ)で区切られているデータのことですが、ここでは、異なるソフトウェア間でもデータを移行できる形でデータをまとめたものとして記述しています。 ほか、研修用動画コンテンツに適した機能だけではなく、配信時の安全性に関しても、もちろん配慮をしています。 当社のadmintTV Webinarを利用して配信する研修用動画コンテンツは、暗号化されるためセキュリティ面でも安心です。さらに万全を期したいお客さまには、DRM(Digital Rights Management:デジタル著作権管理)もご用意しています。不正ダウンロードなどの流出などを防ぐため、セキュリティ面を重視したいウェビナー研修も、admintTV Webinarなら安心して開催していただけます。 疑似ライブ配信機能で研修の履修機会を最大化 admintTV Webinarでは、ライブ配信・疑似ライブ配信・VOD配信に対応していますが、その中でも特長的なのが「疑似ライブ配信」機能です。 疑似ライブ配信とは、撮影・編集済み動画コンテンツを使用するライブ配信のことを言います。事前に準備された映像を使ったリアルタイムでの配信となるため、ライブ配信時と同様の流れで動画コンテンツを受講者が視聴できるのです。 受講内容の全てをライブで配信する場合は、講義中の機材の故障やスタッフのミスの防止などにも神経を尖らせなければなりません。そして、トラブル発生時には、講義中でも場合によっては中止の判断をせざるを得ないこともあります。 もちろん、ライブ配信は臨場感があり、抗議の雰囲気が引き締まるというメリットがあります。しかし、疑似ライブ配信は、既に受講内容を録画した動画コンテンツを決められた研修時間に配信するため、ライブ配信よりも安全・安心にウェビナー研修を実施できるのです。 そのほか、最初は研修用動画コンテンツのライブ配信を開催。その時に受講ができなかった人には、後日開催日を告知して疑似ライブ配信を開催。一度受講した人にはVOD配信のURLを公開して、繰り返しの視聴をできるようにする。このようなご利用も、admintTV Webinarは可能です。 よりたくさんの参加者のために、受講の機会を増やすことを考えて、ぜひ、admintTV Webinarをご利用ください。 まとめ 以上により、社内研修に動画コンテンツを用いることで、これまで発生していた経費と時間の削減、効率的な講義の開催が可能となることは、おわかりいただけたのではないでしょうか。 デジタルクルーズのadmintTV Webinarでは、視聴チェック機能で受講者が集中して研修用動画コンテンツを視聴しているかを確認、アセスメント(テスト)機能で、その成果を確認もできるため、履修効果を最大化することができ、履修証明書の発行もできます。 当社では、ライブ配信のスタッフ手配も全国対応しており、企画から撮影・配信までワンストップで研修用動画コンテンツの制作を承ることが可能です。 社内研修や、必須研修を自社で行ってみたくとも、最初は勝手がわからず、お悩みになる事もきっと多いはず。そんな担当者様は、ぜひとも当社にお問合せください。ご連絡をお待ちしております。 » 続きを読む

2022/12/15

【2019最新】動画コンテンツの販売方法と販売システムを徹底解説!

動画コンテンツの販売方法と販売システム・プラットフォームを徹底解説

近年トレンドとなっている動画コンテンツの販売。自身もしくは自社でも動画コンテンツを販売したい!と思ったときに、どのような販売方法があるのでしょうか。 この記事では、動画を販売するために必要なことや、DRM(Digital Rights Management:デジタル著作権管理)の重要性について詳しく解説していきます。 動画コンテンツの販売方法3パターン ①動画販売のプラットフォームサイトを活用する 動画コンテンツを販売したい場合に、最も手軽に販売を開始できる方法です。 投稿型の「販売プラットフォームサイト」に、自社の動画コンテンツをアップすることですぐに販売が可能。他者の動画を購入した人がついでに自分の動画コンテンツも見てくれるかも知れないという集客上のメリットもあります。 ただ、敷居が低い分システム手数料を2~4割ほど引かれる点や、コンテンツの内容によっては販売自体ができない場合もあります。販売を手軽に始められはしますが、動画販売をビジネスとして大きく伸ばしたい、という方にとってはあまりオススメはできません。 メリット ・システムに登録をすればすぐに動画の販売が可能 ・プラットフォームサイト自体の集客力の恩恵を受けられる デメリット ・販売時の手数料が高い(2割〜4割程度) ・サイト(ページ)の自由な編集ができず独自性を出しにくい オススメの方 ・実験的に動画の販売をしてみたい方 ・動画販売でお小遣いを稼ぎたい方 ②自社サイトやSNSで集客しメールなどで販売を行う 動画販売のシステムを利用せず、自社のサイトやSNSなどで動画を紹介し、購入希望の方にメールをしてもらって銀行振込やカード払いで販売を行う、という方法もあります。①のようなプラットフォームシステムを活用することに比べると、手間はかかりますが、販売時の手数料はかかりませんし、これもすぐに動画販売を始めるための方法の一つです。 ただ、全て自身でやり取りを行う点や動画コンテンツのデータをダウンロードしてもらう形になるので、他の人に無償で、勝手に拡散されてしまうという懸念があります。 また、動画コンテンツを購入してくれた人たちの情報管理も、数が増えれば増えるほど大変になりがちです。 メリット ・今すぐ動画販売が可能 ・システムの利用手数料がかからない デメリット ・メールのやりとりや決済の案内などすべて自分で行う必要がある ・動画をダウンロードできる形でメールなどでURLを送るため、そのままYouTubeなどのメディアに転載されるリスクがある ・顧客情報管理も自分で行うため、顧客の増加により手間とリスクが増す オススメの方 ・自らの集客力に自信のある方 ・実験的に動画の販売をしてみたい方 ③自身で動画販売サービス・システムを立ち上げる-オススメ 動画販売をビジネスとして本格的に行いたい、という方に最もオススメできる方法で①と②のメリットの両取りができます。 難易度が高そうですが、ここでいう、動画販売サービス・システムを自身で立ち上げるというのは、システムを0から全て作る、という意味ではありません。 例えば、当社デジタルクルーズ の admintTV Basicは、配信したい動画コンテンツをadmintTVクラウドサービスにアップすると自動で圧縮・変換の上、視聴用のURLタグを生成します。自身のWebサイトのソースに、そのタグを張り込むだけで、動画コンテンツの視聴が可能となり、その際、動画コンテンツにはDRM(デジタル著作権管理)が付加されるため、コンテンツのセキュリティ面でも万全です。 そして、admintTV Portalは、動画を配信するシステムadmintTV Basicと、販売のシステムを併せもった動画ポータル構築サービス。管理画面などで設定をしていくだけで、簡単に自身の動画配信システム・動画販売システムのサービスを作ることができます。 ②のように、自社サイトで販売をするにしても、販売の顧客情報の管理や、やりとりなどが手間としてかかります。しかし、admintTV Portalのようなシステムを使うことで、動画配信・販売が可能なサイトを簡単に構築できるのです。 また、①のような動画販売のプラットフォームサイトを活用すると、販売見込み客を増やすことはできるものの、自分が売りたい動画が他者の動画コンテンツの中に埋もれてしまったり、見た目の調整がほとんどできないということも少なくありません。 しかし、自身で販売サービスを立ち上げれば、当然、他者の動画コンテンツに埋もれる心配もいらず、自分の思うままに動画コンテンツを露出することができます。 また、販売にあたっての大事なポイントである決済。admintTV Portalは決済の代行も可能で、決済方式も選べます。 デメリットは、初期費用がかかる事と、さまざまな機能が充実しているため、あれもこれもと自分の理想とするサイトを練り上げる時間が必要という点でしょうか。これはデメリットと言っても、嬉しいデメリットかも知れませんね。 メリット ・動画の販売にかかる手間を削減できる ・動画の著作権が守られ、転売や不正コピーを防げる ・販売に応じた手数料がかからない ・サイトのレイアウトを比較的自由に組むことができる(※サービスによる) ・決済の代行が可能で、方式も選ぶことができる ・その他機能が豊富 デメリット ・初期費用がかかる。 ・サイト構築に凝りすぎると、立ち上げまでに時間がかかってしまう。 オススメの方 ・本格的に動画販売ビジネスを始めたい方 ・動画の不正コピーや違法ダウンロード、流出を防ぎたい方 admintTV Portalについて詳しく知りたい方は下記をご確認ください。 ⇒admintTV Portalはこちら 動画コンテンツ販売の活用事例 動画コンテンツ販売システムを活用すれば、さまざまな動画コンテンツを販売して収益化することができます。ここでは、動画コンテンツを販売するにあたっての具体的な事例を紹介していきます。 オンラインセミナー オンラインセミナーを自社内の会議室などで撮影・配信する形で行えば、撮影のための会場を借りる経費がかからずに済みます。参加者にとっても対面セミナーの場合に必要な、会場までの交通費が不要ですので、気軽に開催・参加することが可能で、主催者にも参加者にもメリットがあります。 無料開催のオンラインセミナーも多くなっていますが、セミナー内容や講師の人気次第でオンラインセミナーの動画コンテンツは、売れる素材と成り得ます。 そのため、無料のオンラインセミナーで潜在顧客を浮き出させ、コアなファンに有料セミナーを案内するというビジネスモデルも多くなっています。また、法定研修や必須研修など、受講が必須のものなどは、対面でのセミナー開催・参加が難しい状況下では特に喜ばれるコンテンツです。 当社のadmintTV Webinarは、法定研修・必須研修の開催に必要な機能を取りそろえております。開催前・開催中・開催後、それぞれのシーンであると便利な機能を想定の上、開発に取り組んだことから、多くの企業様の研修で活用され、お喜びの声をいただいています。 一例ですが、視聴チェックで、受講者がきちんと講義を聞いているかを確認の上、配信後のテストの結果と併せて合否判定をし、履修証明書を発行する機能は特に好評です。ご興味のある方はぜひ、admintTV Webinarの機能をご確認ください。 eラーニング 学習塾や企業の講義などの内容を動画コンテンツにして販売する形態が「eラーニング」で基本的には、静止画や動画などで作られた教材を、受講者が一方的に視聴する形で学ぶ研修スタイルになります。時間や場所を問わずに学習することができますので、効率的な教材として注目されています。 最近ではオンラインセミナーなどのように、ライブ配信でリアルタイムに授業を受け、チャットやアンケート機能など、双方向性のコンテンツを利用して質問事項に対応するなど、機能面が充実した配信システムを活用する授業形態も増えてきています。 さらに、ライブ配信後にVOD配信をする学習形態を採る所も出てきており、その場合、受講者が好きな時間に繰り返し何度でも学習することができるため、自由度の高さから人気度も上がってきています。反復学習は講義内容の定着効果が期待できますので、学生だけではなく、企業の研修にもぴったりと言えるでしょう。 有名進学塾などでも、地方在住でも首都圏在住の生徒と同様に、人気のある講師の質の高い授業を受けられるメリットがあり、高い人気を誇っています。 映画やドラマなどの映像作品 映画やドラマなどの映像作品は、動画コンテンツ販売の王道とも言えるカテゴリーです。 自社制作の映像コンテンツはもちろん、映像コンテンツの権利を取得して販売されている企業も多く、動画販売のプラットフォームも多数あります。 当社のadmintTV Portalで構築された動画販売プラットフォームの事例として、アット・ザ・シアター株式会社様が運営する「シアターコンプレックス」があります。 シアターコンプレックスは、2.5次元映像や劇団作品を中心とした動画販売プラットフォームとなっており、コロナ禍で苦境に立つ劇場や、その関係者の方々の新たな収益の場となっています。 映画やドラマ、演劇などの映像作品は、不正コピーによる海賊版の被害も多くなっているため、DRMによるコンテンツの保護が非常に重視される分野と言えます。 音楽やスポーツのライブ配信 音楽ライブやスポーツの試合などのライブ配信も、チケットを販売する形で収益化が可能なビジネスモデルです。 音楽ライブやスポーツの試合などの場合、音響や映像のクオリティはもちろん、どれだけの視聴者数のリアルタイム配信に堪えられるか、配信におけるセキュリティなどの点もしっかり予測立てする必要があり、動画配信システムの選定にも注意が必要です。 当社のadmintTV Portal、admintTV Basicなら、海外での配信や大規模配信の実績もあり、視聴する人に制限をかける限定配信にも対応しています。視聴する側のデバイスにもマルチ対応しており、スマートフォンやPCほか、クロームキャストなど見る人を選びません。有料・無料いずれの配信でも、ご興味がありましたら、ぜひ、お問合せください。 動画コンテンツ販売を考えるならDRM(デジタル著作権管理)が重要 ここまで動画コンテンツを販売する方法と事例をご紹介してきました。その中でも、販売する上で重視すべき点があります。それが「DRM」です。 DRM(Digital Rights Management)とは、デジタル著作権管理という意味です。具体的には、音声や動画のコンテンツを保護して、不正な利用・複製・流出を防ぐための技術の総称です。 コピーされると特に不都合なもの、重要性や機密性の高いコンテンツには、DRMを施す必要があると言えるでしょう。具体的には、販売を目的とした映画や音楽、ドラマなどのデジタルコンテンツが挙げられます。金銭と引き換えにコンテンツを提供しているため、無償で拡散されることや不当に使用されることは防がなければいけません。 また、販売を目的としていなくとも、社内で使用する動画コンテンツ(マニュアルやセミナー・研修用動画など)は、DRMでしっかりと保護をしないと、会社の重要な情報の流出に繋がりかねないため、DRMは動画コンテンツ販売・配信において、最重要であると言えるでしょう。 DRM世界最高水準の動画販売システムなら「admintTV Portal」 動画コンテンツを販売するためには、DRMを重要視すべきとお伝えしてきました。上記でもご紹介しましたが、DRMを重視するなら、当社の動画配信サービス「admintTV Basic」のアップロードシステムを内包した、動画ポータル構築サービス「admintTV Portal」の利用をオススメします。 ここでは、「admintTV Portal」の特長を3点ご紹介します。 ①世界最高水準のDRMに対応可能 admintTV Portalの配信プラットフォームは、Widevine、fairplay、Playreadyの、主要三社のDRMフォーマットに対応したパッケージング(動画データの暗号化)と配信をサポートしています。そのため、セキュリティは万全と言っても過言ではありません。 お客さまにとって、コンテンツは大切な財産。「安心・安全な配信ができてこその、動画コンテンツ配信システム」という考えのもとにadmintTV Basicは開発されています。だから、VODやLIVE配信など、どんな状況でも、admintTV Basicのシステムは、お客さまの大切なコンテンツを、世界最高レベルのセキュリティで不正コピーや違法ダウンロードから守ります。 そのadmintTV Basicに動画ポータル構築機能を加えたサービスが、「admintTV Portal」なのです。 ②課金決済機能の充実〉 2つ目は、課金決済機能が充実している点。 admintTV Portalでは、月額決済(SVOD)と都度決済(TVOD 、EST) の両方から課金決済方法を選ぶことが可能です。 そのため、動画コンテンツ販売において、スムーズに収益化へ繋げられるようサポートすることができます。 ③既存のドメインなどに組み込み可能 3つ目は、既存のドメインなどに組み込み可能である点。 既に活用されている自社や自身の独自ドメインや公式ホームページの中に、admintTV Portalは、組み込むことが可能です。 そのため、組み込み先のホームページのデザイン改変や手間、修正などが必要なくすぐにお使いいただくことが可能です。 その他にも、admintTV Portalには動画販売を効率的に行うための仕組みがたくさんあります。 admintTV Portalについて詳しく知りたい方は下記をご確認ください。 ⇒admintTV Portalはこちら 具体的なお問い合わせ・ご相談はこちらからどうぞ。 admintTV Portalで動画販売をする流れ admintTV Portalでは、専門的なスキルが無くても、比較的簡単なステップで動画販売が可能なサイトを構築することができます。 ここでは、admintTV Portalで動画販売をするための5つのステップを紹介します。 フロントサイトを作成 admintTV Portalでは、管理サイトにログインして簡単なキーボード入力だけで、ユーザーが最初に訪れるフロントサイトを作成することが可能です。管理サイトでは、コーディング不要で、ヘッダー・マストヘッド・動画一覧・フッターを含んだフロントサイトをレイアウトできます。 フロントサイトは、ユーザーが購入したい動画を選択する大切なページですので、柔軟にレイアウト作成できる点が強みになるかと思います。また、admintTV Portalではポータルサイトの運営に必要な商標表記・利用規約・サイト情報などをマスター管理することができます。 動画のアップロード フロントサイトを作成したら、管理サイトの「動画追加」のページから、販売したい動画コンテンツをアップロードします。 アップロードした動画コンテンツは、別料金になりますが、Widevine、fairplay、Playreadyの主要3社のDRMフォーマットに対応し、コンテンツに保護をかけることができます。 動画一覧の確認 動画をアップロードすると、フロントサイトにアップした動画コンテンツが表示されます。ユーザーが実際に見る動画一覧のページを確認できますので、ユーザーに訴求しやすいようレイアウトを調整できます。 動画の販売・閲覧が可能に admintTV Portalでは、アップロードした動画の販売・閲覧までを一括して行うことが可能です。API連携により、決済代行サービスやSMS認証を利用することが可能となっており、多様な販売形態がサポートされています。 ・無料配信 ・月額制(サブスクリプション) ・レンタル(期間販売) ・販売(買取) ユーザーが利用できるマイメニュー機能も搭載されており、閲覧履歴や購入履歴・お気に入りを管理できますので、ユーザーサイドからも使いやすいUIを提供できます。 集客を忘れないようにしよう 動画を販売できる準備が整ったら、告知・集客を行ってアクセスを集めましょう。 admintTV Portalでも、API連携でのSNS連携に対応する予定となっていますので、動画販売サイトの構築だけではなく、集客までを一括してご活用頂けます。 いかがでしたでしょうか。当社のadmintTV Basic、admintTV Portal、admintTV Webinarにご興味を持たれましたら、ぜひお気軽にお問合せください。不明点等のご相談もお待ちしております。 活用シーン admintTV Basic、admintTV Portalの特長の一部をご紹介。 多岐にわたる、お客さまと視聴者のことを考えた、便利な機能がいっぱいです。直観的で簡単な操作でできる管理画面。ビジネスでの動画利用に必要な、最新機能がそろっています。 OTT 大きなデータの配信も快適に!大容量動画販売ビジネスを多様にサポート 詳しくみる Live Viewing 安定したライブ配信を可能に!見る人も配信する人も満足の視聴環境 詳しくみる 社員教育やネットセミナー 研修や社員教育も安心! 機密情報を守れる動画配信 詳しくみる 外部リンク機能 動画コンテンツ配信ビジネスのさらに先! 外部サイトにリンクで、販促ビジネスも 詳しくみる Eラーニング 学ぶ人にも配信する人にも!便利でセキュリティも万全 余白 詳しくみる 商品&サービス紹介 販促効果を高めたいなら、やはり動画!商品やサービスの魅力を一目瞭然に 詳しくみる 会社紹介 貴社の良さを動画とDRM(デジタル著作権管理)でアピール!セキュリティ面でサポートします 詳しくみる » 続きを読む

2022/9/14

ウェビナーのやり方をステップごとに解説!ウェビナー成功のためのポイントと注意点

ウェビナーのやり方をステップごとに解説!ウェビナー成功のためのポイントと注意点

自社でウェビナーを開催してみたい。そう思っている広報ご担当者の方は多いのではないでしょうか。 オフラインでのセミナーと違い、会場を借りる費用がいらず、インターネット環境さえ整っていれば場所を問わずに参加してもらいやすいウェビナーの開催は、教育や研修・商品の説明会などで気軽にできそうに思いますよね。 しかし、初めてウェビナーを開催する時は、どのようにすれば良いのか不安もあることでしょう。 この記事では、ウェビナーのやり方や注意点をステップごとに解説します。 ウェビナーとは? ウェビナーとは「Web」と「セミナー」を組み合わせた造語で、オンラインで配信されるセミナーを指します。アメリカをはじめとした海外でも通用する用語で、ここ近年、日本でも大分浸透してきました。 ウェビナーでは講師(配信者)は、カメラやマイクを通してライブ、または録画でセミナーを配信します。セミナー参加者の座席のための会場を借りる費用の削減うあ会場に足を運ぶ必要がないメリットがあります。 ウェビナーを開催する際には、オンライン会議サービスや映像配信システムを使用します。 サービスによっては、チャットやアンケートなど、さまざまな機能も利用できますので、対面型のセミナーと同じように双方向性のコミュニケーションを取ることが可能です。 ウェビナーのやり方を6ステップで解説 ウェビナーは、やろうとすれば誰でも簡単に開催することが可能です。それでは、ウェビナーを開催するまでの手順を6つのステップで解説していきましょう。 ステップ1:ウェビナーの目的を設定する まずは、どのような理由でウェビナーを開催するのか、ウェビナーの目的を設定しましょう。 目的は、ウェビナーの内容や企業によっても異なりますが、主に以下のようなものが想定されます。 ・新商品の説明会 ・オンライン講義 ・社内研修 ウェビナーの目的に合わせて、参加人数や問い合わせの数の想定など、開催にあたっての具体的な目標を設定しておくことも大切です。目的をしっかり決めておくと、準備においてもブレや不足が生じにくくなることでしょう。 ステップ2:ウェビナーのサービスを選択する ウェビナーの目的が設定できたら、ウェビナーに使用するサービスを選択しましょう。 ウェビナーの目的によって、求められる機能も変わってきます。開催する目的や内容に合った機能を持つサービスを選ぶようにしましょう。 ウェビナーの参加者の規模によって無料・有料のどちらのサービスを利用するかの判断も必要です。 弊社デジタルクルーズが提供するadmintTV Webinerは、初めてのウェビナー開催でご不安な方に、充実した機能と経験豊富なスタッフが親身になってご相談内容を伺い、お力添えをいたします。料金や使い方、ウェビナーのやり方など、ご不明な点がありましたら、ぜひお問い合わせください。 ステップ3:配信環境を整備する ウェビナーを開催するにあたって、配信環境の整備も重要な準備のひとつです。 配信を行うためのインターネット環境には、無線ではなく有線での接続をおすすめします。 無線での接続の場合、通信環境が不安定になる可能性があるため、ウェビナー配信中に音声や映像トラブルを起こしてしまう可能性があります。 また、機材面ではカメラやマイクなどの品質に注意が必要です。パソコンに内蔵されたカメラやマイクでも配信を行うことは可能ですが、映像や音声の質が悪いと、聞きづらいなど内容以外の面で参加者に不満を抱かれかねません。 ステップ4:ウェビナーを告知・集客する ウェビナーの開催日時が決まったら、告知を行いウェビナーの参加者を募集しましょう。集客方法には、主に下記が挙げられます。 ・Webサイト・ブログでの告知 ・SNSでの告知 ・メールマガジンでの告知 ・セミナーポータルサイトの利用 ・Web広告の配信 オフラインでもチラシやポスター、郵送DMなどでウェビナーを告知すると幅広い集客が望めるでしょう。 当社のadmintTV Webinarは、独自ドメインでの利用やランディングページ作成、各種決済対応等の機能を取りそろえています。ウェビナーの開催をお考えなら、ぜひお気軽にご連絡ください。 ステップ5:ウェビナーを実施する ウェビナーはライブ配信、または録画配信(疑似ライブ)のいずれかの方法で実施します。 ライブ配信の場合、利用するウェビナーサービスの機能にもよりますが、参加者とリアルタイムで双方向性のコミュニケーションが取れるため、質疑応答の時間を設けるなどすれば、対面でのセミナーと同じような臨場感をもって盛り上がることも期待できます。 ただし、リアルタイム配信の場合、機材トラブル発生時の対応や、参加者の質問や疑問点に即答できるよう事前準備が必要となります。 録画配信の場合、録画と配信が別に行われますので、配信時の手間やトラブルに対するリスクを軽減できるメリットがあります。しかし、参加者が真面目に話を聞いているか、ながら視聴になっていないかなどは、チェックするのが難しいと言えるでしょう。 新製品の発表説明会など、リアルタイムならではの臨場感と一体感を望むならライブ配信、社内研修などは何度でも繰り返し見る録画配信(疑似ライブ)が適しているなど、ウェビナーの目的によって、ライブ配信・録画配信のどちらが適しているかが変わります。自分たちの行うウェビナーはどちらがより適しているか、きちんと考えた上で臨みましょう。 ライブ配信のメリット:双方向のコミュニケーションが取りやすく理解度を高めやすい 録画配信のメリット:配信時の手間やトラブルを避けられ編集後の高品質な動画を提供できる 当社のadmintTV Webinarなら、配信中に利用できる機能も充実しています。不正視聴(ながら視聴)を防止する機能や、配信中でも気になる点を解消できるQ&A機能、内容を忘れないうちに視聴中でも回答できるリアルタイムアンケートも行えます。ご興味のある方は、ぜひともお問い合わせください。 ステップ6:ウェビナーの振り返りと問題点の洗い出し ウェビナーを実施したあとは、必ず反省会などで振り返りをして、問題点を洗い出し、次回以降の改善に繋げましょう。 アンケート機能のあるウェビナーサービスなどを利用すれば、参加者の反応も見えやすく、改善点を見つけやすくなります。 また、開催前に設定した目標に対しての達成度なども算出して、改善を重ねるようにすれば、次回以降、さらに良いウェビナーを開催でき、参加者の満足度を上げられることでしょう。 当社のadmintTV Webinarはウェビナーの中でも特に法定研修や、必須研修においてご好評をいただいています。配信後のテストのためのテスト問題作成や自動合否判定、合否の告知に再テストの設定ができる機能や、きちんと視聴し、テストに合格した人のための履修証明書の発行、視聴ログを分析できる機能がございます。ウェビナー専用の動画配信プラットフォーム、admintTV Webinarをぜひ一度、お試しください。 ウェビナーを成功させるための4つのポイント 次に、ウェビナーを成功させるために知っておくべき4つのポイントを解説します。 1. 参加者への事前アナウンス 無料開催のウェビナーの場合、題材に関心があまり高くない方でも「試しに」と参加の申し込みをしてくることがあります。 そのような方たちに向けて、告知から開催までの間に興味を失くさないよう、事前アナウンスなどで参加者の意識を向ける工夫が必要です。 具体的には、講師のプロフィールの案内や、事前アンケートなどを行うこと、ウェビナー開催後にアンケートに答えると、参加特典のプレゼントを匂わせるなど、ウェビナーへの興味を惹きましょう。 また、参加申し込みをしていても、開催日を忘れてしまう方も中にはいらっしゃるので、開催日の直近でリマインドのメールなどを送るようにすると良いでしょう。 2. 双方向のコンテンツで退出防止 ウェビナーでは、参加者の反応を読みにくく、開催中の参加者の満足度の把握が難しいことがあります。 気軽に参加できる反面、人目が無い場所でも参加でき、ながら視聴をしやすいため、講師が一方的に話をするだけの進行では、参加者が飽きて退出してしまう可能性があります。 ウェビナーは一方通行的なコンテンツになりがちですので、チャット機能を使った質問やアンケート機能を活用して、双方向のやり取りをし、参加者を飽きさせない工夫をしましょう。 3.本番前にリハーサルを ウェビナーを行う前に、進行の確認と配信機材の取扱いをリハーサルしておきましょう。その際、リハーサルを録画して流れを第三者視点で確認しておくと、参加者視点から全体像を確認することができます。 映像を通して、話し方ほか、マイクの音量などを事前に確認し、修正しながら練習をしておくことで、ウェビナー当日に戸惑うことなく進行しやすくなります。 4.開催後のアフターフォローを ウェビナー開催後は、テストやアンケート、履修証明書や資料の配布など、参加者へのアフターフォローを行うようにしましょう。 アンケート結果を分析すれば、次回以降の開催に向けた改善をしやすくなります。 また、「参加者への事前アナウンス」での項に書いた、参加特典などを用意しておくと、受講者のリピート参加に繋げやすくなるでしょう。 ウェビナー開催時の2つの注意点 オンラインで行われるウェビナーは、対面型のセミナーとは違う点があります。ここでは、ウェビナーにおける注意点を紹介していきましょう。 1.参加者の反応が見えにくい ウェビナーは、対面型のセミナーと違い、参加者の表情の変化や、相槌などの反応を見ることが難しくなります。 そのため、講師側の話し方も一方的になりやすく、資料内容を読み上げることに終始しかねません。ウェビナーの内容が単調にならないように、反応は見えなくても参加者がいることをしっかり意識して講義をしましょう。 アンケート機能やチャット機能を使って質問をリアルタイムで受け付けたりするなど、双方向性のコンテンツを挟むなど変化を持たせて、参加者の興味を惹く構成にしましょう。 2.機材や設備の不具合 ウェビナーでは、カメラやマイク、照明、PCといった機材、インターネット環境の不具合時の事も事前に考えておかなくてはなりません。 特に、インターネット環境が原因のトラブルで配信が途切れてしまうと、ウェビナーの内容よりも運営の不手際の方が、より強く参加者の記憶に残ります。 インターネット環境に不具合をできるだけ避けるために、回線は有線での接続にして安定を計りましょう。問題が起きてしまった時のことも想定して、対処方法などをリハーサルするほか、予備のルーターなども用意しておくと安心です。 また、配信側ではなく、参加者の視聴環境に不具合が生じる可能性もあります。ウェビナー参加における推奨環境などを、事前に参加者に周知しておくことをお勧めします。 ウェビナーならadmintTV Webinarを! 開催に会場を借りる必要がなく、場所を問わずに参加できるウェビナー。企業の新商品の説明会や講義・研修などに手軽に活用できますが、その反面、いろいろな工夫が必要で、それには機能が充実したサービスの利用が不可欠です。 また、ウェビナーを開催する際には、配信機能やそのコストもしっかり考えておく必要があります。 ウェビナーを開催するなら、当社デジタルクルーズが提供するadmintTV Webinerはいかがでしょうか。admintTV Webinerは、初めてウェビナーを始める人にも使いやすい便利な機能をたくさんご用意。基本的な動画配信機能は、業界最高レベルで、利用規模が大きくなるほど安価になる価格設定です。配信量はパッケージプランの範囲なら、使い放題のため、安心してご利用いただけます。ライブ配信で行いたいけれど、不安があるというお客さまには、運営から配信までワンストップで対応するサービスもご用意しています。全国対応しておりますので、料金や使い方ほか、ウェビナーのやり方についてもご不明な点がありましたら、ぜひお気軽にお問い合わせください。 » 続きを読む

2022/9/14

動画配信のDRM(デジタル著作権管理)とは?DRMの機能と不正利用防止の基本

インターネット上で会員限定で動画を配信したい、デジタルコンテンツの販売を検討している、また、社内向けに研修用動画を流したいなど、ビジネスで動画コンテンツの配信を行おうとする動きは企業・個人、規模の大小に関わらず年々増加しています。 その際、 せっかく作成した動画コンテンツが勝手にダウンロードされたり、Youtubeなどの動画投稿サイトに無断転載されてしまったら…。それは個人ならば収入の減少に、企業ならば販売促進の機会や信用問題に発展するなど、 大きな損失につながる可能性があります。 その様なことが起こらないようにするために、動画コンテンツ配信を行うにあたって、しっかりと理解をしておかないといけないもの、それが「DRM」です。 DRMが必要な理由 DRMとはDigital Rights Managementの略称で、日本語でデジタル著作権管理と言う、デジタルコンテンツを保護する仕組みのことです。 動画コンテンツのデジタル化によって、高音質・高画質での動画の有料配信や動画コンテンツのレンタルや販売が一般的になりました。 しかし、 デジタルコンテンツはコピーを作りやすく、海賊版が出回りやすい点が大きな問題となっています。ビデオテープなどと違い、デジタルコンテンツはコピーしても品質の劣化がないため、海賊版と製品版にクオリティの違いがありません。また、デジタルコンテンツはWebを介して容易にアップロード・ダウンロードできるため、正式な販売元にとってエンドユーザーに流通しやすく利便性が高いですが、不正ユーザーにとっても同様の利点があるため、大きな問題となっています。 海賊版は海外のサーバに保管されてしまうことも多いため、法的な対処も取りづらく、対応にあたっても時間がかかる事もしばしばです。そのため、コンテンツ制作者側が自衛を行う必要があります。 不正コピーされた海賊版が流通することは作り手にとって大きな不利益に繋がります。 不正なコピーや流出を防ぐ仕組みとしてDRMは必要なのです。 映像におけるDRMとはどのようなものか? DRMとは、日本語でデジタル著作権管理のことを意味し、Digital Rights Managementの頭文字をとったものです。具体的には、音楽・動画・画像などのデジタルコンテンツに対し、暗号化などを施して、違法コピーや流出を防ぐ著作権の管理技術の事です。 DRMによる著作権管理は、どのようなものでしょうか。提供サービスによって多少の違いはあると思いますが、ここでは具体的にご紹介します。 コピー利用防止 動画コンテンツのコピー自体を制御し、不正コピーによるデジタルコンテンツの作成を防止する仕組みです。こちらをご覧になる皆さまも、動画コンテンツの配信や販売において、DRMの導入を考える理由の多くはこのためではないでしょうか。 商用DVDなどの動画コンテンツ販売においては、強固な暗号化性能を持つ「AACS2.0」により、動画コンテンツのコピー利用を防止しています。 ダウンロード販売の場合には、キャッシュファイルは作成されますが、動画コンテンツのデータが暗号化されるため再生ができません。動画コンテンツを再生するためには、複合化するための鍵が必要になります。 後に述べるAESとの違いとして、DRMとAESでは暗号化方法が違うのはもちろんですが、鍵を取得する際にDRMでは認証が必要になるため、閲覧にあたってより厳しくなると言えましょう。 ほか、動画コンテンツをDVDレコーダーなどに外部出力して録画することを防止するためのDRM技術もあります。 DRM使用時の注意点 インターネット上での動画コンテンツ配信においては、Google Chrome/Mozilla Firefox®/Android™のブラウザに対応するGoogle Widevine、Safari/iPhoneのブラウザに対応するApple fairplay、Microsoft® Internet Explorer®/Microsoft® Edge®のブラウザに対応するMicrosoft® Playreadyが主要3社と言われています。これらのDRMは各社それぞれのフォーマットに対応したデータの暗号化を行い、不正コピーや違法にダウンロードした動画コンテンツのデータは、再生自体が不可能となります。 しかし、動画コンテンツを配信するにあたって、忘れてはいけないのは視聴者の事です。視聴者が、どのような環境で動画コンテンツを閲覧するかは視聴者の自由であり、「このブラウザで無いと視聴ができない」という制限を作れば、顧客の取りこぼしに繋がり、損失となってしまう可能性があります。 そのため、日本および全世界でのブラウザシェアで高順位を占めるブラウザに対応した、この三社のDRMを使用することが肝要となります。 当社のadmintTV、admintTV Bizはこの主要三社のDRMフォーマットに対応した動画コンテンツの配信をサポートしております。万全と言っても過言ではないセキュリティの元、動画コンテンツの配信を行いたいなら、DRMは必須と言えましょう。 一般的なコンテンツ不正コピー防止策-DRM以外もある? では、DRM以外には、どのような不正コピーを防ぐ方法があるのでしょうか。 ここでは、DRM以外の代表的な不正コピー防止策をまとめました。 暗号化配信 動画そのものを暗号化し、再生時に暗号を解除しなければ視聴できないようにする仕組みです。仮に動画コンテンツのデータをコピーしても、復号キーがなければ、暗号化されているため再生することができません。 当社のadmintTV、admintTV Bizでは、HLS(HTTP Live Streaming:データを細分化する方式)とAES-128(AES:2020年時点、アメリカで標準として採用されている暗号化の方式。データをバラバラにする)でお客さまの動画コンテンツを不法な再生から守ります。 ワンタイムURL 動画コンテンツのデータを呼び出すのに有効なURLを一定期間だけ生成し、時間限定・再生回数限定で動画コンテンツ再生のリクエストを受け付ける配信のことを言います。既定の制限を過ぎたらそのURLは無効となり、動画の視聴やダウンロードができなくなるため、不正なアクセスや拡散を抑制します。しかし、URLが変更されるまでの制限範囲内であれば、視聴やダウンロードは可能となってしまう場合もあります。 ドメイン制限 指定されたドメイン(インターネット上の住所)のみでしか動画を視聴できなくする制限方法です。動画を再生するためのプレイヤーが、特定のドメインのWebサイト上にないと動画コンテンツの再生ができません。指定ドメイン以外のサイトに動画プレイヤーを転載しても視聴できないなどの制限をかけることができ、別のWebサイトに転載されるなどの意図しない拡散を防止できます。 IP制限 指定されたIPアドレスの元でのみでしか動画を視聴できないようにする制限方法です。主に企業内での動画コンテンツの共有に使われます。社内セミナーや、eラーニング、機密情報など、社内のネットワークを使う時に利用されています。 パスワード設定 動画コンテンツにパスワードを設定し、限られた人のみに公開できるようにする仕組みです。企業などでよく利用される方法で、会員限定映像や、雑誌の付録映像などのちょっとしたサービスにも使われます。ただ、パスワードが流出してしまうと、パスワードを手に入れた人が誰でもその動画コンテンツにアクセスできてしまうリスクがあります。 動画コンテンツ販売ビジネスならDRMは必須 動画コンテンツの不正コピーに関しては、前述したように様々な防止対応策があります。その様な状況下でも動画配信システムにDRMを導入する必要は果たしてあるのでしょうか? 先に結論を申し上げると、DRMは重要性・機密性が高い動画コンテンツを扱う場合に必須といえます。 しかし、無料で配信するセミナー動画などであれば、DRMのコストに見合ったメリットがあまり無く、そのようなケースならば無理にDRMを施す必要はないと考えられます。(※セミナーの目的などにもよります) また、完全に動画コンテンツのコピーを排除するということは厳密に言うと不可能です。どれだけ厳重に不正コピー対策を行っても、動画コンテンツが流れている画面そのものをカメラで撮影したり、録画されることは防ぐ事はできません。そのため、動画コンテンツの重要度や、自社の予算に見合った保護方法を採用することが大切です。 ですが、特に重要性・機密性の高い動画コンテンツ、映画や人気番組、動画配信者独自のノウハウを公開販売するなどの場合にはDRMの利用は必須といえます。 DRMは単にデータを暗号化して転送するだけではなく、再生する権利のあるユーザーとその再生端末のみで再生できるようにするのです。DRMでは、視聴者が動画コンテンツを再生する際に、再生端末側は動画コンテンツを再生するためのキーをサーバ側に要求し、サーバはその端末が動画コンテンツ再生の権限を持っているかを判断します。その上で暗号化された動画コンテンツのキーを端末側にライセンスと共に渡すことで初めて端末が動画コンテンツを再生できるようになるのです(記述すると長いですが、瞬時に行われています)。 このように、DRMは複雑な工程を経て配信に至るため、通常の暗号化配信などの防止策と比べると、動画コンテンツの機密性をより高くすることができるのです。 その他 その他、動画コンテンツをPCやスマートフォンで閲覧する際、スクリーンショットの機能を制限する「画面キャプチャ防止」など耳にした事がある方もいらっしゃるのではないでしょうか。 DRMの機能は、厳密には、動画を複合化して再生することに特化したもので、画面キャプチャの可否は、また別になります。ですが、DRMのかかった動画コンテンツの場合、ハードウェア、OS、ソフトのそれぞれで制御されることにより、※主要なブラウザではほぼ撮れません。 ※一部例外もあります。 デジタルクルーズのDRMは万全のセキュリティ 当社デジタルクルーズのadmintTV 、admintTV Bizの配信プラットフォームは、Widevine、fairplay、Playreadyの、主要三社のDRMフォーマットに対応したパッケージング(動画データの暗号化)と配信をサポートしているため、セキュリティは万全と言っても過言ではありません。 お客さまにとって、動画コンテンツは財産と言えるものです。「安心・安全な配信ができてこその、動画コンテンツ配信システム」という考えのもとにadmintTV、admintTV Bizは開発されています。だから、VODやLIVE配信など、どんな状況でも、admintTV、admintTV BizのDRMはお客さまの大切なコンテンツを、世界最高レベルのセキュリティで不正コピーや違法ダウンロードから守ります。 それでは先にも書きましたが、次の項で当社デジタルクルーズの動画配信サービスで対応している主要三社のDRMを改めてご説明しましょう。 ・Widevine、fairplay、Playreadyの、主要三社のDRMフォーマットに対応 DRMには実はたくさんの方式が存在します。テレビのデジタル放送のためのものや、CDや音楽配信のためのものなどさまざまです。動画配信の分野では、以下のようなものがあります。 ●Google Widevine ●Microsoft PlayReady ●Adobe PrimeTime ●Marlin ●OMA ●DivX DR ●Apple FairPlay その中でも主要と言われる三社のDRMフォーマットの説明しましょう。 ■Google Widevine Google Widevineは、パソコンでの視聴の場合、Google Chrome、Mozilla Firefox®に、携帯電話などでの視聴の場合はAndroid™のブラウザに対応しているDRMになります。Google WidevineのDRMは、Silverlight(Webブラウザ上で動画コンテンツや音楽を視聴できるMicrosoft社のソフト)などのプラグインが利用できないブラウザへのDRM配信が可能となります。 ■Microsoft® PlayReady Microsoft® PlayReadyは、パソコンでの視聴の場合Microsoft® Internet Explorer®/Microsoft® Edge®のブラウザに対応するDRMです。古いブラウザだとSilverlightで動作し、Internet Explorerの最新バージョンやMicrosoft EdgeではHTML5(Flashなど動画コンテンツを視聴するためのプラグインを使わずに、視聴できる仕組み)で動作します。 ■Apple FairPlay Apple FairPlayは、パソコンでの視聴の場合Safariに、携帯電話などでの視聴の場合はiPhoneのブラウザに対応するAppleのQuickTimeマルチメディア技術に内蔵されたDRMです。 これら主要三社のDRMは、視聴者の視聴環境に紐づいています。お持ちの動画コンテンツを視聴者がどのような環境で閲覧するかは視聴者次第。ですが、この三社のDRMに対応していれば、ほぼ全ての視聴環境を網羅したと言っても良いのではないでしょうか。 ですが、DRMはライセンス費用を要する場合が多く、実装するにも技術的な面含め、なかなかに大変です。しかし、手間とコストがかかるだけあって、高度なセキュリティ対策が必要な有料販売のための映像や機密情報をはらんだコンテンツなどの配信にあたっては、その動画コンテンツの保護において高い効果が期待できます。 そんなDRMをご自分たちで実装・運用したいけれど難しくてどうして良いのかわからない、という場合には、当社デジタルクルーズの提供する動画配信プラットフォームadmintTV、 admintTV Bizのように、DRMに対応できるサービスもありますので、検討してみてはいかがでしょうか。 admintTV Basic・admintTV Portalの特長 admintTV Basicでは、動画コンテンツのエンコード(容量の圧縮・再生形式の変換)に始まり、プラグインを入れずに視聴ができるHTML5プレイヤーと連携した動画コンテンツの作成、コンテンツ配信ネットワーク、強固なDRMが特長です。さらに、PCやモバイルなど様々な機器で動画の視聴ができるマルチデバイス視聴、コンテンツの運用管理がワンストップで可能にしました。動画コンテンツ配信を安全に簡単におこなえる、クラウド型動画コンテンツ配信プラットフォームです。 admintTV Portalは、 動画配信プラットフォームのadmintTV Basicに、動画コンテンツの販売を可能とする動画ポータル構築機能を加えたサービスです。お客さまのビジネスの目的や、動画コンテンツの特性に合わせて視聴の制限も自由に設定できるほか、さまざまなサービス展開に柔軟に対応。操作性に優れたCMSパッケージで、短期間でのサービス立ち上げ・動画コンテンツ配信・サイト運用がスムーズにでき、決済機能との連携で収益化を実現します。 admintTV Portalをご利用いただくことにより、動画コンテンツ(VOD/LIVE)を販売するための 動画ポータルサイト(視聴者が閲覧するフロントサイト)を、キーボード入力だけで構築することが可能です。 また、主要3種のDRM(デジタル著作権管理)のサポートやスマホアプリ(Biz標準版)の ご利用などで、安全かつ利便性に優れたコンテンツ販売事業を短期間で構築できます。 お問い合わせ 今回ご紹介した、動画コンテンツにおけるDRMの役割、いかがでしたでしょうか。DRMの重要性はご認識いただけたのではないかと思います。とはいえ、専門的な話であることは間違いなく、普段から身近なものでは無い企業様にとっては、DRMは対応させたくとも、どうすれば良いか判断が難しいかもしれません。その場合には動画コンテンツ配信にあたりDRMを取り扱っている動画配信プラットフォーム提供企業に相談してみることをおすすめします。 admintTV・admintTV Bizでは、動画コンテンツ配信に特化したサービスのご提供を行っています。「動画コンテンツ配信事業を始めたい」と思い立ったら、まずは、当社デジタルクルーズにどうぞ。お問い合わせは無料ですので、お気軽にご相談ください。 動画配信サービスに関するお問い合わせはこちらから » 続きを読む

2022/8/19

エンコードとは?動画に必要なエンコードの仕組みを基本から解説します

エンコードとは?動画に必要なエンコードの仕組みを基本から解説します

近年、幅広い世代で、パソコンやスマートフォンでの動画コンテンツ視聴が人気となっています。これはインターネット環境の充実や、スマートフォンの性能が大幅に向上したことにより、オンラインで動画コンテンツを視聴することが一般的になったといえるでしょう。 動画配信を配信者の目線で考えてゆく中では、オンラインで配信・視聴してもらうためには、必ず「エンコード」という作業を実施することとなります。この記事ではエンコードの基本と仕組みを解説していきます。 エンコードの前に【動画の基本を解説】 最初に、動画ファイルの仕組みについて解説します。 私たちは今、当たり前のようにスマートフォンやパソコンでインターネット上で配信されている、さまざまな動画コンテンツを視聴しています。しかし、動画コンテンツのデータというものがどのように構成されているかをご存知ではない方もいらっしゃるでしょう。 動画は「映像」と「音声」によって構成されている 動画ファイルは「映像データ」と「音声データ」によって構成されています。映像データと音声データはそれぞれ別な形式を持っています。その異なる形式を持ったデータを1つにまとめて、動画として視聴ができるようにしたものを「動画ファイル」と呼んでいます。 動画ファイルの形式にはさまざまな種類がある 映像と音声データなど、異なる形式をもつデータをまとめることができるファイル形式は、コンテナフォーマットと呼ばれます。このコンテナフォーマットにはさまざまな形式があり、そのため動画ファイルには「.mp4」や「.wmv」など、それぞれの形式を示す拡張子がついています。 ざっと挙げるだけでも、動画ファイルの形式には以下のようなものがあります。 AVI(.avi)、MP4(.mp4)、MOV(.mov)、WMV(.wmv)、MPEG2(.mpg)、GIF(.gif)ほか なぜこのように、動画ファイルに多くの種類があるかというと、動画コンテンツを再生する機器や環境によって、再生できる形式が違うためなのです。 エンコードとは? では次に、エンコードとは何か? についてご説明しましょう。 エンコードとは、動画ファイルの映像データと音声データを圧縮し、任意のファイル形式に変換する作業のことを指します。本章ではエンコードが必要となる理由を詳しく解説していきます。 エンコードが必要な理由 編集後の動画は、最終的に任意のファイル形式に変換して書き出します。この仕上げの作業こそが「エンコード」です。そのため、世の中で配信され視聴することができる動画コンテンツは、必ずエンコードされているのです。 では、なぜこのようなエンコード作業が必要になるのでしょうか。 それは動画ファイルのデータ構造自体に理由があるのです。 動画ファイルの「映像データ」とは、簡単にいうとパラパラ漫画のように静止画が並び集まっている状態です。パラパラ漫画のように並び集まった一枚ずつの静止画は「フレーム」と呼ばれます。一般的に1秒間の動画を視聴する間に表示されるフレームの数を「フレームレート」と言い、fps(エフ・ピー・エス)という単位であらわされます。fpsとは、「Frame Per second(フレーム・パー・セコンド)」の略です。 このフレームレートは再生する媒体によって規格が異なります。例えば、テレビであれば1秒間30フレームですが、映画は24フレームです。これはつまり、30分間のテレビ用動画であれば30フレーム×60秒×30分=54000フレームの静止画が使用されているということです。動画ファイル内の映像データは、再生媒体によって違いはありますが、非常に多くのフレームで構成されているのです。 このような理由で、動画のデータは非常に大きなデータ容量を持つことになります。さらに、そこに音声のデータも加わるわけです。 ですから、動画のデータを元のサイズそのままにサーバへ置くと、容量が非常に大きなものとなります。また、データサイズが大きいままでは、再生に時間がかかる可能性が高く、視聴者がストレスを感じる原因にもなりかねません。 そのため、適正なファイル形式・データサイズとした「動画ファイル」を作成する、圧縮・変換作業である、「エンコード」が必要不可欠なのです。 動画配信サイトに動画をアップロードする場合は、別な理由でもエンコードが必要になる場合があります。それは、配信するプラットフォームや、視聴に利用するメディアによって、再生できるファイル形式には制限があり、それに合わせる必要が出てくるためです。 動画をエンコードする方法 次に、動画をエンコードする方法について解説します。 動画エンコードにはいくつかのやり方があり、動画の用途やエンコードに使うパソコンのスペック、かけられる予算などにより最適な方法が異なります。本章と次章で網羅的に解説しますので、状況に応じて最適なエンコード方法を見つけてください。 動画エンコードの種類 実際にエンコードをおこなうツールやソフトウェアは「エンコーダ」と呼ばれます。 エンコードは、どのようなエンコーダを使うかによって「ソフトウェアエンコード」と「ハードウェアエンコード」に分けられます。 これらの違いは、機材のどこでエンコードを行うのかという点にあります。 ソフトウェアエンコード:主にパソコンのCPUを使用 パソコンに専用ソフトウェアをインストールして、主にパソコンに内蔵されたCPUの演算力を用いてエンコードをおこなう方法を「ソフトウェアエンコード」とよびます。 メリットとしては、専用エンコーダとして使えるソフトウェアには比較的安価なものがあり、中には無料で手に入るソフトもあるという点です。すでに動画編集ソフトが手元にある場合、その中にエンコーダ機能が含まれている場合もあります。 また、CPUによって動作するため、ある程度低いスペックのPCでも利用できることや、OSそれぞれに対応したソフトが存在することで、作業環境が比較的用意しやすい点が挙げられます。 デメリットは、エンコードの全ての動作が、パソコンのCPUスペックに依存するということです。安価なCPUでもエンコード可能ですが、安定しない・動作が遅いなどの問題が生じがちです。そのため、安定した作業には高性能なCPUが必要、ということになりますが、それでも次項で解説するハードウェアエンコードに比べてしまうと、パフォーマンスの点ではるかに及ばないという見逃せないポイントがあります。 ハードウェアエンコード:グラフィックボードや専用外部機器を使用 専用ソフトウェアをインストールしたパソコンを用い、内蔵されたグラフィックボードのGPUを利用してエンコードを行う場合や、専用のエンコーダ機器を用いてエンコードを行うことを「ハードウェアエンコード」とよびます。 メリットは、外部機器やグラフィックボードを使うため、ソフトウェアエンコードよりも圧倒的に高速かつ高画質なエンコード作業が行える点です。また、専用機材ならではといえる動作安定性の高さも見逃せないメリットです。 デメリットとしては、ある程度のスペックをもつグラフィックボードが搭載されたパソコンや、専用のエンコーダ機器を用意しなければならないので、初期費用が高くなることです。 ソフトウェアエンコードとハードウェアエンコードのどちらを用いるのか、これらのメリット・デメリットを鑑みて決めると良いでしょう。 エンコードの仕組み 続いて、エンコードの仕組みについて解説します。 動画ファイルの映像データが、複数の連続する画像データをパラパラ漫画のようにつなげることで成立していると、先に解説しました。エンコードの際は、この膨大なデータを圧縮する必要があるのですが、その時に2つの方法を組み合わせてデータを圧縮します。 それが、1つのフレーム毎にデータを圧縮する「フレーム内予測」と、連続するフレームの中でデータを圧縮する「フレーム間予測」です。これによって動画の見え方が変わらない程度にデータを間引いて圧縮し、ファイルのサイズを小さくしているのです。 フレーム内予測:1つのフレームの中でデータを圧縮する フレーム内予測では、1つのフレームをセルといわれる小さいブロックに分割します。そして、隣接する色が同じ場合や似ている場合はそのデータをまとめることで、情報を簡易化する手法です。 わかりやすく解説すると、以下のような方法になります。 ・フレームの中にたくさん使われている色の情報を分割し、1つのフレーム内に青のセルがいくつ、黄色のセルがいくつ、とセル単位で情報をまとめる。 ・そのうち、青に近い青緑のセルは、青のセルとしてまとめて扱うなどとする このような圧縮方法をとることで1つのフレーム当たりのデータ量を少なくすることが可能です。 フレーム間予測:連続するフレーム間でデータを圧縮する 動画はシーンやカットの切り替わり以外、連続的な動きで内容が表現されることが多いコンテンツです。そのような場合は「フレーム内予測」だけでは限界があります。 フレーム間予測は、隣り合ったフレームのデータは似ているという原則に基づき、前のフレームから現在のフレームを予測するという技術です。この技術を使った圧縮では、前のフレームと現在のフレームの差分だけをデータ化すれば良いので、画像全体のデータを圧縮するよりも、大幅にデータの軽量化を図ることが可能になります。 なお、フレーム間予測には前のフレームからの予測によるフレーム差分取得だけでなく、後のフレームや前後のフレームから予測して差分を取得する方法もあります。 「可逆圧縮」と「非可逆圧縮」 エンコードの仕組みを解説する中で出てきた、データの圧縮についてざっと解説します。 データの圧縮には「可逆圧縮」と「非可逆圧縮」の2種類があり、これは圧縮した後に元通りのデータを復元できるかできないかの違いとなります。 一般的に動画エンコードの際に用いられるのは、「非可逆圧縮」です。 可逆圧縮:元データを完全復元 「可逆圧縮」とは、元データを復元可能な状態で圧縮する手法です。 代表的なファイル形式はZIPファイルやRARファイルがあげられます。テキストファイルや画像ファイルを圧縮するのに適した手法です。 非可逆圧縮:画質音質の劣化を予防 「非可逆圧縮」とは、一部のデータを削除することでデータを圧縮する手法です。可逆圧縮とはことなり、元データの完全な復元は不可能です。動画や音声の非可逆圧縮の際には、人間では区別がつかないようにデータを削除することによって視聴の際に劣化を感じさせません。 代表的なファイル形式はMP4ファイルやAACファイルがあげられます。これらは動画ファイルや音声ファイルを圧縮するのに適した手法です。 エンコード作業前に確認【3つの注意点】 本章では、実際にエンコードに取りかかる前に確認しておきたい注意点について、3つご紹介します。 1.プラットフォームが対応しているファイル形式を確認する 動画のファイル形式にはさまざまな種類があります。 動画配信を各種のプラットフォームで実施する場合は、一般的にMP4が適しています。YouTubeや各種SNSはMP4であれば問題なく対応できますが、プラットフォームによってはMOVファイルやGIFファイルを受けつけている場合もあります。 利用目的やシーンによって最適な動画ファイル形式は変わる場合があるので、事前に確認しておくことが必要です。 2.元データは必ず残しておく エンコード作業は非可逆圧縮です。そのため、基本的に元の動画に戻すことは不可能です。特に初心者のうちはどんなビットレート・解像度でエンコードすればよいのかが分からず、想定よりも画質・音質が悪くなってしまうケースがあります。 バックアップとして元データはかならず保管しておきましょう。 3.エンコード作業は時間に余裕をもっておこなう エンコード作業に要する時間は、以下の要因によって変化します。 ・動画のフレーム数 ・フレームレートや解像度 ・ビットレート ・コーデック ・フィルタやエフェクトの有無 ・カメラ制御の有無 ・エンコーダに用いる機材の性能 配信予定や提出期限など、作業時間にリミットのある場合は余裕をもってスケジューリングし、エンコードが理由で間に合わないということがないようにしましょう。 特にソフトウェアエンコードを実施する場合は、毎回同じ時間で作業が終わるとは限りませんので、特に注意が必要です。 エンコードの動画への影響 エンコードを行う際は、以下項目を変更することで動画ファイルの容量を変えることができます。 ・フレームレート ・解像度 ・ビットレート ・動画の長さ(フレーム数) 以下、1項目ずつ解説します。 フレームレート フレームレートは先にも述べた通り、1秒間に使用される画像の数を表す規格です。 エンコーダでの書き出し設定時には、フレームレートの変更ができます。1秒間に使用される画像枚数を多くすれば(フレームレートを上げれば)映像は滑らかに動き、枚数を減らせば(フレームレートを下げれば)1フレームに多くのデータを割り当てるため画質は上がります。 基本的に、動画コンテンツのエンコード時に、フレームレートを撮影時や編集時の設定から変更することはありません。エンコードは動画コンテンツ制作の最終工程に当たり、フレームレートを変更して映像に違和感が出るのを防ぐためです。 実際にはエンコーダでフレームレートを再設定することが可能です。しかし上記の理由から、動画コンテンツ制作時に、はじめから再生媒体または編集後を想定したフレームレートで制作し、エンコード時には変更しない事をおすすめします。 解像度 映像における解像度とは、画面上にあるピクセル(画像を構成するサイズとその色)の数を縦横比で表したものです。このピクセルの数が多いほど画質が良くなります。 動画コンテンツでよく使用される解像度は以下のとおりです。 ・SD 720×480px ・HD 1280×720px ・フルHD 1920×1080px ・4K 3840×2160px 解像度に関しては、エンコードの際に元の解像度を上回る設定でない限りは、画質の劣化が起きにくいものです。 そのため、多くの配信プラットフォームでは、視聴者の視聴環境に合わせて、最適な解像度で配信できるような仕組みを用意しています。 ビットレート ビットレートは1秒間に送受信できるデータの量を表す単位です。「bit per second」の頭文字を取って「bps(ビー・ピー・エス)」と表記されます。 動画エンコードでは、映像ビットレートと音声ビットレートの二つを設定することができます。エンコード時に各ビットレートの数値を高く設定すると、綺麗でスムーズな映像やノイズのない美しい音声が再生できる動画ファイルが出来上がります。ただし、ビットレートを高くするほどデータの容量が大きくなります。 また、映像ビットレートはフレームレートや解像度とも密接に関係しています。例えばスポーツの動画であれば、プレイヤーの滑らかな動きを再現するには高いフレームレートで高いビットレートが必要になります。一方あまり動きのないセミナー動画であれば低いフレームレートに低いビットレートでも十分綺麗な画質で配信することが可能です。 動画の長さ 動画コンテンツをエンコードする際、動画の長さに比例して容量は大きくなり、エンコードにも時間がかかります。これは動画が長くなるほどフレーム数が増えるためです。 動画コンテンツのエンコードで「想定外」の書き出し結果にならないようにするには、制作の企画・構成段階で、しっかり内容や再生媒体を詰めておくことが大事です。最初に色々と決めておけば、エンコードのやり直しを繰り返す可能性は、ぐっと低くなります。 配信時の最適なエンコードにお悩みなら「admintTV Portal」 当社のadmintTV Portalは、動画配信に必要なエンコード機能、配信用ポータルサイト作成機能、会員管理機能、決済機能などを備えた動画配信ソリューションです。 特別なアプリを入れずに、スマホやPCのブラウザ上で視聴ができるHTML5動画プレイヤーや、コンテンツのコピーを防ぐDRM(デジタル著作権管理)など、会員のグループ管理、サイトの限定公開機能など、動画配信を行う人に便利なサービスや機能が充実しています。 admintTV Portalであれば、企業や団体での研修や情報共有などにもご活用いただける、クローズドな環境での動画配信や、動画コンテンツの販売サイトの構築もワンストップで可能です。 動画コンテンツの販売や配信を検討されているようでしたら、さまざまな形でお役に立てますので、ぜひ一度お問い合わせください。 ⇒admintTV Portalはこちら まとめ 動画のエンコードに関する仕組みを解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。 このコラムが動画コンテンツを作りたい皆さまの、お役に少しでも立てば幸いです。これを読んで動画配信にご興味を持たれた方は、ぜひ、お気軽にご連絡ください。お問い合わせをお待ちしております。 » 続きを読む

2022/6/25

【動画DX】社内の情報共有に動画を!社内動画共有のメリットと活用事例

【動画コンテンツでDX】社内の情報共有に動画を!社内動画共有のメリットと活用事例

昨今、よく耳にする「DX」。そもそも「DX」とはどのようなものでしょうか。 DX」とは「進化したデジタル技術を浸透させることで人々の生活をより良いものへと変革すること」と言われていますが、単なる「変革」ではなく、デジタル技術による大規模な変革を指します。 いわば、これまでの価値観や枠組みを根底から覆すような変化をもたらすものです。 例えば当社の事業の動画配信・販売サービス。以前は動画の販売と言えば、映像制作のプロが作った番組のビデオテープを、店頭で購入するのが一般的でした。 しかし、インターネットの普及と回線の強化が進み、映像のデータ化が確立された事により、オンライン上で動画のデータをやりとりできるようになり、果てはライブ配信まで今は可能になりました。そして今や、動画を使ったeラーニングや、販促のアピール、オリジナルの動画コンテンンツの販売などが、インターネット上で可能になるという新たなビジネスの仕組みが生み出され、当社のような企業の動画配信サービスを使えば、プロアマ問わず誰でもできるようになりました。 ビデオテープを購入して動画を見る時代が終わり、オンラインで動画を、無料か購入かレンタルかを自宅に居ながら選択して見ることができ、それが一般化、いわば社会的に浸透している状態。「DX」とはこのような大きな変革の事を指すのです。 さて、働き方改革関連法の施行により、労働時間の見直しや職場環境の整備、2020年からのDXの波に乗り、社内の情報共有に動画を取り入れる企業が増えてきています。 社内の情報共有や、コミュニケーションに動画を採用する目的としては、 ● 情報をよりわかりやすく共有するため ● 一度に多くの人に共有するため ● 社内研修を自動化するため ● 経営陣からのメッセージや理念を浸透させるため 企業によってさまざまですが、これら挙げられることが多いようです。 この記事では、社内での動画共有におけるメリットや活用事例を紹介いたします。 社内で動画を共有するなら 社内で動画コンテンツを共有する際の一般的な方法として、法人向け動画コンテンツ配信サービスの利用が挙げられます。 法人向け動画コンテンツ配信サービスは、多くの会社からさまざまなものが提供されていますが、価格や内容はそれぞれ違い、そのため、どの会社のどんなサービスを選べば良いのか、迷うこともあるでしょう。その時は、次に述べるポイントをおさえて選択されると良いと思います。 自社の利用目的・手段を明確にする 社内共有用の動画コンテンツは先にも一部を述べましたが、社長や役員によるメッセージ配信、業務上の連絡やマニュアル伝達、研修、eラーニング、社内広報など、利用目的は多岐に渡ります。 そのため、まずどのような内容の動画コンテンツを作って共有すべきかを社内で検討し、それは何のために使うのか、ライブ配信か録画配信(出来上がっているコンテンツを見せる)かなど、目的と手段を明確にしましょう。 自社の利用目的や手段にブレが生じてしまうと、せっかく動画コンテンツを配信しても、効果が低くなってしまうこともあるため、注意が必要です。 動画コンテンツ共有のための環境をつくる 動画コンテンツを作るにあたって、特に入社式などのような利用でライブ配信をお考えの場合は、まずは、撮影に使用するカメラやマイクほか、編集・配信用機材が必要になります。また、視聴者側もパソコンやスマートフォンといったデバイスが準備されていなければ、動画コンテンツを閲覧することができません。また、動画コンテンツを閲覧する場所もインターネット環境が安定していないと不具合が生じてしまいます。 動画コンテンツの社内共有には、いろいろと準備が必要ですが、行き届かないと、せっかくの配信を見てもらえない状況に陥ることもあります。 支社や部署をまたいでの情報共有の場合は、なおさら、誰もが気軽に閲覧できる環境を作ることを心がけましょう。 社内の情報共有を動画化するメリット 社内の情報共有やコミュニケーションが円滑になれば、生産性の向上に大きく影響していきます。 DXの影響は企業内部の情報共有という点でも浸透し始めており、現在多くの企業で、動画コンテンツによる情報共有が採用されるようになってきています。実は、動画による情報共有は、実施するにあたって配信機器やプラットフォームの準備など、コストの面でも安価ではありません。それでも多くの企業で導入されるのは、それなりの理由とメリットが存在します。こちらでは、動画共有におけるメリットについて、企業側、視聴者側の視点からご紹介します。 企業(配信者側)における動画共有のメリット ①コスト削減 全国に複数支店があるような企業であれば、社外講師や各部署担当社員を各地に招聘して、研修やセミナーを行うのがこれまでは当たり前でした。ですが、動画配信で実施すれば、場所や時間にこだわる必要がなくなり、費用面・各員のスケジュール面で大きなメリットに繋がります。その主な項目は、以下が挙げられます。 ●社外講師の手配・謝礼・移動費用及びスケジュール調整 ●研修会場の費用や手配 ●研修及びセミナー講師担当者の業務調整、原稿作成準備の時間、移動費用 同じ内容の動画を複数の場所で流す事を前提とした場合、1本の動画を作成・放映するだけで講習が完結するため、費用、時間、人的リソースの面でコスト削減に大きく貢献します。 ②業務の効率化 毎年実施される新卒向けの研修やセミナーを開催するにあたっては、開催の場所ごとに①の「コスト削減」で挙げた準備やそれに伴う業務が必要でしたが、動画配信による情報の共有であれば、一回の動画配信及び、撮影・編集した動画のアーカイブを共有するだけで済むため、業務の効率化にも大きく影響します。もし社長挨拶だけでも生で訴えかけたい!とお考えの場合などは、全社同時のタイミングで社内会議室にてライブ配信を行うなども効率的な上に、視聴する社員の士気の向上に繋がりやすいです。リアルタイムでの激励や呼びかけのライブ感は一体感の共有ともなり、きっと、社員に良い影響を及ぼす事でしょう。 当社のadmintTVならばライブ配信も可能です。ライブ配信に不安がある場合は、当社では「Lecture Live Pro」という撮影のための設営から配信までをワンストップで行うサービスもご提供しております。ご興味のある方はご相談ください。 ③共通認識、共通理解の促進 企業において社員研修時において先輩や上司によって指導する内容にズレがある、支社によって差異が出てしまうといったことは、よく耳にする課題で、大きな企業様なら時々に起こった問題だったのではないでしょうか。しかし、1つのマニュアル動画を全員が視聴するという形式であれば、認識のズレも起きにくく指導者ごとに差が出る事もありません。製造工場のように技術の伝承が必須の職場では、技術の伝達におけるミスの軽減にもつながります。また、経営者層からのメッセージや企業理念の提唱に関しても、全社員が同じメッセージを動画で視聴・共有することで一体感も生まれやすいことでしょう。 DX化による動画配信の導入は、これまでの不具合をも解消できる可能性を大いに秘めていると言えます。 ④手軽さ DX化が進んだ現在、社内動画共有におけるサービスやアプリなどは数多くあり、プラットフォームやシステムを導入してしまえば、非IT部署の担当者でも撮影や配信が行えるようになりました。また、視聴する側もデスク上のPCやスマートフォンで動画コンテンツを見られるため、とても手軽に情報の受け止めができるようになっています。しかし、利便性だけに目を向けてはいけません。社内で動画コンテンツを共有する際は、配信時のセキュリティをきちんと考えなければ困った事態を招くきっかけにもなるので注意が必要です。社員教育時でも社外秘の内容は会社によって多分にありますし、技術の伝達などが外部に漏れては大変な結果を招きかねないのです。 当社のadmintTVならば、暗号化配信でお客さまの動画コンテンツを外部の不正なアクセスからお守りします。より強固な安全・安心をお求めの企業様にはDRM(デジタル著作権管理)にも対応させて頂いていますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 社員(視聴者側)における動画共有のメリット ①わかりやすさ 動画は、放映する側にとっては音声と具体的な動きで情報を発信するものであり、視聴する側にとっては目と耳とで情報をインプットできるツールです。そのため、静止画(ここでは目で文や画から情報を得る行為とします)の1.7倍の認知力があり、1分の動画には180万文字に相当する情報量があるといわれています。そのため、作業マニュアルなどが、紙から動画に変わるだけで、情報を認識する精度は飛躍的に向上します。従来までの紙や文書でのマニュアルや、口頭での伝達では疑問に思ったことや、判断に迷うような内容も、動画だと一目で理解ができる事も多いのです。そのため、動画による情報配信は、生産性向上に役立ち、メリットが高いといえるでしょう。 ②学習効果の高さ 社内共有やマニュアルの周知が動画で行われることで、場所や時間を選ばず 『どこでも』『いつでも』視聴することができます。さらに、同じ動画を繰り返し『何度でも』視聴できるので、一度の視聴ではわかりづらい事も、理解するまで繰り返し見ることができ、そのため高い学習効果も期待できます。 講師の人に何度も聞く事に、しつこく思われないか、理解力に乏しいと思われないかと気後れして、不明点があってもそのままにしてしまうというのは新入社員ではままある事です。人は不安や迷いがあると、動きに躊躇が生まれやすくなり、自信が無くなって委縮してしまいがちです。そうなると、本来の力も発揮しづらくなり、モチベーションも下がってしまいます。個々の社員の持ち味を活かすため、動画での社員研修や講習は心理面でのフォローにも役立つに違いありません。 ③情報の均一化 同一の動画を視聴することで、社員間での認識のズレを防ぎ、均一の情報を得ることが可能になるため、意見のやり取りや作業の手順においての前提も同じになり、話がスムーズに進みやすくなることでしょう。また、新入社員などが先輩や上司に業務上の質問をした際、それぞれで答えが違うなんてことも従来の社員研修ではありがちでしたが、動画による情報共有が常態化し、過不足なく同じ情報が全社員に伝わる事でミスや齟齬も起こりにくくなります。 社内で動画コンテンツを共有・配信する際の注意点 社内で動画コンテンツの配信を行なう場合、メリットもたくさんありますが、一方で注意しないとトラブルを招く危険性もあります。 例えば自社の環境にあったサービスを使用しないとセキュリティ面で問題が発生したり、サーバが使用できなくなるという事態にもつながりかねません。 ここでは以下の2つのポイントに注意しましょう。 情報漏洩の危険性 社内で動画コンテンツを配信・共有する際は、イントラネットかインターネットを利用しなければなりません。平時からセキュリティ対策にしっかり取り組み、社員間でもセキュリティ上の禁止項目などが浸透されていれば、それほど問題はありませんが、そうで無い場合、部外者がアクセスできてしまう危険があり、情報漏洩も起こり得ます。 動画コンテンツの内容によっては、機密情報などが多分に含まれていることもあるでしょう。大切な情報が流出しないよう、動画コンテンツ配信サービスのセキュリティに関する内容をしっかり吟味するなど、対策を立てることが肝要です。 目的に合ったサービスの選択 社内で動画を配信する場合、リアルタイムによるライブ配信と、事前に収録する録画配信(VOD配信)の2種類があります。緊急性を伴う場合やリアルタイムで伝えたい場合などはライブ配信、時間や場所を選ばない内容は録画配信が最適ですが、都度サービスを分けて使うのはご負担が大きいため、どちらも利用できるサービスを選ぶことをおすすめします。 また、動画コンテンツ配信サービスには、同時刻に視聴できる人数に上限が設定されているものもあります。大人数に向けてライブ配信する場合、一度に多数の者がサーバーにアクセスすることになるため、そのような場合も考慮してサービスを選択するようにしましょう。 社内用動画コンテンツの配信におけるYouTube 現在、動画コンテンツを配信できるサービスは数多くあります。その中でも多くの人や企業に利用され、特に人気があるのがYou Tubeでしょう。 「社内で動画コンテンツを制作・配信し共有するのであれば、You Tubeで十分ではないか?」そのように考える方も多いのではないでしょうか。しかし、YouTubeはコストをかけずに視聴も投稿もできますが、機密性の高い動画コンテンツ配信においては、不安要素もあるのです。 それは、動画コンテンツの公開設定で制限をかけても、一度URLを特定されてしまうと、その動画コンテンツを削除しない限り、誰でも視聴できてしまうことです。 誰でも簡単に利用できるからこそ、情報が漏洩してしまう危険性も高くなります。 コスト面では優れているYou Tubeですが、動画コンテンツを社内共有する場合は、セキュリティがしっかりしている配信システムを選ぶことをおすすめします。 ここまで、いかがでしたでしょうか。 当社のadmintTV Biz、admintTVは、動画コンテンツを暗号化して配信する上、DRMなどの多様なアクセス制限をご用意しており、セキュリティは万全と言っても過言ではありません。また、全社員一斉視聴などの、大規模配信のご相談も承っております。 「Lecture Live Pro」サービスのご用命を頂ければ、貴社の重要なライブ配信をしっかりとお手伝い。気になることがございましたら、ぜひ、お気軽にご相談ください。お問い合わせをお待ちしております。 ※YouTubeおよびYouTubeロゴは、Google Inc.の商標または登録商標です。 社内動画共有活用事例 それでは、 DX化で企業での情報共有に動画が活用されているシーンや事例をご紹介いたします。 ①社内研修 情報共有ツールとして動画配信を導入することで効果が高いのが、社内における研修やセミナーです。 特に複数の支社や拠点を持つ中小企業~大企業においては、社内研修をそれぞれの地方で複数回開催することも珍しくありませんでした。また、それに併せて担当者や社外講師を確保と、長距離での移動も発生していたものです。しかし、研修内容を動画で配信することによって、場所の移動やそれぞれの会場でのセッティングの手間が省ける上、複数拠点からの視聴も可能なため、一回の開催で全社員に向けての研修が完結することが可能となります。もし商談などでリアルタイムでの参加ができない人が出た場合も、保存された動画を視聴することで同じ情報を得ることができるため、従来の開催よりも利便性が高いといえるでしょう。 ②業務・操作マニュアル 製造工場や飲食店、ホテルなど、機器の操作手順や、調理・接客サービスなどのマニュアルが必須な業種においては、マニュアルが動画化されていることは業務の効率化に大きく繋がります。文書や口頭での業務指導では伝わりづらかったことも、動画で見て学ぶことで一目で理解しやすくなるためです。担当者や指導者が現場や店舗に赴き、業務指導を行い、その場で確認をすることももちろん大事です。しかし、マニュアルを動画化する事で先に基本部分を学んでもらい、その後各所で確認するという形を取れば、業務効率化に繋がりやすく、指導員の人手不足解消にも役立つことでしょう。また、その動画コンテンツを時間を選ばず、繰り返し見て学びなおし、反すうすることもできるため、おススメです。 ③拠点間の情報共有 全国に支店や拠点を持つチェーン店などでは、本部からの業務連絡や情報共有に動画を用いる会社がDX化の進度に伴ない増えてきています。営業ノウハウや株主総会の様子の共有なども動画で行う方が、より具体性や現場感が増すため効果的です。メールやプレゼン資料を確認するのも良いですが、数分程度の動画共有の方が視聴する側にとっては、視覚と聴覚で受け取ることで印象に残りやすくなるので、課題の見過ごしを防ぎやすくなります。 ③トップメッセージ 企業の規模も拡大し、社員の人数が増えていくと企業理念や社長のメッセージなどの「想い」が会社全体に浸透しづらくなってきます。社員が30人を超えると社長と社員のコミュニケーションが難しくなってくる、という話もあるほどです。社員の方でも会社の規模が大きいと社長や経営陣と直接話をする機会もなく、話を聞いた・姿を見たのは入社式だけ、実は顔も覚えていない、なんてことも。そのため、企業理念や会社のビジョンの浸透不足を課題にしている企業も少なくありません。 人は相手の顔を見て話を聞くことで、相手の存在を認め、その言葉を受け入れやすくなるという説もあります。そのため、社員皆に会社の方向性や倫理、理念を語った社長のメッセージを動画配信したり、部署ごとのミッションや目標を月例会議や年度末に会社全体で共有する事は、メールや資料だけでの伝達に比べて、共感を呼びやすくなり、メッセージが伝わりやすくなる事でしょう。また作成した動画を共有サーバなどに保管しておけばいつでも見ることができるので、中途入社の社員や新入社員にもいつでも共有が可能となります。 社内向け動画共有を検討しているならadmintTV Biz・TV admintTV Biz・admintTVでは、世界標準の最新機能を搭載した動画配信システムをご用意しております。当社のサービスは多くの企業様に導入していただいているため実績も豊富で、強固なDRM(デジタル著作権管理)もご用意しています。機能も多岐に渡っているので、ビジネスにおける動画を利用した社内DX化に最適なプラットフォームです。また、動画撮影のノウハウをお持ちで無い企業様には、撮影から配信までワンストップで承る「Lecture Live Pro」サービスもご用意しております。動画配信でお悩みがあれば、まずは気軽にお問合せください。 まとめ 今回はDXの例の一つとして、社内におけるコミュニケーションや、情報共有への動画利用に関してご紹介しました。前述しましたが、円滑な情報共有は、生産性の向上にも大きく影響してきます。「伝えるべき情報を、均一的に過不足なく伝える」「知りたい事や疑問を気後れすることなく得られる」などの情報源として動画を用いれば、あなたの会社内の生産性や社員の皆さんのモチベーションもグッと高まることでしょう。 ぜひ、ご参考ください。 » 続きを読む

2022/6/25

ストリーミング配信とは?配信方法とメリット・デメリットを解説

動画のストリーミング配信とは?動画配信方法とメリット・デメリットを解説

近年さまざまな要因で、オンラインでのビデオ会議やライブ配信に対するニーズが急速に高まっています。ミュージシャンやアーティストは、配信による販路も視野に入れて活動し、ビジネスシーンではオンラインミーティング用のアプリなどを利用したコミュニケーションが当たり前になり、人々の働き方・交流方法は大きく変化をしています。 そんな中、動画コンテンツの配信において、ストリーミング配信というものを耳にした事がある方も多いと思われますが、果たしてそれはどのような物でしょうか。このコラムではストリーミング配信についてを説明していきます。 動画のストリーミング配信とは 2000年代ごろまではインターネットで動画コンテンツを見ようとした場合、その動画コンテンツのファイルデータを利用者の端末(パソコンのハードディスクなど)へ全てダウンロードし終え、その端末に保存されたデータで動画を見る、という形で主に視聴されていました。これをダウンロード配信と言います。 しかし、動画コンテンツのファイルデータは非常に容量が大きい事が多く、その全てをダウンロードするには時間がかなりかかってしまう事から、現在のように動画を気軽に楽しむことは難しい状態でした。 そこで1990代に初登場し、今では主流の方式になったのがストリーミング配信です。 ストリーミング配信とは、動画を端末上にダウンロードせずにその場で再生される配信方式です。端末上にデータを保存しないため、情報漏洩のリスクを低く抑えられます。 また、ストリーミング配信は、すべてのデータを一度にダウンロードする必要がないため、素早く動画の視聴が可能であり、ネット回線の遅い環境やスマートフォンでもすぐに動画が視聴しやすいめりっとがあります(ダウンロード配信と比較した場合)。 前述の通り、パソコンやスマートフォン内にファイルデータが残ることはありません。 ストリーミング配信の種類 現在のストリーミング配信には、オンデマンド配信とライブ配信があります。ここでは、その違いをご紹介します。 オンデマンド配信 オンデマンド配信とは、あらかじめ完成された動画コンテンツのデータをサーバにアップロードし、ユーザーがアクセスして再生する仕組みになります。ユーザーは時間を選ばず、自分の好きなタイミングで視聴することができること、また早送りや早戻しなどの機能を搭載しているサービスもあり、手軽で利便性が高いと言えます。また、動画配信者側はしっかりと編集をした質の高い動画を提供できるメリットがあります。 オンデマンド配信では、WindowsMedia、Real Media 、QuickTime、Flash Videoの4種類のフォーマットが主流で、動画コンテンツの用途は、映画などの公開やセミナー、eラーニングの講習など、あらゆるコンテンツで広く利用されています。 ライブ配信 ライブ配信は、文字通りテレビの生中継と同じくリアルタイムで配信することです。撮影している映像を、ストリーミング配信用にエンコードしてリアルタイムで配信するため、ユーザーはリアルタイムならではの盛り上がりを体験できます。 同じ時間軸での配信ですから、当然オンデマンド配信のように早送りや、早戻しなどの操作はできません。アーティストのライブやスポーツ中継、パーソナル放送局や監視システム、リアルタイム講習のeラーニング、会議や学会、株主総会、研修などで使用されています。 ストリーミング配信に必要なもの ここまで読んでストリーミング配信を行ってみたい、と興味を持ったものの、具体的に何が必要かわからない方のために、動画コンテンツの配信に必要なものを挙げてみました。飽くまで一例となりますが、ご参照ください。 【オンデマンド配信の場合】 ■動画素材:カメラなどで撮影した動画データ ■パソコン・動画編集ソフト:撮影した素材に編集を加える時に必要です。PowerPoint®や、Adobe® Premiere Pro®やAdobe® After Effects®、Final Cut Proといった動画編集ソフトが主に用いられています。 ■グラフィックソフト:撮影物に演出として差し込みのカットを入れるなど撮影物以外の素材を入れたい時や、撮影をせず、全ての映像をご自分で作成する際、Adobe® Photoshop®やAdobe® Illustrator®などがあると、写真の画像の修整、色調補正、レイアウト、デザインをしてより良い素材が準備できます。 【ライブ配信の場合】 ■撮影機材:動画撮影用のカメラ、マイク、照明、三脚、マスターモニター、スイッチャー、ミキサーなど。とりあえず、一般的なものを並べましたが、この限りではありません。 もしもライブ配信に関して不安やお困り事がおありの方は、ぜひ、当社にご相談ください。当社ではライブ配信を企画から配信までワンストップで請け負うサービス「Lecture Live Pro」をご用意しています。ライブ配信の企画立案から始まり、会場の選定や手配、ユーザーが視聴する際の視聴ページ設定、ライブ当日のための機材含めた各種スタッフの手配に、当日の運営、視聴結果のレポートをお出しするまで、当社の経験豊富なスタッフがサポートいたします。 ライブ配信運用サポートサービスならLecture Live Pro」 ※Lecture Live ProのLIVE配信には、当社のプラットフォーム「admintTV」をご利用いただくことが本サービスご利用の条件となります。 【オンデマンド配信・ライブ配信共通】 ■エンコーダー:撮影した素材や編集済み素材をストリーミングフォーマットへ変換するソフトもしくは機材。書き出すデータのフォーマットが合わないと、せっかくの動画コンテンツが配信できません。 ■ストリーミングサーバ:ストリーミング技術を利用した動画コンテンツファイルを公開するために必要です。 ■回線:ストリーミングサーバから安定したの配信を行なう為には、ご契約のインターネットプロバイダから広帯域専用回線を準備する必要があります。 WEBサーバからの配信はユーザー側にファイルが残るので、配信者様の動画コンテンツの権利を守るためには、ユーザ側にファイルが残らないストリーミング専用サーバから配信を行なうことをお奨めいたします。特に、会社の会議など機密事項が含まれるもの、販売している動画コンテンツなどにはストリーミング専用サーバからの配信がよろしいでしょう。 当社のadmintTV Biz、admintTVのストリーミング配信なら、オンデマンド配信の場合、インターネットに接続してadmintTV Biz、admintTVのクラウド上の管理画面(ストリーミングサーバ)に動画コンテンツのファイルデータをアップすると、自動的に動画をエンコード(圧縮・変換)すると同時に動画をwebサイトに貼り付けるためのタグを生成。そのタグをウェブサイトのソースに張れば、webブラウザ上で動画コンテンツを再生できます。 また、ライブ配信の場合はクラウド上の管理画面のエンコーダーを経由、admintTV のプラットフォームを通して、ストリーミング配信が行えるためカンタンです。 admintTV Biz、admintTVは、オンデマンド配信でもライブ配信でも、ユーザーの視聴環境に合わせて配信されるマルチデバイス視聴ができるため、とても便利です。VOD/ライブ配信ともにHLS(データを細分化する方式)とMPEG-DUSH(簡単に言うと、動画コンテンツの解像度を視聴者の状況に合わせて動的に適応させる仕組み)をサポートしています。さらに動画コンテンツをより強固に守りたい方には、DRMも(デジタル著作権管理)ご用意していますので、ご検討ください。 ストリーミング配信のメリットとデメリットとは 数多の物事と同様、ストリーミング配信にもメリットとデメリットが存在します。ストリーミング配信の特性をご理解の上、効果的なご利用のためにも、ぜひ、ご一読ください。 ストリーミング配信のメリット ローカルへのダウンロード保存を必要としない ストリーミング配信は先にご紹介した通り、動画コンテンツのファイルデータをローカルドライブやストレージ(各種デバイスの、ネットワークに接続されていなくても使用できる容量範囲)にダウンロード保存することなく再生します。したがって、映画やミュージックビデオほか、著作権や機密として配慮が必要な動画コンテンツの配信に適しています。 コンテンツの複製ができない ストリーミング配信であれば、動画コンテンツのファイルデータを見るだけで保存はできないため、悪意あるユーザーにコピーされたり、流用・悪用されることもなく、安心して配信することができます。 長時間の再生との相性抜群 映画などの再生時間が長い動画でもストリーミング配信なら、端末のストレージ容量を気にすることなく視聴することが可能です。セミナーや講座の視聴、企業における多様な会議の配信など、時間が長くなりがちな動画コンテンツの配信に、とても相性の良い配信方式です。 ストリーミング配信のデメリット インターネット回線に接続していないと利用できない ストリーミング配信の最大のデメリットは、「インターネットに接続していないと一切の動画コンテンツが見られなくなってしまう」という点に尽きます。各種デバイスの保存容量を取らない分、インターネットからのデータの転送が無いと、どうにもなりません。 速度制限が掛かることがある スマホやタブレット端末にて通信会社のネットワークを使って視聴した場合でも、動画コンテンツのファイルデータはサイズが大きいため、各デバイスのご契約プランによっては速度制限がかかってしまう可能性があります。また、ご契約プランの容量をデータ量が超えてしまうと追加料金が発生してしまいます。ストリーミング配信で動画コンテンツを見る際は、Wi-Fiのある環境での視聴をおススメします。 高スペックな通信環境が必要 インターネット回線に接続していても、通信環境が悪いとデータの転送が動画コンテンツの再生に追いつかず、映像が途切れてしまったり、再生待ちが発生してしまう場合もあります。また、動画コンテンツの画質に影響が出るケースも無いとは言えません。満足のいく動画視聴をするには、しっかりとした通信環境が必要です。 動画コンテンツ配信をカンタンにできるadmintTV Basic、admintTV Portal 当社の動画配信システム、admintTV Basic、admintTV Portalなら、いつでもストリーミング配信が可能です。 admintTV Basicは、動画配信用アップロードサービスとして、さまざまな動画フォーマットに対応すると同時に、大規模ストレージをご用意しています。CDN(コンテンツデリバリーネットワーク:動画、ライブを安定的に配信するためのネットワークのこと)を世界同一価格で提供するなど、ビジネスでの動画利用に必要な、最新機能も取り揃えております。 admintTV Portalは、admintTV Basicに動画コンテンツ配信用ポータルサイトの構築機能を加えたサービスで、収益化を見込んだ有料会員向けのセミナーや講座などとの相性が抜群です。 ライブ配信であれば、セミナーの様子をカメラ撮影すれば、撮影されたデータは、admintTV Portalのライブ配信プラットフォームを通して、リアルタイムで配信することができます。admintTV Portalは、HTML5 Playerを標準装備しているため、視聴側では、プラグインなどを使わずにパソコンでもスマホでも見られるマルチデバイスなので、遠方の方や、会場に来られない方にも同じ情報を届けられます。ストリーミング配信をお考えなら、ぜひ、当社も候補に加えてご検討ください。 ご興味や、ご不明な点がありましたら、お気軽にお問い合わせのほど、お待ちしております。 ※Adobe®、Adobe® Illustrator®、Adobe® Photoshop®、Adobe® Premiere®、Adobe® After Effects®は、Adobe Systems Incorporated(アドビシステムズ社)の商標です。 ※PowerPoint®は米国Microsoft Corporationの登録商標です。 ※Apple、Final Cut、Final Cut Proは、米国その他の国で登録された Apple Inc. の商標です。 » 続きを読む

2022/4/8

ビットレートとは?動画配信とビットレートの関係を簡単紹介

ビットレートとは?動画配信とビットレートの関係を簡単紹介

近年、手軽に動画を撮影・閲覧できるスマートフォンや動画配信サイトなどの拡がりにより、企業イメージや商品紹介をはじめ社内研修、e-ラーニング、株主総会の配信などに動画コンテンツを活用する企業が増加してきました。 そんな中、動画コンテンツを作成・配信するにあたって注意したいのが「ビットレート」です。しかし、「ビットレート」に関してよくわからない方もいらっしゃるのではないでしょうか。 そこで今回は、ビットレートとはどのようなものか、適切なビットレートの目安などについて解説していきます。 ビットレートとは? ビットレートは1秒間あたりのデータ量(情報量)のことを指し、その単位はbps(Bit Per Second)になります。動画コンテンツにおいては、ビットレートは映像と音声それぞれ割り当てられ、その数値が高ければ高いほどデータ量が大きくなります。 映像ビットレートが高い場合、その動画コンテンツは高画質で精細なものとなり、音声ビットレートが高い場合は、音質が良くなります。しかし、数値が高いと、動画コンテンツの容量も大きくなるため、動画コンテンツを作成者がサーバにアップロードする時にも、視聴者が視聴する時(ダウンロード)にも時間がかかってしまいます。 そのため、動画編集を行なう際、解像度やアスペクト比などの動画サイズを意識するだけではなく、動画を書き出す時のビットレートについても正しい知識を身につけ、注意するようにしましょう。 2種類のビットレート 先にも書いた通りビットレートには「映像ビットレート」と「音声ビットレート」の2種類があります。この両方を合計したものが、動画コンテンツ全体のビットレートで、「総ビットレート(オーバルビットレート)」と呼ばれています。 一般的には音声ビットレートより映像ビットレートの方がデータ量は大きくなります。さらに動画の動きが多い、1秒間のフレームレート(コマ数)が多い、解像度が大きいなどにより映像ビットレートは大きくなることを踏まえておきましょう。 動画の美しさは何で決まる? 動画の美しさは画面解像度とフレームレートで決まります。 画面解像度とは動画において、ディスプレイに表示できる画素(ピクセル)の密度のことを指します。横×縦のピクセル数で表示され、この数値が大きければ大きいほど、たくさんの画素でできていることになり、より鮮やかな映像になるのです。 そして、フレームレートとは1秒間に何枚のフレーム(静止画像のコマ)を表示するかを表わします。例えばですが、全く同じ動きを表現する2本のパラパラ漫画を同じ秒数でめくる際、10枚の絵で作った場合と、30枚の絵で作った場合では、30枚の方がより動きを飛ばさずに描け、滑らかに動いているように見えます。それと同じようなものです。 そのため、フレームレートは数値が高ければ高いほど動画の動きが滑らかになります。 この画面解像度とフレームレート、それに見合ったビットレートを設定すると、より美しい動画コンテンツになるわけです。つまり、美しくてきれいな動画コンテンツを制作するには、それに応じたデータ量を確保し、高いビットレートを設定する必要があります(※動画コンテンツを閲覧する機器にもよります)。 適切なビットレートにするには 前の項目で「動画の美しさが何で決まるか」に関してを述べました。しかし、実は、動画コンテンツの内容や、視聴する実機によって適切なビットレートは変わるため、一概に動画を高ビットレートで制作する必要はありません。なぜなら、データ量の大きな映像を作成しようとしても、パソコンのスペックによっては、処理に時間がかかったり、場合によっては処理ができないといったトラブルも発生しかねないためです。 また、作った動画コンテンツをアップロードするサーバによっては、自動的にサーバ側で再エンコード(動画においては圧縮や変換)をかけるものもありますし、映像を配信する機器によっては、流す動画コンテンツの設定があらかじめ決められていることもあります。そのため、実際に視聴してもらう機器の推奨設定を確認の上、画面解像度、フレームレート、ビットレートを決めて作った方が無難です。 動画コンテンツを編集時に大きめに作成して、後から圧縮して書き出しを行うこともできますが、場合により映像が荒れてしまうこともあるようなので、注意しましょう。 ビットレートが高いことのメリット・デメリットとは? ビットレートを高い値に設定して、動画コンテンツのデータを書き出すと、以下のようなメリットがあると考えられます。 ・動きの速い映像でもノイズを発生させることなく配信することができる ・きれいで美しい映像を配信できる ・動画コンテンツの音質が良くなる また、ビットレートを高く設定し、フレームレートを多くし、動きが滑らかな映像配信も可能になります。 一方、デメリットにはどのようなことが考えられるでしょうか? ビットレートを高い値にすると、動画ファイルの容量もそれに比例して大きくなります。動画ファイルが大きくなると、以下のようなデメリットが考えられます。 ・web上で動画配信時に、視聴する人のインターネット環境によっては再生がうまくいかないといったトラブルが発生しやすい ・視聴の際のインターネット通信量が多くなる ・配信サーバのストレージ容量や配信時のデータ流量に影響を与えてしまう これらのメリット・デメリット、配信する動画コンテンツの用途や視聴機器の設定を踏まえた上で、ビットレートの数値を決めることをおすすめします。 望ましいビットレートにするためには? では、ビットレートを適切な値にするためにはどうすれば良いのでしょうか?ここではその方法を具体的に述べていきます。 〇画面解像度を確認しよう 画面解像度の高すぎる動画を制作してしまうと、それだけでデータ量が大きくなってしまい、ビットレートもそれに応じて高くなります。そのため、動画内容によってはむやみに高い画質(大きな縦横サイズ)で映像を作成・編集しない方が、ビットレートを低く抑えられます。 〇フレームレートに注意しよう フレームレートは編集・書き出し時と同じ値で、動画撮影(時のカメラの設定)も行なうのが一般的です(逆に動画撮影時の設定に、編集・書き出し設定を合わせる場合もあります)そのため、撮影時に、カメラのフレームレート設定を上げすぎないことがポイントになります。フレームレートを上げすぎなければ、それに従いビットレートも低く抑えることができるため、データ容量を押さえやすくなります。 〇コーデックの設定に留意しよう コーデックとは、映像や音声データの変換や圧縮・伸長する形式のことです。 ここでは、動画コンテンツのVOD配信を前提としますが、映像を動画編集ソフトで編集した後には、それを視聴できるデータファイルにして書き出し、サーバにアップロードしなければ、視聴者は見ることができません。そのため編集したデータを、変換・圧縮・伸長するコーデックを決めて書き出します。 コーデックには、ビデオコーデックと音声コーデックがあり、ビデオコーデックには「MPEG-2」「WMV」「H.264」「H.265」ほか、音声コーデックには「MP3」「WMA」「AAC」ほかさまざまな形式があります。 書き出すコーデックの種類は視聴者が見る媒体や、アップロードするサーバの仕様に準じるのが最適ですが、大抵、複数の種類に対応しています。コーデックの種類により、データの重さや映像の質が変わることがあり、ビットレートが低くても高画質の動画で保存できる場合もあります。 余裕があればいろいろと試して、適切なコーデックに切り替えて書き出しをしてみましょう。 以上、ビットレートについて、いかがでしたでしょうか。 動画コンテンツを作成する際はぜひ、ビットレートについても意識することをおすすめします。 会員制動画配信システムadmintTV Biz ・admintTVは世界標準の最新機能を搭載 前述の通り動画コンテンツを活用する企業は年々増えてきています。そして動画コンテンツには、用途により社外秘内容のものもたくさんあります。そのため、多くの企業が、動画コンテンツを配信するにあたり、セキュリティ面も考えて動画配信システムを選ぶようになっています。では、セキュリティのしっかりした会員制動画配信システムとはいったいどのようなものなのでしょうか? 例えば、無料動画配信サイトの自社公式アカウントでは、商品紹介や企業イメージの動画コンテンツを、不特定多数の人に周知しやすいでしょう。しかし、社員研修動画や株主総会、セミナーやeラーニングなどの、社外秘や会社の財産である情報を含んだ配信を行う場合は、特定の人だけが視聴できるようにしなければなりません。 そんな限定公開に適しているのが、有料の動画配信システムなのです。有料の動画配信システムならば、「広告が表示されてしまう」「サイトのデザインを自由に作れない」「他社の動画が、『おすすめ動画』に表示される」「収益化の方法に限りがある」など、気になる点の解消する機能が揃っていることも多いです。 当社のadmintTV Biz・admintTVは、お客さまの「気になる」を解消すべく、世界標準のさまざまな最新機能を取りそろえた動画配信システムです。admintTVは、動画コンテンツをアップロードすると、その動画コンテンツのURLタグを取得でき、お客さまのwebサイトのソースにURLタグを貼るだけで配信ができます。そして、その動画コンテンツにパスワード設定も施すことができるため、限定公開もできる仕組みになっています。 admintTV Bizは、動画配信プラットフォームadmintTVに、動画コンテンツの販売を可能とする動画ポータル構築機能を加えたサービスです。ご自身でサイトの構築を行えるため、お好きにデザインができ、動画コンテンツの販売機能、多様な販売形態と決済方式をそろえています。 セキュリティも、暗号化配信に加え、より慎重を期したい方には、DRM(デジタル著作権管理)もご用意しております。 詳しい資料を準備しておりますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。お待ちしております。 » 続きを読む

2022/4/1

オンライン研修・オンデマンド研修とは?基礎知識から実施の流れを解説!

オンライン研修・オンデマンド研修とは?基礎知識から実施の流れを解説!

2019年から流行が始まり、世界中で蔓延した新型コロナウイルスの影響により、集合型の対面研修の開催が困難になりました。その中で急速に普及したのがオンライン研修です。現在もオンライン研修普及の流れは続き、今ではごく当たり前のものとなりました。 この記事では、急速に広まったオンライン研修と、オンライン研修の形式である、ライブ配信型のリアルタイム研修と録画配信型のオンデマンド研修に関しての基礎知識から実施するまでの流れをご説明いたします。 オンライン研修とは オンライン研修とは、研修やセミナーをインターネットを介し、オンライン上で受講できるものです。従来は、非オンライン研修が主流で、研修を行う講師と受講者が同じ場所に集まって研修講師による指導を受けたり、セミナー形式でお話しを聞くスタイルでした。オンライン研修は、インターネット環境と視聴するメディア(PC、スマートフォン、タブレット端末など)があればどこでも受講できるため、コロナ禍において直接人と接しないだけでなく、場所を選ばず受講できる利便性の高さと、講義準備の効率の良さなどさまざまなメリットがあり、多くの企業で急速に広がっています。 そのオンライン研修には、はじめに述べた通り大きく分けて2つの形式があり、次はそれをご紹介しましょう。 リアルタイム研修(ライブ配信型) 従来の集合型の対面研修が、ライブ配信に切り替わった形式です。受講するにはWeb会議用のアプリやシステムを利用する必要があります。 複数の受講者が一つの研修やセミナーを視聴するという点では従来の研修や講義と同じですが、実際の対面式研修とは違い、PCやスマートフォンなどから参加が可能なため、場所を選びません。アプリやシステムにチャット機能があれば、講師と受講者の双方向でのコミュニケーションも可能になります。 オンデマンド研修(録画配信型) オンデマンド研修は、予め作成された研修や学習用動画コンテンツを視聴して受講する研修形式です。 こちらも視聴にはインターネット環境や視聴用のPC、スマートフォンなどのメディアが必要です。既に完成されている動画コンテンツを見る形式ですから、いつでも何処でも受講者の好きなタイミングで視聴ができることが大きな特長です。 オンデマンド研修では、繰り返し視聴ができるので、受講者が講師の言葉を聞き逃してしまったとしても、動画コンテンツを早戻すなどして、安心して効率的に、見直すことができます。 また、リアルタイム型で研修を行う際、その様子を録画し、後日オンデマンド方式で配布するケースも多く見られます。タイミングが合わずにライブ配信を見逃した人でもオンデマンド形式で研修に後から参加ができて便利です。 オンライン研修が急速に普及した背景 オンラインでの研修自体は2000年ごろからスタートされたといわれていますが、実施していたのは一部の、業務やサービスにインターネット環境を組み込むことに前向きな企業だけでした。 しかし、今ではIT事業とは関連のない業務の会社や、中小企業でもオンライン研修は当たり前のものになっています。新型コロナウイルス蔓延の影響はもちろんですが、ここまでオンライン研修が普及した背景には次の要因が考えられます。 ICT(情報通信技術)の向上やスマートフォンの普及 ICTは近年、目覚ましい発展を続けています。かつてはパソコンに有線、ケーブルでしか回線を繋げなかったインターネットは無線で接続できるようになりました。インターネットの接続料金は、ダイヤルアップ接続が主流の時代には、接続時間に応じて料金がかかり、うっかり熱中してしまうと、月数十万円の請求が来たなどとニュースに取りざたされていました。今はプロバイダ各社のプランも安価となり、その心配はほとんど無くなりましたが、当時は電話料金の請求が来るたび、ヒヤヒヤしていた方もいらっしゃるのではないでしょうか。また、携帯電話も声でのやり取りしかできない大型のものから、メールができるガラケーに、そして今はスマートフォンが主流となり、SNSという新しい文化も生まれ、親しまれています。そしてかつてはテレビや映画館で番組を楽しむ以外に目にする機会の無かった動画は、スマートフォンやタブレットで、外出時でも気軽に楽しめるようになりました。その間およそ20年程度。進化と言っても過言ではなくICTは向上しています。 その中でも、現在多くの人が持つスマートフォンはどれくらい普及しているか見てみましょう。 総務省による令和2年版の「通信利用動向調査ポイント」 令和2年通信利用動向調査ポイント_総務省資料 によれば、以下のような結果が発表されています。 ・日本国内世帯でのスマートフォン保有率は86.8% ・個人のインターネット利用機器はスマートフォンがPCを上回り、20歳~39歳の各年齢層で9割がインターネットを利用 ・国内企業の7割近くがクラウドコンピューティングサービスを利用 また、これによると、現在の日本では世帯の9割近くがスマートフォンを持っており、特に20~39歳の年齢層では9割がインターネットを利用しています。 動画コンテンツをスマートフォンやタブレットなどで見ることが当たり前となってきた現状、研修やセミナーのオンライン化は今後さらに促進することでしょう。 コロナ禍の影響と研修のオンライン化 先述した通り2019年に端を発した新型コロナウイルスの影響で、従来までは当たり前だった集合型の対面研修やセミナーをオンライン開催に移行する会社が増えました。 新型コロナウイルス感染者数が減少すると、リアルイベントの開催が増えるため、オンライン研修の需要の増減は、新型コロナウイルスの感染者数に大きく左右されると考えられます。 しかし、今回の出来事をきっかけに多くの企業が積極的にITツールを導入し、オンライン研修やリモートワークなど、さまざまなことをオンライン化し始めました。そのため、情勢により短期的にはオンライン研修が減ることもあるかもしれませんが、長期的にはごく身近なものとして浸透していくと考えられます。 オンライン研修のメリット では、研修やセミナーのオンライン化にはどのようなメリットがあるか、それをご紹介していきましょう。 メリット①教育の均一化 従来の集合対面型のセミナーや研修では、会場の規模に伴って参加できる人数に限りがありました。また企業においては都心や本社で開催される研修に、地方支社や地方在住の従業員が参加できないケースや、開催場所ごとに講師や指導役が違うことで発生する教育内容の違いも見受けられました。しかし、研修がオンライン化され、距離の問題が解決できたことで、場所による教育格差が解消された事は、主催側にも受講側にも大きなメリットといえるでしょう。 メリット②コストパフォーマンスの良さ 2つ目のメリットはコスト削減が見込める点です。 今までは研修会場に日時を合わせて集合した上で受講することが当たり前でした。研修がオンラインで、どこででも受講できるようになったため、移動交通費、宿泊費などが掛からないことは受講する側からするとメリットといえるでしょう。 また、研修を開催する企業や部署においても、研修を行う会場費、準備から開催にかかる人件費は、開催する都度かかっていたと思いますが、それが一時で済むことになります。 オンライン研修は、コストパフォーマンスに優れている研修形式と言えるでしょう。 メリット③参加者の管理 オンライン研修では視聴者数や再生数が、ライブ開催時でもリアルタイムでカウントされます。そのため、研修やセミナーを開催する側としては参加者の人数管理がしやすいことでしょう。 また、使用するツールにもよりますが、アクセスしたユーザーを一人一人管理することもできるため、参加者の習熟度を確認して、評価や改善点を確認することも可能です。 メリット④繰り返し視聴で効果的な学び リアルタイム研修の時には、大抵内容は一度しか聞けません。そのため、分かり辛かった箇所や聞き逃しも、そのままにしていた参加者も少なからずいたと思われます。しかし、オンデマンド化された研修を配信すれば、参加者が繰り返し視聴できるため、聞き逃しを解消、内容も考えながら見返しができるため、理解しやすいことでしょう。 当社のadmintTVならば再生速度も変えられますので、気になった箇所まで早戻しにし、該当箇所で1倍のスピードで見るということもできて便利です。 オンライン研修で受講者に必要なもの 自社内でオンライン研修を行う際、受講する側に必須のツールを5つ挙げました。配信を行う側が、受講者に準備をお願いしなければいけない場合もありますので、事前に確認しておいた方が良いでしょう。 ①インターネット環境 「オンライン」研修なのでインターネットができる環境は絶対です。スマートフォンのテザリング(データ通信機能をもったSIMが差し込まれているスマホなど仲介して、そこからパソコンなど他のデバイスをWi-FiやBluetoothの無線でつなぎ、インターネットに接続すること)なども使えますが、固定回線の利用が最も安定して視聴できる環境になるでしょう。 ②PCやタブレット、スマートフォンなどの視聴端末 研修を視聴するための機器や端末が必須です。ノートPCやタブレットなら、移動先でも視聴ができるため便利でしょう。スマートフォンでも視聴できますが、ホワイトボードや黒板に書かれた文字が見えづらいこともあるので注意が必要です。 ③Web会議システムやアプリ 研修の動画コンテンツはWeb会議システムや動画配信プラットフォーム、研修提供企業のシステムなどを介して視聴できますが、Web会議ツールやアプリが必要な場合には②のPCや機器に予めインストールしておく必要があります。 当社のadmintTVの場合は、視聴用に配布されたURLにアクセスすればブラウザから視聴できるため、視聴する側に必要な事前の準備が殆どありません。PCにまつわる事に関して、苦手な社員が多いようなら、当社のサービスをおすすめします。 ④資料や教材 資料や教材が配布されている場合には、研修を受ける前にプリントアウトをして用意をしておくか、PCで資料データのファイルを開いておき、受講しながら確認できるようにしておくと、学習効果も高まることでしょう。 ⑤ヘッドホンセット、マイク 研修を社内の自席で受講する場合、他者の電話応対に、研修の声が聞こえてしまうことがあります。また、社外で視聴する際には、社外秘の内容が漏れたりしないよう厳重な注意が必要ですので、ヘッドホンは準備しておいた方が良いでしょう。また、ディスカッションや質疑応答がある場合には、自分の発言に周囲の雑音が入らないようにマイクがあると便利です。 オンライン研修で注意すべきポイント 次に、オンライン研修やセミナーを開催する主催者側にとって、注意すべきポイントを紹介していきましょう。 ①学習効果を高めるために事前準備を万全に リアルタイム研修の場合には、特に受講する前の準備が大事になってきます。 インターネットに繋がっていたとしても、動画がスムーズに視聴ができるかの確認は重要です。映像が途切れたり、高画質で視聴しようとしたときに映像が乱れるようでは学習効果に影響が出かねません。事前に配信するにあたってインターネット環境に問題無いかをチェックしておきましょう。 また、資料や教材の準備が必要な場合にも確認は必須です。紙の資料として必要であれば印刷をしておく、データを映す予定なら、事前に作った資料を見返しておきましょう。できれば、カメラリハーサルをしておくと、手順や不備のチェック、心の準備ができると思います。 ②講師の顔を出して緊張感を持たせる 研修やセミナーは顔出しをした方が信用に繋がります。そのため、カメラとマイクは事前に問題無く使えるようにしておきましょう。 USBのカメラやマイクも安価で購入できますし、現在流通しているPCやタブレットには性能の良いカメラが搭載されているものも多いです。研修やセミナーを受ける側は情報や内容がしっかりしていたとしても、顔が見えない講師に対しては、懐疑的になることがあります。視聴者にとっては、講師の顔が見える方が臨場感と程よい緊張感をもって受講がしやすい傾向があり、聴講にも身が入る人が多いようです。また、その際、講師が複数いる場合は、自分が話していない時でも、受講者が表情を見ている可能性に留意した方が良いでしょう。 オンライン研修運営のコツ 次に、オンライン研修を開催するにあたって、その質を高めるための準備内容をご紹介します。 ①操作説明やテクニカルトレーニングを事前に行う 「初めてオンライン研修を利用する」「通常業務で使用する範囲外のPC操作は得意ではない」などの不安を持つスタッフ様を対象にしたオンライン研修の場合には、事前に受講者に、視聴機器の操作がどれだけわかるかを確認したり、技術研修を実施した方が良いでしょう。 PCのマイクやカメラの取扱いに不安がある方やWeb会議ツールのインストールからログイン方法など、初歩的と思える内容でも事前に行っておくと、研修当日、準備に手間取り、受講に遅れるというようなミスを防げます。スムーズなオンライン研修の実施と受講につなげるために確認や技術研修は大事です。 ②習熟度チェックや効果測定の仕組みを作る リアルタイム研修でもオンデマンド研修でも、映像を視聴するだけでは集中力が散漫になったり、学習意欲を維持しにくくなることもあり得ます。 それをできるだけ防ぐためには、研修に参加した方たちから研修後にアンケートを取る、テストを実施するなどして研修の効果を測定することをおすすめします。受講者の習熟度や効果をチェックすることで、次回以降の研修内容や、構成の見直し材料となり、内容の向上につながることでしょう。 ③情報漏洩を防ぐ手立てを オンライン研修やセミナーではそこで述べられる内容自体が、資産価値を持つことが殆どです。そのため、研修やセミナーの動画コンテンツを配布・販売されることは防がなければなりません。オンデマンド研修において、不正ダウンロードや録画への対応策として暗号化配信や、DRM(デジタル著作権管理 / Digital Rights Management)への取り組みは今や必須と言えます。 自社でのオンライン研修やオンデマンド研修を検討しているなら、当社のadmintTV Biz・admintTVの導入を、ぜひご検討ください。 admintTV Biz・admintTVは、最新のDRMに対応した動画配信システムで、機能も多岐に渡っており、多くの企業様に導入していただいているため実績も豊富です。 オンライン研修にぴったりの視聴制限や会員限定機能を搭載した最適なプラットフォームですので、社内向けの研修動画の配信や有料動画コンテンツの販売などの意向がありましたら、まずは気軽にお問合せください。 まとめ オンライン研修やオンデマンド研修における基礎知識や運営のコツを解説してきました。社員教育を均一化し、コストパフォーマンスにも優れている事から、オンライン研修は今後も多くの企業で導入されていくことが予想されます。 オンライン研修やセミナーの開催を自社で検討している場合には事前準備を十分にすることが肝要です。開催に不安がある場合にはアドバイザーを起用したり、コンサルティングを受けて勉強をすると良いでしょう。 また、ライブでの配信を行いたくとも、どうすれば良いかお悩みの企業様は、当社のライブ配信をワンストップでお手伝いする「Lecture Live Pro」サービスをご利用ください。経験豊富なスタッフが、一丸となって、皆さまのオンライン研修やセミナーのライブ配信をお手伝いさせていただきます。どうぞお気軽にご相談ください。 ※Zoomは、Zoom Video Communications, Inc.の米国およびその他の国における登録商標または商標です。 ※Bluetoothは、米国Bluetooth SIG,Inc.の商標です。 ※「Wi-Fi」は、Wi-Fi Allianceの登録商標です。 その他、このコラムに記載されている会社名、製品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。 » 続きを読む

2022/3/15