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企業向けの動画配信サービスを選ぶポイントは?導入するメリットも解説

作成:2020/11/14 更新:2020/11/14

動画配信

【法人向け】動画配信方法の種類と仕組みを徹底解説!オススメの配信方法は?

総務省によれば、スマートフォンやタブレットといったデバイスの家庭普及率は94.8%と非常に高く、家庭に1台以上あるのも珍しくありません。そのため、動画を視聴する機会は格段に増しており、さまざまな理由で動画配信を取り入れる企業様も増えてきています。
そこで今回は、企業が動画配信を導入するメリットや動画配信サービスを選ぶ際のポイントについて解説しましょう。

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企業が動画配信を導入するメリット

まずは、企業が動画配信システムを導入するメリットについて解説しましょう。これは、大きく2つあります。

メリット1・一度に多くの情報を伝えやすい

動画配信は音声・映像・文字(映像内の記述・テロップ)という3つの要素で構成されている事が多く、一回の配信で聴覚(気づきやアクセントとなる音響効果や心情を揺さぶるBGM、映像の内容を説明し、補助するナレーション)・視覚(直観的にわかる画と理解を深める文字情報)に訴えかけられるため、一度に多くの情報を見る人に伝えたり、印象付けたりすることが可能となります。

例えば、商品を売り込むにあたって、商品の組み立て方や使い方説明などは、手順と図解を書いた紙を見ながら理解するのと、ナレーションにて説明を、映像にて工程を見るのとでは段違いに理解や効率が違うと言って良いでしょう。
また、商品を実際に使った方の感想を見て、購入を考えるという方も多くいらっしゃいますが、そういう方には使用感の感想動画で訴求するのも効果が高いと言えます。他にも商品・製品の原材料や成分をわかりやすく解説したり、企業としてのイメージや社長の思い入れをメッセージとして伝えるなど、さまざまな用途に、多くの情報を詰め込んで、動画は発信できるのです。

ポスターや商品広告などの紙媒体は視覚のみ、ラジオなどでは聴覚のみ、動画が用いられるのはテレビだけというかつてと比較すると、インターネットが発達した現在の、動画による訴求効果は計り知れず、見る人へ一時に伝えられる情報量は格段に違うと言っても過言ではないでしょう。

メリット2・配信化することで情報を共有しやすい

動画コンテンツを作成したら、その動画を企業内で共有した方が業務上効率が良くなることも多いですよね。
動画コンテンツを社内配信する事で、離れた国や地域の支社や支部でも、インターネットを介していつでも簡単に同じ情報を共有できますし、動画配信が複数の端末で対応しているなら、外回り中の社員が営業先にその動画コンテンツを見せることで、自社の製品などをアピールするための説明に使う事もできます。そのほか、社外秘情報を動画で共有したり、株主総会で発表する内容を、参加できなかった株主様方に共有したりなども可能になります。
動画配信は企業様にとって、さまざまな事に使える1つのツールと言えましょう。

企業がインターネット上で動画配信するための3つの方法と特長

では、企業で動画配信を行うにあたって、何をどうすれば良いかを説明していきましょう。まずは、動画配信を行う方法です。企業がインターネットで動画配信をするには大きく分けて3つの方法があり、それぞれ特長が異なります。順番に解説していきましょう。

1・無料動画配信サイトに投稿

1つ目として最もイメージしやすいのは、YouTubeやニコニコ動画といった既存の動画配信サイトや、InstagramやFacebook、Twitterなどの動画を共有できるSNSの自社チャンネルやアカウントに動画コンテンツを投稿する方法です。
これら既存の動画配信サイトを使う最大のメリットは、それぞれのポータルサイトやアプリケーション自体がすでに多くのユーザーを獲得しているため、企業の情報が拡散されやすいことにあります。
Facebookの月間利用者数は約24億人、YouTubeは約20億人で日本人は6,200万人が利用しています(※2020年10月調査時点)。 分母(利用者)が多いということは、情報が拡散されるときの効果がそれだけ期待できるということです。
また、YouTubeやInstagramは無料のため、コストをかけずにすぐに利用できる点もメリットと言えます(動画広告の出稿では無く、ここでは企業アカウント上での投稿を指します)
ただし、無料配信サイトはセキュリティが万全とは言えず、動画配信後の管理も難しいため、動画コンテンツを勝手にダウンロードされ情報が意図せず拡散されてしまったり、また、マネタイズ(収益化)を目的とする際は、そのプラットフォーム(動画をアップする各所)の仕様に合わせるほかない、といったデメリットもあります。結果、「企業アカウントでしか見られない」という動画コンテンツの希少性が下がってしまったり、権利を侵害される可能性が無いとは言えません。

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2・企業向け有料動画配信システムを利用

2つ目は企業向け有料動画配信システムです。企業向け有料動画配信システムとは、特定の一部の人のみを対象とした配信機能や、高いセキュリティ対策、動画でのマネタイズ方法を選べるといった機能の搭載されたシステムです。

一般的な機能の一例
 会員限定のファンサイトなど、視聴者を制限した配信が可能
 大規模配信でも安定した配信・再生が可能
 動画配信システムのカスタマイズに対応可能
 社員向けのクローズドな動画配信など、機密性の高い情報のセキュリティ対策が強固

また、無料の動画配信システムとは違い、一部カスタマイズが可能なケースもあり、より自社の目的に合った効率的で使い勝手の良いシステムを用意することができます。

無料動画配信サイトは万人向けのため、誰でも使いやすい反面、独自性が薄く、サポートが不十分だったり、利用規約が絶対であり、抵触すればアカウントごと削除されるケースもあるというデメリットもあります。ですが、企業向けの有料動画配信システムを提供しているサイトはこれらのデメリットを解消しているケースが多く、動画コンテンツの内容などにも制限が設けられていないものもあります。

ただし、企業向け有料動画配信システムは、有料というだけにもちろん費用がかかります。それゆえ、目的によっては無料動画配信サイトで十分という場合もあるでしょう。
そもそも企業で動画配信システムを利用する場合、自社の本当の目的や課題を明確にした上でそれぞれの会社に好ましい形での運営を続けるのは、非常に難しかったりします。
無料の動画配信サービスでは企業向けの個別サポート対応は基本的に行なっていませんので、自社に合うシステムを望んだとしても、叶わない事が多い事でしょう。そのため、もし貴社で動画配信サービスを本格的に検討するならば、まず一度有料の動画配信システム構築サービスの運営会社に問い合わせてみて、アドバイスをもらうことをお勧めします。その結果、無料で十分ならば無料のシステムで良いと思いますし、自社だけでは発見できなかった課題や本当の目的を見つけられたのであれば、有料の動画配信システムを検討しても良いと思います。

デジタルクルーズ株式会社では動画配信システムのadmintTVと、admintTVにポータルサイト構築、販売・収益化の機能を加えたadmintTV Bizをご提供しています。当社では、常に世界標準の最新機能動画配信システムの構築を続けてきました。ご興味のある方、少しでもわからない点やアドバイスが欲しい点がある方は、ぜひお気軽にご連絡ください。

3・自社サーバ・自社システムを設立

3つ目は文字通り、自社でサーバを設立、システムを構築し、動画配信を始める方法です。それには自社で動画配信に必要なサーバやスタッフが必要となり、システムを構築・運営するための莫大な投資と人員が必要となります。一から構築するという事は当然、どのような機能を盛り込むかなどを吟味してその目的に沿ったプログラミングをする必要がありますので、手間も時間も相当にかかることとなります。
そのため、3つの方法の中では一番大変な方法と言えるでしょう。ですからまずは当社のような動画配信システムを提供している会社にお問い合わせをしてみてはいかがでしょうか。その上でどうしても自社で独自に開発したい、といった明確な理由がある場合、自社での設立・構築をご検討いただいた方が良いように思います。

企業向け動画配信システムの選ぶ際のポイント

ここまで、企業が動画配信を始めるなら、無料動画配信サイトと企業向け動画配信システムの利用という2つが主な方法になることをご説明してきました。ご紹介した通り、どちらもメリット、デメリットはありますので、目的に合う方を選べば問題ないでしょう。次に、企業向けの動画配信システムを選ぶ方のために、その選び方のポイントをご紹介していきます。

ポイント①コスト-初期費用-ランニング費用

企業向け動画配信システムは有料サービスが主となっており、初期費用に加え(無料の場合もあります。)従量課金、固定課金、固定課金+従量課金のいずれかの形態を取っています。
有料の動画配信システムとなれば、大規模アクセスに対応できるようにCDN(Content Delivery Network:一つのコンテンツを、 複数のユーザーの端末に効率的に配布するために使われる仕組み)を利用していますが、動画の配信量によっては制限がかかってしまう場合があります。
動画配信に費やせる予算が決まっている場合は、見積もりの範疇で動画配信が可能かどうか、あるいはどのような支払い形態なら無駄を省けるのか検討した方が良いでしょう。

ポイント②配信方式

また、動画を配信するにあたっては配信方式も考えなければなりません。ですが、「配信方式」と一口に言ってもピンと来ない方も多いのではないでしょうか。動画の配信方式は大きく分けて3種あります。以下に、その3種類を簡単に解説していますのでご参照ください。その3種類を踏まえた上で、目的にあった配信方式を選んでいただくと良いでしょう。
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ダウンロード配信

ダウンロード配信とは、映像や音声を閲覧者の再生端末(PCやタブレット、スマートフォンなど)に動画コンテンツをダウンロードしてから視聴する配信方式になります。ダウンロードが完了していれば、インターネットと繋がっていない環境下でも、配信先が動画を削除しても続けて視聴できます。
動画の容量にもよりますが、ダウンロードが完了するまでに時間がかかるのと、ダウンロードした動画コンテンツのコピーが比較的容易であるなど、著作権侵害の可能性というデメリットがあるため、ダウンロード配信をメインにする企業は多くありません。

プログレッシブダウンロード配信

プログレッシブダウンロード配信とは、映像や音声などのデータをダウンロードしつつ、同時に再生する配信方式で、YouTubeはこの方式で配信を行っています。
後述するストリーミング配信に近いですが、動画データを再生端末に保存しながら再生するため、再生端末に動画コンテンツのデータを保存できることが特長です。ですが、通信速度が遅いとキャッシュが溜まるまで動画が止まってしまったりする、ダウンロード配信と同じく動画コンテンツのコピーができてしまうデメリットがあります。

ストリーミング配信

ストリーミング配信とは、映像や音声などのデータを再生端末に転送しながら、同時に再生をする配信方式です。プログレッシブダウンロード配信と似ていますが、ストリーミング配信では再生端末でできるのは飽くまで動画コンテンツの再生のみ、再生端末上に動画コンテンツのデータが保存されない事がポイントになります。ストリーミング配信は、大規模配信にも対応可能で、DRM(デジタル著作権管理)と組み合わせることでセキュリティを高めることができます。
デメリットとしては、他の2つの方式よりも端末、回線の負荷が高くなることですが、昨今の回線環境の向上により、大きな問題にはなりにくいと思われます。

ポイント③他システムと連携しやすい動画配信システムかどうか

企業向け動画配信システムを選ぶ際は、他のシステムと連携しやすいのかも注目すべき点です。動画配信システムによってはAPI(Application Programming Interface:簡単に言うと、プログラムやソフトウェアの機能を共有する仕組みのこと。使いたい機能のプログラムがAPIとしてあれば、その仕組みを借り受けすることができる)を公開していることもあり、他のシステムとの連携を考えているならAPIの種類を確認しましょう。
動画配信システムを導入する場合、閲覧情報取得などの仕組みが必要になってきます。ご利用になる動画配信システムに必要なサービスが搭載されているか、無い場合はAPI連携ができるかどうかは、動画配信を行うにあたっての使い勝手を左右する重要なポイントとなります。
また、動画配信システムによっては決済機能や会員管理機能が付いたサービスもあり、決済機能があれば収益に直結した動画配信を始められるため、大きな利点と言えます。
ただし、これらの機能は別途有料になる場合がありますので、ご注意ください。

サポート部門の対応

動画配信を視聴する時間帯は、それこそ視聴者のライフスタイルによって異なります。一般的に、朝の通勤時間帯である6時30分~8時30分と帰宅してからの19時30分~21時30分が視聴されやすい時間帯となります。
利用されやすい時間帯ということはトラブルが起きやすい時間帯ということでもあります。動画配信サービスによって対応は異なりますが、トラブルの起きやすい時間帯に、どのようなサポートが対応可能なのかもチェックすべきで点と言えます。

まとめ

企業向けの動画配信サービスを選ぶポイントと導入するメリットを挙げてまいりましたが、いかがでしたでしょうか。動画配信を考えるにあたっての参考として、少しでもお役に立ちましたなら幸いです。
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