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コラム

動画配信に最適な動画サイズとサイズの考え方を解説

動画配信に最適な動画サイズとサイズの考え方を解説

インターネット環境のインフラの強化、動画を視聴できるデバイス(タブレット、スマートフォン、PCなど)は凄まじい勢いで、高性能化が進んでいます。さらに、2020年3月より携帯電話の主要キャリア三社で5G(第5世代移動通信システム )のサービスが開始されました。それにより、今後ますます、高画質の動画を望まれると考えられます。 企業においても動画コンテンツを用いたWebやSNSマーケティングに重きを置くところも増え、商品訴求やイメージ戦略などに動画コンテンツの活用を、と関心や需要は高まるばかりです。 そこで、この記事では、動画コンテンツを作成するにあたり押さえておきたい、サイズや画面解像度などについて説明いたします。 動画サイズを理解するために知っておきたい用語 動画のサイズを理解するにあたり、主に下記の4つの用語を理解しておく必要がありますので、一つずつ解説していきましょう。 「ピクセル」 「画面解像度」 「アスペクト比」 「ビットレート」 ピクセル ピクセル(px)とは、デジタル画像や映像の画を形作る、色情報の最小の単位です。 デジタル画像を大きく拡大したときに、画像が小さなドットの集合体で構成されているのを見たことがある人もいるでしょう。このドット1つが1ピクセルになります。このピクセルの一つ一つに色がついており、それが集合することで、画像として描写されているのです。 よく画像や映像のサイズの話で「〇〇×〇〇ピクセルは~」と耳にすることがあるかと思いますが、これは例えば「5522×3728ピクセル」の画像なら、横に5522個、縦に3728個のピクセルが並んで構成されている、ということです。 画面解像度 動画において解像度とはディスプレイに表示できる画素(ピクセル)の密度のことで、画素とは動画の縦横サイズのピクセル数を表す言葉です。画面解像度が大きい数値であればあるほど、たくさんの画素で映像ができていることになり、より鮮やかに見えます(※映し出す機器にもよります)。 ちなみにDVDの映像は854×480ピクセル、HDといわれる映像は1280×720ピクセル、Blu-rayディスクの規格でもあるフルHDといわれる映像の画面解像度は1920×1080ピクセルであり、それぞれ、数値の表すピクセル数で構成された動画ということです。 アスペクト比 アスペクト比とは、映像における縦横比率のことを指します。 表記としては「横:縦」で、アスペクト比の規格はたくさんあるため、全てを把握する必要はありませんが、よく使われるワイドの16:9とスタンダードの4:3の2種類は知っておいた方が良いでしょう。 ワイドは横長で、現在の地上波デジタル放送のテレビの比率がこれになります。スタンダードは正方形に近い感じで、ブラウン管のアナログテレビの縦横比がスタンダード(4:3)サイズになります。 ビットレート 動画コンテンツにおけるビットレートとは、動画が1秒間あたりの何ビットのデータで作られたかを表した数値の事を指し、表記の単位はbps(bits per second)になります。bpsの設定によって動画のデータ量や画質、音声の質が決まるので、動画コンテンンツ作成や動画配信の際には予めテストなどをして、適切な方法や書き出し時の数値を知っておくと良いでしょう。bpsは任意で設定できますので、動画コンテンツを配信する機器に合わせた目安となる設定値を押さえておくことをおすすめします。 ちなみに1Mbpsは1分間で7.5MBのデータ量です。 ビットレートを高い数値にして書き出した動画はデータ量が大きくなり、高画質で繊細な映像表現に適していますが、反面、アップロードやダウンロードの際に回線に負荷がかかりますので、気を付けてください。 動画コンテンツの企画・制作をする場合は、実際に動画コンテンツを映し出す機器のアスペクト比や解像度だけでなく、動画のデータ量に関するビットレートについても考慮しましょう。 一般的な動画コンテンツのサイズ 簡単にですが、動画コンテンツのサイズをご紹介しましょう。 動画コンテンツの規格はたくさんありますので、主要なもののみ記載しました。 動画サイズと画面解像度の考え方 画面解像度の値が高ければ高いほど、繊細で滑らかな画像になるとお伝えしましたが、それに比例して画面解像度が上がれば上がるほど、ファイルサイズは大きくなります。ビットレートの項目でも書きましたが、ファイルサイズが大きくなると、動画コンテンツデータのダウンロード、アップロードのスピードが遅くなるなどの弊害も出てきます。視聴者の方がスマートフォンでの視聴する場合は、パケット通信の容量が定額通信料の上限を超えやすくなる、無くなってしまうなどの事態も起こりかねません。 これらを踏まえた場合、動画コンテンツの内容や視聴環境によって解像度の向き不向きも変わってきます。風景画像や映画、ドラマなどの緻密で繊細な美しい色合いの表現が必要なコンテンツであれば、フルHDの動画が適しています。一方、セミナーや研修など、そこまで画質にこだわらなくとも良い動画コンテンツの場合は、フルHDや4Kで作成する必要は無いと思います。 また、スマートフォンでの視聴をメインに設定した配信の場合も、モニターやPCと比較して画面が小さい事から、別のデバイスで後日配信する可能性が無いならば、フルHD以上、4Kなどの画質である必要は無いと言えるでしょう。動画コンテンツがどのような内容か、どのようなデバイスで流すか、複数のデバイスの場合は、基準をどれにするかなどを決めた上で判断することをおすすめします。 動画配信に最適なサイズとまとめ 今回は一般的な動画のサイズと画面解像度について解説しました。動画の作成、編集、配信などをおこなう場合は、ユーザーの視聴環境に合わせた「再生時の画面サイズ」を想定しておく必要があります。まずは適切な解像度と動画のサイズを知ることで配信トラブルを防ぎましょう。 専門的なことはわからない、難しい、と思われる方には当社の「Lecture Live Pro」サービスがおススメです。企画から、撮影・配信・視聴結果のレポート作成まで、ワンストップで動画コンテンンツ配信のお手伝いをいたします。スタッフには、動画配信のプロフェッショナルが揃っておりますので、お気軽にご相談ください。 動画配信、動画コンテンツの作成を検討しているなら 当社のadmintTV Biz・admintTVは、世界標準の最新機能を搭載した動画配信システムサービスです。実績も豊富で、多くの企業様に導入していただいており、堅実なDRM(デジタル著作権管理)をご用意、機能も多岐に渡っていますので、ビジネスにおける動画利用に最適なプラットフォームと言えましょう。動画配信システムのことは、ぜひ当社にお問い合わせください。 お問い合わせ » 続きを読む

2022/2/23

会員制動画配信の方法とメリットや注意点-おすすめシステムも紹介

会員制動画配信の方法とメリットや注意点-おすすめシステムも紹介

近年、社内外で動画を活用する企業が増えてきています。動画の種類も多岐に渡り、販促用動画、eラーニング、会社紹介や社内研修、株主総会の配信ほか、さまざまです。その中には、社外秘の内容の動画コンテンツも多くあり、そんな動画コンテンツの配信は、セキュリティ対策をした上で関係者や会員のみに限定して公開しているものも多くあります。企業が、関係者や会員のみ、いわゆる会員制動画を活用するケースは、主に下記のような場合です。 ・セミナーや講座を動画で配信する「ウェビナー」の開催 ・従業員向けの研修や勉強会などの動画配信 今回は、会員制の動画配信を実施したい企業の方に向けて、メリットやデメリット、注意点などを解説していきます。ぜひ参考にしてください。 特定の人だけに動画を見せる方法 動画を配信するといっても不特定多数の人に見せるか、特定の人だけに見せるかで配信する方法は大きく異なります。 より多くの人に動画コンテンツを見てもらうことを目的とする、動画コンテンツの視聴中に広告が間に挟まってしまっても支障が無い場合はYouTubeなどのプラットフォームを利用すれば、効率も良く、コストもかからずに実施できるでしょう。 では、特定の人を対象に、限定的に動画コンテンツを見せるなら、どのような方法がいいのでしょうか? おすすめは既存のクラウド型動画配信システムを利用する方法 近年では「クラウド」という言葉が、インターネットを経由して提供されるサービスであることは大分浸透しました。当社のクラウド型の動画配信システムadmintTVや admintTV Bizもそれらに該当します。 admintTVは、動画コンテンツ配信プラットフォームです。動画コンテンツをアップロードするとタグ(ウェブサイトに掲載するためのURL)が取得でき、お客さまのWebサイトのソースにそのタグを貼るだけで配信が可能になりますが、その際、動画コンテンツにパスワード設定がかけられますので、パスワードを知る方のみが閲覧できます。 また admintTV Bizは、CMS機能(HTMLやCSSのようなWebサイト制作に必要な専門知識を必要とせず、テキストや画像などの情報を入力するだけで、サイトを自動的に構築できるプログラム)を持った動画コンテンツ配信サイトを構築できるシステムです。動画コンテンツの投稿、編集、配信、販売などが一貫して行え、動画コンテンツの投稿にはadmintTVの仕組みが利用されているため、admintTV Bizも動画コンテンツの配信時にパスワードを知る人のみが閲覧できる状態になります。 当社のようなすでにサービスを提供して久しい、既存のシステムをご利用いただければ、開発に関わる費用や時間が一切必要ないでしょう。 会員制動画配信が可能な、有料動画配信システムを利用するメリット 有料動画配信システムを利用する場合、お金はかかりますが、費用に見合うだけの利便性があります。会員制の動画配信となれば、その際のセキュリティや機能は、社内外に会社そのものの信頼性や格をも判断されるポイントとなるため、重視せざるを得ないものなはず。 ここでは、有料動画配信システムを利用する場合のメリットを挙げましたので、ご参考ください。 ①セキュリティ対策が強固 限定公開で動画を配信する場合、有料の動画コンテンツ配信システムの多くは、無料のものと比較すると、セキュリティ対策に力を入れており、それが強固と言えます。 動画コンテンツは企業にとって財産とも言えるもの。特に、セミナーや講座の内容など有料会員向けとしている動画の外部流出は、そのまま利益の損失に繋がりますし、お金を払って会員になったユーザーからすれば不満や不信につながりかねません。また、従業員向けの研修や勉強会などの中には、各企業様で独自に積み上げてきたノウハウを含むものもあるでしょう。それらを守るためにもセキュリティは軽視してはいけません。 当社のadmintTVでは、IP制限、暗号化配信などのほか、DRM(デジタル著作権管理)もご用意しており、会員向け動画コンテンツ配信に適したセキュリティをご提供しています。ぜひ、お気軽にお問い合わせください。 参考 ・DRM(デジタル著作権管理)の詳細 ・動画配信のDRM(デジタル著作権管理)とは?DRMの機能と不正利用防止の基本 ②コンテンツの販売や有料サービスの提供が可能になる 動画をコンテンツとして販売することで収益化をすることができます。 YouTubeなど無料のプラットフォームだと収益化の方法が限られるほか、広告が配信されてしまい、有料動画の販売には適していません。有料の販売システムであれば、動画内広告はもちろん存在せず、販売形態も自由に選べ(単発・サブスクなど)、会員管理機能を用いて誰がどんな動画を見ているか細かく分析ができます。 Web上でセミナーを開催する「ウェビナー」、講座や授業をインターネットで受けられる「eラーニング」や「オンライン授業」、「学会」、「フォーラム」などは、会員制動画配信システムで販売されるコンテンツの代表的な例です。 従来は受講者・参加者は、会場へ直接足を運ぶ必要がありました。しかし今は、動画配信システムを利用してオンラインで配信を行えば、遠隔地にいるユーザーでもセミナーの内容を知ることが可能な上、都合が合わずリアルタイムで視聴ができない人も、録画してある動画をアーカイブを見ることができます。また、企業側もリアルタイムの配信だけでなく、そのアーカイブを販売することもできるようになりました。 語学スクールや学習塾においても同様で、遠隔地でも授業が受けられるメリットは大きく、販売に適していることでしょう。 ③カスタマイズ性が高い 有料の動画配信システムは無料のものに比べ、カスタマイズできる箇所が多くなります。特に自社運用で会員制動画配信や販売を行いたい場合は、有料のシステムを使った方が広範囲にわたってカスタマイズが可能になりやすいです。しかし搭載されていない機能を利用したい場合の開発コストは高くなりますので、やりたいこと、欲しい機能、コストをまずは業者と相談してみるのが良いでしょう。当社デジタルクルーズでも、提供しているadmintTV Biz、admintTVのカスタマイズのご相談を承っております。ご希望がありましたら、まずはお気軽にご相談ください。 ④サポート体制が強い 有料の動画配信システムであれば、無料のものでは対応していない機能のことや、事前の相談からアフターフォローまで充実している場合が多いです。 導入初期など、操作や動画コンテンツ配信の運営に慣れてない場合には、どうしても操作が分からなくこともあるのではないでしょうか。そんな時しっかりしたサポートがあれば、安心して利用できることでしょう。 弊社デジタルクルーズでは導入後のサポート体制を用意しており、ご不明点をすぐに回答させていただきます。サポート体制で選ぶならぜひデジタルクルーズにお問合せください。 会員制動画配信システムの注意すべきポイント それでは次に、実際に会員制動画配信システムを導入する際に注意するポイントを紹介していきます。 ①使いやすさへの配慮 会員制動画配信システムを導入する目的は企業によってさまざまですが、顧客満足度を上げたいという気持ちはどの企業でも共通でしょう。 動画コンテンツをユーザーやお客さまに大いに視聴してもらえてこそ、システムの存在理由があります。視聴にあたって、システムが使いづらかったり、操作性に不満を抱かせるような仕様では、お客さまは離れてしまいます。社内向けであっても社外向けであっても、会員制動画配信システムにおいて使いやすさはとても重要です。そのため、即決はせず、まずはお問い合わせをして使い勝手の確認をすることをおすすめします。当社の動画配信システムに関しても、気になる点や知りたいことがございましたら、ぜひ、お気軽にお問い合わせください。 お問い合わせ ②運用目的の明確化、手順や担当の整備 主に社外向けの場合ですが、会員制動画配信システムを何となくで用意するのはお勧めできません。なぜなら、動画配信した結果を、どのようにマーケティングに活かしていくのかはとても大事なことだからです。そのため、配信結果の分析が可能な、データ集計もできる動画配信システムを利用することをお勧めします。当社のadmintTV Biz、admintTVなら、再生回数、視聴時間などを動画単位・視聴可能な全動画合計でも解析可能ですので、視聴分析にお役立ちです。ご興味がありましたら、お気軽にお問い合わせください。 そのほか、会員制動画配信の実動業務は、システムの用意と利用手順の把握、動画コンテンツの準備、その後の分析など、社内の複数の部署が関わるプロジェクトになることが多いです。誰がどの業務をどこまで担当するのか、事前に明確になっているからこそスムーズな運用が可能になりますので、きちんと担当を決めておくのはとても大事です。 構築までの一連の流れを十分に把握して戦略的な運用を目指しましょう。 会員制動画サイトの導入を検討しているなら admintTV Biz・admintTVでは、世界標準の最新機能を搭載した動画配信システムをご用意しております。 多くの企業様に導入していただいている実績も豊富で機能も多岐に渡っており、もちろん視聴制限や会員限定配信に最適な機能もございます。社内向けの研修動画の配信や有料動画コンテンツの販売などの意向がありましたら、まずは気軽にお問合せください。 お問い合わせ まとめ 法人で動画配信を検討し始めると、大体において会員制動画配信システムを利用する選択肢が出てきます。動画配信は、運用目的や企業規模により、構築するシステムや利用するツールなど、必要とする機能が大きく変わるもの。 漠然とシステムを構築してしまうと、後から取り返しが利かなくなることもありますので、 まずは自社で動画を配信する理由と目的を明確にして、相性や予算に適したシステムを導入しましょう。会員制動画配信は色々準備が必要ですが、うまくいけば企業にとってさまざまなメリットが期待できます。どうか、しっかりと吟味の上、成功に繋げてください。 » 続きを読む

2022/2/6

動画配信システムの費用や相場は?構築方法毎の費用解説

動画配信システムの費用や相場は?構築方法毎の費用解説

近年は動画配信サービスの成長が続いています。有料動画配信サービス利用者は2016年頃は1,200万人弱程度だったのが、2020年には2,000万人以上まで拡大し、2023年に4,000万人近くまで拡大するという話もあります。※この記事は2022年に執筆されています。 多くの人がインターネットやSNSで動画を視聴することが当たり前になったこともあり、企業が出稿する広告媒体も動画のものが増えてきました。2020年の動画広告市場の規模は3,000億円弱とも言われ、2021年は3,800億円を超えると言われるほど高い成長を見せています。 企業が 動画コンテンツをビジネスに利用する流れは拡大傾向にあり、動画広告だけでなく、動画配信ビジネスも成長過程にあるといえるでしょう。今回は、そんな動画ビジネスにおいて重要な、 動画配信システムの導入費用や料金について解説します。 動画配信システムの導入・構築方法3種 動画配信システムを導入するにあたり、新たに構築する場合や既存のサービスを利用する場合にはどの程度の費用がかかるのでしょうか。動画配信システムの構築、導入方法にはいくつかの種類が存在しますので、順を追って見ていきましょう。 自由度は高いがコストがかかる スクラッチ開発 動画配信システムを一から構築する方法をスクラッチ開発と呼びます。スクラッチ開発で動画配信システムを作るのは非常にコストと時間がかかり、実施できる企業様は限られてきます。システムには配信する側と視聴するユーザー側、それぞれが利用するにあたって必要な機能が多数あります。配信する側に必要なのは、アップロードした動画の管理や保存などの配信をおこなうための機能などです。視聴するユーザー側には、ユーザー情報の管理機能、決済機能ほか、ユーザーが実際に利用する画面のデザインなど多くの機能やデザインの開発が必要です。 これらの 機能やデザインを何もない状態から新たに構築するスクラッチ開発は、自社独自の機能やデザインで自由に開発することが可能な一方、高額な費用と時間がかかりますです。 程よく自由に構築 パッケージ開発 システムの構築において、ある程度の自由度を選択できる方式として「パッケージ開発」という開発方法があります。動画配信システムの話に絞って「パッケージ開発」の話をすると、既存の動画配信システムを利用して、ほぼそのまま利用、もしくは機能の一部をカスタムして利用して構築する方法を指します。1から作るのではないため、スクラッチ開発と比べると、コストは低く、構築期間を短縮できる傾向にあります。 スクラッチ開発ほどの機能の自由度は求めていないけれど、オリジナル要素のある動画配信システムを自社で構築したい場合にオススメの方式です。 低コストで素早く導入・クラウド型動画配信システム 前述したスクラッチ開発やパッケージ開発は一般的に「オンプレミス」と呼ばれ、サーバーやネットワークなどのインフラを自社で保有して、運用する利用方式ですが、それとは別の利用形態に「クラウド型の動画配信システム」があり、近年はこちらの人気が高まっています。「クラウド型」は、動画配信システムを自社で設計・構築して持つのではなく、外部の会社が提供をする動画配信システムサービスをインターネットを介して利用する形態となります。 クラウド型動画配信システムサービスを提供している企業は多く、当社デジタルクルーズが提供する admintTV Biz・admintTVもその一つです。クラウド型動画配信システムを利用した場合、スクラッチ開発やパッケージ開発よりも初期費用が抑えやすく、手軽に導入できるメリットを持ちます。 価格も、中小企業様や、これから新しく動画配信システムの運用を検討している企業様にも手が出しやすいものが多いでしょう。 クラウド型動画配信システムは、多くの企業が同じシステムを利用しているため、完成度が高く、サポート環境も充実していることが多いです。デザインや機能に特別なこだわりがなく、コストを抑えて素早く動画配信を行いたい場合には、クラウド型動画配信システムが最もオススメです。一から自社でシステムを構築するわけでは無いため、自由度に多少の制限がある場合もありますが、一般的に必要とされる機能は一通り揃っていることがほとんどです。特別な事情がなければ、まずクラウド型を検討すると、時間短縮になるのではないでしょうか。クラウド型動画配信システムに関して、疑問・質問がありましたら、ぜひ、お気軽にお問い合わせください。 admintTV Biz・admintTVの詳細を見る 動画配信システムの導入費用・構築費用はどれくらい? ここまで3種類の構築方法を紹介しましたが、やはり気になるのは、それぞれのコストではないでしょうか。ここでは、動画配信システムを導入・構築する際の費用の目安を比較してみました。これはあくまでも目安なため、実際の費用は必ずお問い合わせの上ご確認ください。なお、当社のadmintTV Biz及びadmintTVの費用も、お問い合わせいただいたお客さまに、やりたいことの具体的な内容を伺い、個別に回答させて頂いております。 大規模な映像コンテンツを取り扱うBtoC向け動画配信システムなどは、セキュリティ面や独自性を出すためにスクラッチ開発となるケースが多いです。しかし、その分開発費用は高額で、サーバーやネットワークなどのインフラの構築費、維持費の負担も大きくなりがちです。 一方、クラウド型の動画配信システムは、初期費用を抑えて導入でき、サポート体制も充実していることから運用も比較的容易と言えます。インフラの維持費も自社で考える必要が無いため、低コストでのスタートが可能です。しかし、サービス利用料として、ランニングコストが発生することは念頭に置いておくべきでしょう。 参考: ※1:場合により数千万円以上かかることもあります。 ※2:構築を業者に依頼した場合、保守管理費用等が数万円〜発生する場合があります。 ※3:動画コンテンツの配信量を元に金額換算するサービスもあります。 動画配信システムを費用・料金から選ぶ方法 動画配信システムを導入するための費用、料金についてご紹介してきましたが、どのようにして自社に合うシステムを選べば良いでしょうか。動画配信システムの選び方は何を重視するかによりさまざまですが、ここでは導入費用から選ぶ際のポイントをご紹介します。 月額基本料金が予算内か 動画配信システムの導入でクラウド型を選んだ場合、利用料として月額基本料金が設定されているケースがほとんどです。そのため、動画配信サービスを運営するにあたり、ランニングコストとなる部分の負担が大きすぎないか、プランの違いやオプションは何かをしっかりと確認すべきです。 例えば、アップロードできる動画の容量や同時視聴可能人数などがプランによって違うようなら、自社の目的に合うプランはどれか、またその料金プランは予算内に収まるかなど、よく確認しましょう。 オプション機能の費用はいくらかかるか 月額料金の他に、一部の機能がオプションとして追加でかかる動画配信システムもあります。その場合、自社で絶対に必要なオプションや、必要になる可能性のあるオプション機能がどの程度の料金か確認しておいた方が良いでしょう。月額料金は安かったに、欲しいオプションをつけたら予算オーバーだった、となれば、場合によっては動画配信の事業自体を見送りにする、という事にもなりかねません。オプション料金についてもよく確認しましょう。 そのほかの費用も考慮が必要 前項で動画配信システムの導入に関する費用の考え方についてご紹介してきましたが、実際に動画配信システムを利用し、運営をする前には、肝心の動画コンテンツそのものを作るための準備が必要です。それには動画を撮影・編集・アップロードする場合には、撮影機材や編集用アプリの費用も考えなければいけません。 せっかく配信する動画のクオリティを少しでもあげるために、機材や周辺機器には拘りたいですよね。例えば、動画の撮影にはカメラや三脚、マイクが必要になりますし、照明や、撮影中の動画を確認できるマスターモニターがあった方が良い映像が撮れることでしょう。特に有料で動画を販売したい、という場合は動画コンテンツのクオリティが低いと顧客が離れてしまう可能性もあります。最初から非常に高価なカメラやマイクを購入する必要はないと思いますが、有料で販売、配信する動画として最低限のクオリティが確保できるようにしっかりと自社にあった機材を見つけましょう。 また、撮影する内容により設備や小物などの準備も必要です。eラーニングやセミナーの撮影時にはホワイトボードや、教材用のパネルなどを用いることもあるのではないでしょうか。 配信するための撮影周りはよくわからない、動画コンテンツの内容そのものの準備に注力したい、というお客さまのために、当社デジタルクルーズでは「Lecture Live Pro」という、撮影のための、企画から会場手配、視聴ページの設定、撮影、配信、視聴結果のレポートまでと、ワンストップで配信のお手伝いをするサービスをご用意しています。ぜひ、お気軽にお問い合わせください。 導入を検討しているなら動画配信システムプラットフォームのデジタルクルーズへ デジタルクルーズが提供しているadmintTV Biz・admintTVでは、世界標準の最新機能を搭載した動画配信システムをご用意しております。動画コンテンツのエンコード(容量の圧縮・再生形式の変換)はもちろん、プラグイン不要で視聴ができるHTML5プレイヤーと連携した動画コンテンツの配信が可能です。 また、Widevine、fairplay、Playreadyの、主要三社のDRMフォーマットに対応したパッケージング(動画データの暗号化)と配信をサポートしているため、セキュリティは万全と言っても過言ではありません。多くの企業様への導入実績もあり、社内外向けの配信や有料動画コンテンツの販売にも適しています。 動画配信システムの導入をお考えでしたら、まずは気軽にお問合せください。 まとめ 法人での動画配信システムを検討すると、どうしても費用が気になることでしょう。 大規模に、独自の配信システムやデザインでサービスを提供・運営したい場合は、スクラッチ開発やパッケージ開発などオンプレミス方式での動画配信システムの運用が適しています。しかし、大規模でという訳では無い場合は、まずはクラウド型の動画配信システムの利用を試してみた方が良いでしょう。 販売や運用の目的が曖昧な状態でシステムの構築を進めてしまうと、後から取り返しがつかなくなり、想定より余計にコストと手間がかかることになります。新しく動画配信システムを導入する場合はまずクラウド型を導入して、実際にビジネスをスタートさせ、軌道に乗ったところで、本当に必要な機能を見極めるという方法が、リスクが低くお勧めです。 まずは自社で必要な機能を明確にし、予算や目的に適した動画配信システム選びをしましょう。 動画配信システムのサービスの導入費用について書きましたが、メディアとしてシステムを構築する場合、かなりの費用と期間がかかります(場合により数千万、期間も早くても半年程度)。当社デジタルクルーズでは、ターンキーにて動画配信システムのメディア構築サービスもご提供しており、多くのお客さまにご利用頂いております。何か気になることがあれば、ぜひ、当社にお気軽にお声がけください。ご連絡をお待ちしています。 » 続きを読む

2022/2/4

企業における研修動画のメリットや研修動画の種類を解説

研修動画のメリットやポイントを解説|研修を成功に導く動画制作の方法を押さえよう

現代のビジネス環境では、従業員のスキルアップや業務効率化のために研修が不可欠です。 しかし、従業員のスケジュールや場所の制約、コロナ禍の影響など研修を実施する上で様々な課題があります。そこで、注目を集めているのが「社員研修の動画化」です。 本記事では、研修動画のメリットやポイントに加え、研修を成功に導く動画制作の方法を解説します。 社員研修を動画で行う企業が増加 近年、従業員向けの研修を動画で行う企業が急増しています。2019年4月からの働き方改革関連法の施行をきっかけに、動画での研修を取り入れる企業が増えました。 加えて2019年から流行が始まった新型コロナウィルスの影響で、対面での研修を避ける傾向になったこともあり、その流れに拍車がかかっています。 社員研修を動画化するメリット 現在、社員研修を多くの企業が動画で行っています。社員研修を動画化することは、会社側(配信側)と従業員側(視聴者側)共にメリットをもたらしてくれます。ここでは、それぞれの視点における社員研修動画のメリットについてご紹介していきましょう。 会社側(配信側)のメリット ① コスト削減 従来の対面式での集合研修であれば、研修を開催するたびに社外講師の招聘にかかる費用や、会場の手配、事前準備などが必要でした。特に会場費は、社内に大勢の従業員が集合できる大きな会議室が無い会社の場合、貸会議室を借りるほか無く、結構な出費になっていたのではないでしょうか。 しかし、研修動画を採用することで、下記などが1本の研修動画を作成・視聴することで完結しますので、費用、時間、人的リソースの面でコスト削減に大きく貢献できると言えます。 ●講師への謝礼、及びスケジュール調整 ●研修会場の費用や手配 ●研修準備担当者の業務、移動費用 ②研修内容の均一化 講師と研修を受ける従業員が対面する集合研修の場合、開催する場所と日程ごとに準備が必要です。その中で、例えば講師を担当する者が違うと、研修内容がブレてしまうなどと言うこともあった事でしょう。 しかし、動画で研修内容を視聴するとなれば、場所や日時に関係なく、参加者全員が一つの同じ動画を視聴することになるため、認識のズレも起きにくく、講師による研修内容の差異も起こりません。研修時の教え方や受講環境のズレが与える影響は意外と大きく、従業員によって考え方の違いが出てしまうことは会社にとって、大きな不利益に繋がる事もあります。そのため、研修内容が均一化されることは大きなメリットとなるでしょう。 システムによっては視聴履歴、受講履歴を確認できるので「大事な研修動画なのにまだ視聴していない従業員がいる」といった事態を防ぐことが可能です。そして、研修内容が毎年大きく変わらない傾向がある場合には、翌年にも同じ動画で研修が行えますので、コストダウンも期待できることでしょう。 また、研修以外に経営者のメッセージや企業理念の提唱などでも、全員が同じ動画で視聴することで、従業員間に視聴後の一体感が生まれやすいです。 ③高い学習効果 動画は、テキストよりも情報量が多く、視覚効果が高いと言われており、視聴者の興味・関心を惹きつけやすいことが特長です。言語化しづらい抽象的な表現や明言を避けたい内容も、動画であればフリップなどの小物を用いることはもちろん、表情や動きで伝わりやすいという強みがあります。そのため従業員の皆さんの理解促進につながりやすく、高い学習効果が期待できます。 従業員側(視聴者側)のメリット ① わかりやすさ 研修は、講師を呼んで対面で行う場合には、大体において一つの会場で一度しか行われません。その場合、研修を受けた従業員は、内容を反すうする場合、自分の記憶と配布されたテキストを頼ることになります。 ですが、動画での研修の場合は、会社のサーバに動画のデータを保存し共有することで、繰り返し見ることが叶い、理解を深めやすいことでしょう。例え、理解しづらかった部分があったとしても、動画であれば理解できるまで繰り返し視聴したり、動画のそのシーンを指定した上で、講師に説明を求めることもできるのではないでしょうか。それらの点で動画を用いた研修のメリットは大きいと言って良いでしょう。 ② 視聴する場所や時間を選ばない これまで主流だった、従業員が集まって受講する研修であれば、指定された場所と時間に集まることが必須で、研修を準備する側にも受講する側にも移動が必要でした。特に、日本中・世界中に支店や支社を持つような企業の場合、本社で行う研修であれば、事前にスケジュールを調整して駆けつけなくてはなりません。従業員側の手間や交通費や宿泊費用がかかってしまうというデメリットは大きかったと思われます。 しかし、研修内容が動画化されていれば、場所や時間を選ばず『いつでも』『どこでも』視聴でき、受講する従業員の勤務地や勤務時間に影響しづらいため、従業員にも会社の経理面でも良い結果につながるのではないでしょうか。 ③ 手軽さ 実際の講師を招く研修に比べ、動画化された研修を視聴する場合は、心理的なハードルが低く、緊張もなく気軽に受講することが可能です。特に、忙しい業務の合間を縫って研修に参加する人の中には事前に配布されたテキストに目を通す暇もなく、参加を余儀なくされる事もあるのではないでしょうか。そのような状況で、多くの参加者の中、講師役に応答の指名をされるなどとなれば…。そのような従業員にとってストレスになる状況も、動画での研修なら心配がありません。 当社のadmintTVは、マルチデバイス対応ですので、視聴する機器もPCやスマートフォン、タブレットでの視聴ができ、状況を選ばずに手軽に研修内容の把握ができることでしょう。 研修動画の種別 一口に研修動画といっても、その構成と訴求方法はさまざまです。ここでは、主な研修動画の種類や演出方法を説明します。 集合研修式 これまでの大人数が集まって行っていた研修と同じく、一人の講師が参加者に講義する形で、その流れを撮影・編集し動画にします。これは、業務における基本的なことをレクチャーする研修動画に多く用いられる見せ方です。 実際に黒板やホワイトボードに講師が書き込んだ内容を撮影するだけでも問題ありませんが、必要があれば動画編集時に図解やグラフなど別途画像を差し込むなどをすると、よりわかりやすくなる傾向があります。普段から繰り返し行う研修を動画に置き換えるのに適していますので、やりようによっては何年も同じ動画を使用でき、動画の制作においても、自社で撮影・編集も可能というメリットもあります。 しかし、見やすさに配慮して照明を当てる、講師の音声がしっかりと聞こえる様にする、板書の内容のピントがボケないようにするなど、気を付けるべき点が多いのも事実です。そのためプロに撮影や編集を任せるのもお勧めです。 当社のサービス「Lecture Live Pro」なら、企画・構成から撮影機材を準備して撮影を行い、当日はライブにてadmintTV Webinarで研修配信を、後日VODデータとして編集した動画データをお渡しするというワンストップでのお手伝いも可能ですので、お気軽にご相談ください。なお、admintTV Webinarは、マルチデバイス配信でプラグイン無し・可変速再生・視聴環境に合わせた品質での視聴が可能です。当日のライブ配信でも後日、振り返りの視聴でも、便利に安全にご利用いただけます。 ドラマ形式 TVドラマのように俳優(自社の従業員を起用する企業もあります)が演技をして、ドラマ形式で伝える研修動画です。伝えたい内容を盛り込んだシチュエーションでリアリティを持たせて見せていく動画スタイルで、視聴している受講者は、研修内容をより実例として捉えやすくなり、理解しやすくなると言われています。 対人対応例などを紹介するのに用いられることが多く、例えば売り場での販売対応の良い例や、NG行動の矯正・教育などに高い効果が望めるでしょう。ただ脚本や演出、出演者、実際の現場イメージにリアリティを出すために撮影現場の準備を整える手間やコストがかかること、演技指導が必要になるケースもあることから、分かりやすさはあるものの自社での作成はハードルが高くなります。そのため、この形式の場合は、制作会社に制作をお願いするのがおススメです。 こちらも、一度作れば繰り返し研修やその後の見直しに使えるため、会社にとっても従業員にとっても利便性の高い見せ方と言えるでしょう。 マニュアル形式 上記の2つと比較して自社で作成しやすく、低コストで済みやすいのが、こちらのマニュアル形式の研修動画です。テキストと画像を中心にパワーポイントなどで作成できるので社内での作成も容易です。動画といってもテキストと静止画像を中心に構成されるため、スライドショー的なものになりますが、講師のナレーションと併せて内容を展開させていけば、従来のマニュアル資料よりも理解しやすいかと思います。基本書類の書き方やビジネスマナー、社内ルールなどの研修内容であれば、こちらもオススメです。 研修動画活用事例 では次に、企業での動画研修が活用されている事例をご紹介いたします。 ①新人研修 動画化することで効果が高いとされているのは、新入社員向けの研修やセミナーです。 新入社員向けの研修は、社会人としての心構えや、一般的にビジネスマナーを中心とした業務の基本となる内容が多いです。講師を招いたり、先輩社員が教える形で毎年実施する会社が多く、これらの内容を動画にすれば、長年にわたって繰り返し研修に使えるようになります。 普遍的な内容の研修であれば、動画にすることで費用や人的なコストの解消につながるため、動画化におススメです。場所の移動はなく、複数拠点からの視聴も可能なため、規模の大きな企業であれば、より有用と考えられます。 ② 業務・操作・接客マニュアル 作業手順、操作手順や調理、接客サービスなどのマニュアルが必須な業種においては、研修やマニュアルを動画化することで業務の効率化に大きく貢献します。対人では先輩スタッフの文書や口頭での業務指導や実践指導が行われる分野ですが、動画でまず研修を行うことで予習ができ、実践後に見返すことで復習となり、成長の一助となることでしょう。 研修を動画化することにより、担当者や指導者が現場や店舗に赴く、もしくは一か所に受講者を集めての研修や密接して技術指導を行うことが難しい時勢において、受講する従業員の成長を図るにあたり非常に便利と言われています。 ③ 自社サービス、製品紹介 新入社員や営業職、店舗の従業員向けに、自社のサービスや製品を紹介するための動画も需要が高まっています。特に、新製品や新サービスの社内での周知徹底は、従業員の意識向上に大きくつながることでしょう。 以前は、先輩社員や開発部門の担当者が説明を行うことが多く見られましたが、動画にて研修・紹介することで従業員の知識が偏ることがなく、一定の品質をもって伝えられるメリットがあります。製品に寄せられると想定される質問や疑問点なども併せて動画で紹介すると、製品売込みに対する従業員の心の準備もより高まり、販売意欲の向上につながりやすいのではないでしょうか。 ④ トップメッセージ 企業の規模が拡大し、従業員の人数が増えていくと企業理念や社長のビジョンが浸透しづらくなる傾向があります。聞くところによると、従業員が50人を超えると従業員と社長・経営陣とのコミュニケーションの割合は低くなり、会社によっては社長が喋っているところを見るのも入社式だけという状況というケースもままあるとのこと。そのため従業員にこれらの浸透させることを課題にしている企業も少なくありません。 社長のメッセージや企業におけるミッション、全社一丸となっての目標を動画にして共有する事は、メールや資料だけでの伝達に比べて、格段に想いが伝わりやすくなります。また動画であればいつでも見れるため、中途入社の従業員にも新入社員に対しても、いつでも同じ動画を共有する事が可能です。 研修動画制作のポイント 研修動画は「研修」いわば「勉強」ということで、内容がまじめなものとなりがちです。そのため再生(視聴)完了率を上げるには、見る人に集中してもらいやすい、要点を押さえた作りを心がける必要があります。 また、視聴者である従業員が動画を見たあとスキルアップできたと実感できるように、制作の段階から工夫を凝らしましょう。そのためには、以下を焦点とすることをおすすめします。 1.動画の目的を明確にする 2.離脱率を下げる工夫をする 3.テキストを用意する 4.視聴者の閲覧環境に配慮する 5.設定値の記録とデータの維持 1.動画の目的を明確にする 研修動画を何のために見るのか、見ることで何が得られるのか、目的を明確にする必要があります。動画の視聴が完了した際に得られる研修のゴールを設定し、視聴者に明確な目的意識を持ってもらうようにしましょう。意味がわからないまま見るのと、「何のために」見るのかわかっていて見るのでは、視聴時の姿勢が大きく変ってきます。 2.離脱率を下げる工夫をする 対面型研修と違い動画視聴による研修では、視聴者は好きなタイミングで見ることができる反面、任意で視聴をやめることも可能です。そのため、一度で最後まで視聴してもらえるように考えて、動画を制作しましょう。具体的には以下のポイントを意識しながら制作することをおすすめします。 ・動画1本を10分程度にする ・全カットにテロップ、章の終わりごとに「まとめ」を入れる ・小テストやクイズで確認する 画面を長時間見続けるには体力が必要です。集中力も切れてしまうでしょう。人は、自分の好きなものならば本でも動画でも、長時間見ていられますが、そうでないものに対しては難しい傾向があります。また、人の集中力の持続は、諸説ありますが15分程度と言われます。そのため、動画1本を10分程度、誰しもが集中が続きやすいであろう範囲にし、尺が長くなりすぎないようにしましょう。 そして、聞き逃しや講師の発声のフォローとしてテロップを入れるようにすると、聞き直しの手間がぐっと減り、それに準じたストレスを減らす一助になります。 内容を章で分けている場合などによく用いるのですが、最後に「まとめ」文章カットを挿入すると、重要な点をより明確にでき、理解を深めやすくなるでしょう。 動画視聴は基本的にインプットです。小テストなどを挟んでその度合いを確認することで知識の定着を促せます。小テストを視聴者が負担に感じてしまう場合は、クイズ形式などにするのも効果的です。 3.テキストを用意する 動画で研修を行う際には、動画だけではなく、テキストも用意しておくことをお勧めします。動画視聴は学習の上で効果的なインプット法ですが、動画だけでは伝えたい内容を全て伝えきれないこともあります。 テキストで補足することで、より視聴者の理解を深めやすくなることでしょう。 4.視聴者の閲覧環境に配慮する 視聴者の全員がパソコンやテレビ画面を利用して視聴しているわけではありません。 画面の小さいスマートフォンで視聴する人にも配慮し、テロップの大きさなど、見やすさを意識して編集するようにしましょう。 また、編集した映像を書き出す際には、各種デバイスに対応するよう形式を確認した上で行うようにしましょう。 5.設定値の記録とデータの維持 動画制作の際は、どのようなアプリケーションを使い、書き出しをどのような設定で行ったのかなどを記録しておくことをおすすめします。動画の編集は、撮影時に特殊なことをした、高価なプラグインを用いた、編集スキルに開きがあるなどが無ければ、データを見て引き継げることが多いと思いますが、書き出し用のソフトに何を使用したか、その時の設定値は、となると、記録が無いと困る場合があります。 また、要注意なのが、編集用アプリケーションのバージョンです。バージョンアップにより編集データが開けなくなることや、機能の変更で、以前と同じにならないということが全く無いとは言えません。そのため、繰り返し編集・使用するデータなどは、折に付け新しいバージョンで開きなおして保存し直すなど維持に努めましょう。 研修に「admintTV Webinar」が選ばれる理由 ウェビナー専用動画配信プラットフォーム「admintTV Webinar」は、オンライン研修に必要となる機能をワントップで提供する専門サービスです。 ライブ配信に加え、疑似ライブ配信(録画済み動画によるライブ配信)、VOD配信を組み合わせてウェビナーを実施することで、受講者の履修機会が最大化。疑似ライブ配信機能によって、録画済みの動画を用いた、ローコストライブ配信も実現します。 簡単に言うと、時間枠を決めた全社一斉オンタイムでのライブ研修を行った後に、その時参加できなかった人は、後に別枠で同じ内容を履修可能にしたり、また、個別での受講も可能という臨機応変な使い方が「admintTV Webinar」はできるのです。 また、内容がきちんと把握できたかを確認するための、視聴チェックやテスト機能もご用意。 業界最高レベルの動画配信機能を始めとして、配信側、受講側双方が満足できるよう、ほかにも多くの機能を備えています。 利用規模が大きくなればなるほど安価になる値段設定にしており、オンライン研修を初めて行う際のご不安も心をこめてご対応いたします。 「admintTV Webinar」を利用し、共に良い研修を作り上げていきませんか? 研修動画のまとめ 今回は、社内研修での動画利用に関してご紹介しました。従来の対面式の研修が実施しづらくなってきた昨今、情報が均一化されどこでも受講できる研修動画は、業務効率の向上にも大きく影響し、あなたの会社内の生産性アップが期待できることでしょう。ぜひ、この記事を参考にご検討ください。 » 続きを読む

2021/10/20

セミナー動画を配信する方法は?セミナー動画配信のメリットと注意点を解説!

研修・セミナー動画を配信する方法は?メリットと注意点も併せて解説

コロナ禍以降、会議室などに人を集めて開催していたセミナーも、オンラインでの配信が当たり前の時代となり、当社へのご相談も今もなお増え続けています。そこでここでは、特に初めて研修・セミナー動画の配信、オンラインセミナー(ウェビナー)を検討中のご担当者様向けに、わかりやすく研修・セミナー動画の配信について解説していきます。 ぜひ、実際のライブでの研修・セミナー動画配信、オンラインセミナー(ウェビナー)開催に役立ててみてください。 研修・セミナー動画配信の方法と種類 研修・セミナー動画配信とは、文字通り、研修やセミナーを動画形式で配信し、ユーザー(受講者)がオンライン上で視聴したり質疑応答ができる配信形態を指します。オンラインで研修・セミナーを受講するため、オンライン研修・セミナーあるいはウェビナー(「ウェブ」と「セミナー」を合わせた造語)とも呼ばれています。研修・セミナー動画の配信方法は、大まかにわけて「ライブ配信」「疑似ライブ配信」と「オンデマンド配信」の3種類です。 このほか、誰でもセミナーに参加できる「オープン環境での配信」と、特定の人だけが参加できる「クローズド環境での配信」という区分けもできます。それぞれの特長をご紹介していきますので、目的にあった配信方法をご検討ください。 ライブ配信 ライブ配信は、リアルタイムで研修・セミナーの様子を動画で配信することを指し、いわゆる生放送と呼ばれている配信方法です。現在、さまざまなオンラインセミナーサービスを利用して多くの研修・セミナーが企業でライブ配信されています。オンラインかつリアルタイムの研修・セミナーでは、質疑応答やアンケートの回答などをしてもらう代わりに講義後、講義で使われた資料をダウンロードできる謳いで呼びかけ、参加者の疑問や満足度などを確認しやすくできます。 当社のadmintTV Biz、admintTVは多数事例がございますので、admintTV Biz・admintTVの導入事例をぜひご確認ください。ほか、オンライン研修・セミナーに特化したサービス、admintTV Webinarもご用意しています。オンライン研修・セミナーの中で求められる機能を徹底的に考えて、ふんだんに盛り込んだ、かゆい所に手が届くようなサービスと自負しております。こちらもよろしければ併せてご確認ください。 ⇒admintTV Webinarはこちら ライブ配信環境を自社ですべて整えるには、ネットワーク環境の整備や運用、カメラ・マイク・照明・配信映像確認用のマスターモニターなど(簡易的な撮影の場合はこの限りではありません)の機材・人材の準備など手間とコストがかかるため、専用のツールや専門スタッフを呼んで行うこともままあります。 ライブ配信に興味はあっても不慣れな企業様には、企画から配信後の諸々までワンストップでお手伝いをする、当社のLecture Live Proのご利用をおすすめします。ぜひ、ご連絡ください。 ⇒Lecture Live Proはこちら 疑似ライブ配信 疑似ライブ配信とは、録画済動画を使用したライブ配信の方式です。ライブ配信とオンデマンド配信の中間のような方式で、録画済みの動画を用いての講習ですが、リアルタイムで配信スタッフがアンケートを呼び掛けたり、質問を受け付けたりなどのアクションを行う方式になります。 録画済みの動画を使うという事は、既に「一度完成した映像」を流す形になるため、ライブ中の「失敗」や「事故」の発生を防ぎやすく、また、講演者さんの出演や公演場所のレンタルを繰り返しする必要もありません。そのため、開催費用は低価格で抑えられ、繰り返しの配信がしやすくなります。 ライブ配信での受講を逃した人に向け、ライブ時と同じクオリティの講義を提供できる上、価格も抑えやすいので、人気がある方式です。 オンデマンド配信 オンデマンド配信は、あらかじめ撮影された研修・セミナーの動画をネット上にアップして、参加者(ユーザー)に視聴してもらう方式になります。特長としては、内容をわかりやすくするために画像や文字を追加したり、不要な箇所のカットや、音量調整するなどの編集作業をアップロード前にできるため、わかりやすく質の高い動画を用意しやすくなります。 また、画面のレイアウトを変更、ワイプやグラフィックを追加したりなどの処理で視聴者の印象を良くするためのさまざまな演出を加えられるのも特長の一つです。また、オンデマンド配信なら、365日24時間好きな時に視聴することが可能なため、ユーザーにとって利便性が高い配信といえるでしょう。 オープンな配信 オープン環境でのセミナー配信は、多くの人に視聴してほしい時に適しています。多くのユーザーが利用しているYoutubeなどの動画配信プラットフォームや、ZoomなどWeb会議ツールを利用してのライブ配信、オンデマンド配信などが一般的です。これらは、新規ユーザー獲得や認知拡大を目的とする場合によく実施されます。課金システムなどの構築の必要はなく、また、ライブ配信したものをアーカイブに残すこともできます。 クローズドな配信 クローズドな環境での研修・セミナー配信は、視聴の際に受講料を接収する場合や、専門性が高く情報に大きな価値を含む場合、限定会員向けのコンテンツ配信などによく利用されます。 企業においては社内向けの研修や従業員教育など、公にしたくない情報の周知や勉強で利用する場合もあります。 オープンでもクローズドでも、どちらのタイプのセミナー動画配信でも、当社がご提供するadmintTV、 admintTV Biz、admintTV Webinarは可能です。DRM(デジタル著作権管理)にも対応していますので、安心してご利用いただけます。ご興味がある方はぜひ、ご相談ください。 目的別 研修・セミナー動画配信サービスの選び方や活用シーン オンライン研修・セミナーは予定している参加人数や必要な機能、開催時の周辺環境などを考慮し、それぞれ適した動画配信サービスを選択することをおすすめします。ここでは目的やシーン別にご紹介していきましょう。 大規模なオンラインイベント向け 活用シーン例 ・大規模施設での講演やセミナー中継 ・入社式や入社説明会などの研修 ・株主総会 ・新製品・新規サービスのオンライン発表会 規模の大きな展示会などでよく行われる、有名な出演者の公演やセミナーを配信するなどの大規模Webセミナーなどでは、同時接続数が多い場合でも対応できる動画配信サービスを選びましょう。同時接続数の制限が小さい(100人までなど)のサービスでは安定した環境での動画配信ができず参加者側にストレスを与えてしまいます。 さらに、大規模という事は、当然視聴者の数も多くなるということです。そのため、何かあれば大勢に迷惑がかかり、視聴者から不満の声が噴出することになります。それを防ぐためには音声や画質が乱れにくい、安定した配信環境を提供できる動画配信サービスを選ぶ必要があります。 オンライン教育向け 活用シーン例 ・社内研修 ・オンライン塾 ・学校の授業 オンライン教育にご利用の場合は、受講者自身で⾃分の受講履歴をシステム上で簡単にチェックできる機能や、eラーニング(LMS)向けの機能が充実している動画配信サービスを選ぶことをおすすめします。また、オンライン教育では、教育内容別にたくさんの動画コンテンツが必要になるため、コンテンツ配信をするにあたって操作がわかりやすく使い勝手の良いサービスを選ぶことが大切です。それだけではなく、各ユーザーの視聴回数や視聴完了率、開催したセミナーの参加率などのデータを集計し分析ができる機能を有していると、より便利です。 当社のadmintTV Webinarならば、視聴ログの分析も分析でき、CSV出力(項目ごとに「,」で区切られたテキストデータのこと)も可能です。興味のある方はぜひ、お問合せください。 セミナー動画を配信するメリット ① コストが削減できる 実際に参加者が会場に集まる研修・セミナーの開催と比較すると、動画配信で行う研修・セミナーは有料ツールを利用してもコストが安くなる可能性が高いです。 オフラインでの開催では、貸会議室のレンタル費用、当日の運用スタッフの確保、参加者への対応や案内など何かと時間・手間・コストがかかっていました。とくに会場費は、東京都内なら100名程度が収容できる貸会議室を3、4時間借りた場合10万~20万円、施設によってはそれ以上かかる所もあります。大がかりなセミナーであれば、会場での配布物などの制作・印刷も必要だったのではないでしょうか。 それを考えると、オンラインセミナーの拡大により、大幅なコストダウンが可能になったといえるでしょう。 ② 実施のハードルが低い ライブ配信でもオンデマンド配信でも、撮影や編集の手間はあります。しかしながら自社の会議室などを利用して撮影する場合は、会場を予約手配する手間や参加者対応関連の人的コストが少なくて済むため、研修やセミナー自体を開催するハードルは低くなりました。 ライブ配信でも簡易な撮影で行う場合は、出演者兼講師とカメラマンの2人が撮影場所に入れば実施はできるので、気軽に研修・セミナーを開催できます。 ③ 距離の影響を受けない オンラインでの研修・セミナー開催であれば、視聴の際にインターネット環境とPC、タブレットなどの視聴するデバイスがあれば参加が可能とあって、ユーザーの居る場所に左右されることがありません。これは研修・セミナーの開催にあたって、大きな変化でありメリットと言えます。 今までは遠方のため物理的に参加できなかった人が、移動時間や交通費を気にすることなく興味のある講義に参加、視聴できるようになったのは開催する企業にとっても参加者の間口が広がり、新たなビジネスチャンスにもつながる可能性がある大きな変化と言えるでしょう。 研修・セミナー動画配信後にすること オンライン研修・セミナー(ウェビナー)は参加者と顔を合わせるオフラインでの研修・セミナーと違い、セミナー終了後の対応があまり無いようにも思えますが、オンラインならではのアフターフォローが必要になります。 オフラインでの研修・セミナー後に必要な対応としては、参加者アンケートの回収、撤収作業、使用した機器の返還、レンタルスペースの支払いなどでしょう。オンラインセミナーも社外のスペースから配信をした場合は、アンケート回収が非常に重要になってきます。 オンラインセミナーでは、主催者と参加者が同じ空間で顔を合わせることが無く、また、参加者のPCにカメラが付いているとは限りません。たとえカメラが付いていたとしても映像をオフにしたがる参加者も少なくないため、参加者の表情が見えない状態となります。そのため参加者がセミナーを聴講して、結果どう感じたかを受け止めるのは至難の業です。それを把握できる有効な方法がアンケートです。 内容に関する意見やフィードバックはアンケートとして必ず受け取り、次回以降のセミナーに役立てましょう。また、主催者は実際のセミナー動画をアーカイブで視聴して、声の大きさやトーン、資料の見易さは適切だったか、照明やカメラの設定に問題は無かったかなども確認しましょう。 参加者からのフィードバックと、主催者側で振り返りを行うことでセミナーの質は向上していきます。そして質の上がった研修・セミナー動画は貴重な営業資料ともなり、企業にとっての財産になります。そのため、オンライン研修・セミナーは実施すればそれで良いという意識で行わず、振り返りを大事にして質の向上を考えながら行うことが重要と言えましょう。 また、研修・セミナーによっては、きちんと履修をしたか、内容が身に付いたかを計るためにWebテストを実施したり、講義を終えた証として、履修証明書を上司から求められることがあります。そのため、それらの機能を持つ動画配信サービスを選ぶと便利です。当社のadmintTV Webinarは、配信後にも役立つ機能が充実しています。ぜひ、お問合せください。 当社の動画配信サービス 動画配信システムの「admintTV」は、常に世界標準の最新機能を搭載し、安定した通信環境をご提供できる動画配信システムです。 そのほか「admintTV」に動画配信や販売のためのポータルサイトの構築機能を足した「admintTV Biz」、学習者の視聴登録からテストの実施、履修(受講)証明書の発行まで一元管理が可能な、研修・セミナー向け機能に特化した「admintTV Webinar」、動画撮影・配信に不慣れな方をサポートするためのワンストップサービス「Lecture Live Pro」と、動画配信用サービスを取りそろえております。 業界最高レベルの動画配信機能を始めとして、配信側、視聴・受講側双方が満足できるよう、さまざまな機能をご用意していますので、ご興味のある方は、ぜひお問合せください。ご連絡をお待ちしております。 導入事例 当社は2006年から20年近く動画配信サービスの向上と発展を考え展開してきた業績、海外からの配信実績、10万規模の同時接続実績などがあり、数多くの企業様にご利用いただいています。 当社でご利用いただいた企業/団体様には、トップページにロゴを掲載させていただいているavex様、シアターコンプレックス様、日本マイクロソフト株式会社様、netkeiba.com様、リクルートマーケティングパートナーズ様、CMJapan様、湖山医療福祉グループ様、明治大学様があります。詳しく知りたい方は事例ページもご覧ください。 ※実際にはもっと多くの事例がございますが、守秘義務に基づきご許可をいただいたお客さまにとどめております。ご了承ください。 当社のサービスは、利用規模が大きくなればなるほど安価になる値段設定にしています。オンライン研修、オンライン学習を初めて取り入れる際に出てくる不安もすべてご相談を承り、真摯に対応していきます。共によい研修・セミナーを築き上げていきませんか? まとめ 今回は研修・セミナー動画の配信について解説しました。 当社がご提供するadmintTV、 admintTV Biz、admintTV Webinarは、ライブ配信でもオンデマンド配信でもお客さまの動画配信ビジネスを手厚くサポートするサービスです。動画配信ポータルサイトの構築や、ウェビナーに特化した機能、主要三社のDRMフォーマットに対応した動画コンテンツの配信・販売のサポート、複数の決済機能など動画コンテンツ配信ビジネスにおいて必要な要素を低コストでご提供しております。 動画研修・セミナーでお悩みの方は、ぜひ一度当社へお問い合わせください。ご連絡をお待ち しています。 ※YouTubeは、Google LLC の商標です。 ※「Zoom」は、Zoom Video Communications, Inc.の商標または登録商標です。 » 続きを読む

2021/3/2

【2019版】動画配信システムの仕組みと業者選び比較のポイント3選

【構築業社比較】動画・ライブ映像配信システムASPの仕組と比較点3選

【動画配信システムとは?】 動画配信システムとは、文字通り動画を配信するためのシステムです。 ”YouTubeとは何が違うの?”と思われがちですが、基本的には誰でも閲覧できる状態を避け、特定の組織内限定で配信できる点(クローズド配信)や、企業が動画を販売する(単品販売の他に月額制動画配信サービスの提供など)目的で利用される、高機能な配信システムのことを指します。 利用者は企業が中心ですが、大学や専門学校といった教育機関ほか、もちろん個人でも利用されています。 そんな動画配信システムですが、サービスを提供している企業はたくさんあり、どこの、どんなシステムを選べば良いか難しいですよね。 そこでこの記事では、動画配信システムの導入を検討している方のために、業者選びのポイントと動画配信システムの仕組みをご紹介します。 関連記事:動画配信プラットフォームとyoutubeの違いは?できることや活用事例を紹介 【動画配信システム構築業者選びのポイント・比較方法】 企業ごとに特長が違う動画配信システム。業者選びで重視すべきポイントや比較方法とは? <ポイント①目的を達成できる機能があるか> 利用者によって、動画配信サービスを導入する目的は大きく異なりますよね。 店舗での集客、学校などでの情報発信・共有、社内での会議や研修など動画配信システムを活用してできることはさまざま。 多様に活用できるからこそ、闇雲にサービスを探す前に、なぜ自社で動画配信システムを導入するのかはしっかりと考える必要があります。皆さまが、今回動画配信システムを利用したい理由はなんでしょうか? もし企業内で、社外秘の情報を社内共有として動画配信するなら。情報流出は絶対に避けなければいけませんから、どれだけセキュリティがしっかりしているか、を考える必要があります。商品の販売が目的なら、ECサイトを作れる機能はあるのか?管理画面は使いやすいのか、決済方法は?など、目的から必要な機能、ほしい機能を掘り下げてみましょう。 もし少しでも難しそうに感じたら、弊社にご相談ください。弊社では動画配信システム導入のサポートもしておりますので、利用目的をお伝えいただければ、ご説明させていただきます。ぜひ、お問い合わせください。 <ポイント②DRM(デジタル著作権管理)などセキュリティ対策は十分か> 動画配信システムで、最も重視すべき機能はDRM(デジタル著作権管理)です。 動画に含まれる情報の中には、外に漏らしてはいけない、簡単に流出しては困る内容が含まれていることがありますよね。 たとえば、経営に関する情報や、社内の機密情報などが、動画配信システムを導入したことで逆に漏洩してしまったら…利便性を求めて行った施策が、大きな損害に繋ってしまうことになりかねません。そういう事にならないためにも、動画コンテンツに、セキュリティ対策を行えるシステムかどうかは選ぶときの大事なポイントでしょう。 弊社の動画配信システム「admintTV」、「admintTV Biz」なら、その点も安心です。 Widevine、fairplay、Playreadyの、主要三社のDRMフォーマットに対応した動画データの暗号化により、配信をサポートいたします。そのため、弊社の動画配信プラットフォームから配信する動画コンテンツのセキュリティは、万全と言っても過言ではありません。 <ポイント③導入サポートが充実しているか> もしも、なんとなく目についた、聞いたことがある社名だから、という理由で配信業者を選んでしまい、契約・導入したものの、何をどうすればいいのか分からず、困ってしまう、なんて事になったら。まずい事になってしまいますよね。 そうならないためには、やはり、動画配信システムを導入する際のサポートが充実しているかどうか、しっかりチェックするべきです。 確認方法は、動画配信業者さんに電話やメールで問い合わせをしてみるのが一番。スタッフの丁寧さや知識の豊富さを、まずは各社に問い合わせて比較。それから、打ち合わせをして詳しい説明を受けるというのが、動画配信を始めるための安心な道のりと言えるでしょう。 弊社でも、お問い合わせはメールでもお電話でも受付しております。気になることがありましたら、お気軽にご連絡ください。 【動画配信システム構築10年の実績-動画配信システムadmintTV ・TV Bizの機能とは】 DRMの項目でも触れましたが、弊社デジタルクルーズでも動画配信システムadmintTV(アドミントTV)とadmintTVに動画コンテンツ販売を可能とする、ポータル構築機能が搭載されたadmintTV Biz(アドミントTVビズ)を提供しております。弊社の各システムは、世界標準の最新機能を搭載する動画配信システムでありながら、業界平均よりも低価格。そんなadmintTVとadmintTV Bizに搭載されている機能をご紹介させていただきます。 <admintTVの機能> admintTVにはたくさんの機能があります。ここではそのいくつかを簡単に紹介しましょう。 <①ユーザー(視聴者)の動画を観る時に便利な機能> ユーザーが動画を観るにあたっての便利な機能を一部ご紹介します。 ・VOD配信:ユーザーが時間を問わず、いつでも動画を観ることができます ・可変速再生:動画の再生速度をユーザーのお好みで、自由に変更できます。 ・マルチデバイス視聴:パソコンでもスマートフォンでも、再生機を選ばずにインターネットに接続しながら、動画を観ることができます(Windows、Mac、iPhone、android、androidSTB、IPTV-VODなど) ・HTML5 Player:プラグイン無しでブラウザ上で動画を観ることができます。 <②配信をするにあたっての機能> 動画コンテンツ配信をされるお客様にとって便利な機能です。 ・大規模ストレージ:お客さまのお持ちの動画コンテンツを、低価格でほぼ無限大に格納できます。 ・アップロード: さまざまな形式の動画ファイルに対応しているため、配信用動画コンテンツのアップロードがカンタンにできます。 ・コンテンツ管理:アップロードした動画コンテンツは、ディレクトリ別に管理できます。動画の数が多い時など、把握するのにとっても便利。 <③その他の便利な機能> その他にもadmintTVには便利な機能がございます。 ・API連携:動画コンテンツ配信ビジネスに必要な、さまざまなプログラムやソフトウェアの機能を共有でき、いちからプログラミングする必要が無くなります。 ・視聴分析:動画コンテンツの再生回数、視聴時間などを解析できるので、今後の対策の参考にできます。 ・360°VR動画:360°VR動画もVODにてストリーミング配信できます。 admintTV・admintTV Bizが特に強い部分です。 ・DRM: Widevine、fairplay、Playreadyの主要3社のDRMフォーマットに対応した動画コンテンツの配信ができます。 ・ドメイン制限: 動画コンテンツの分類ごと(フォルダごと)に、アクセス元のドメイン制限を設定できます。 ・OneTime URL: 一定時間のみ有効な、時間限定の動画再生用URLを作ることができます。 ここで紹介した機能は、ごく一部です。弊社の動画配信システムに関してもっと詳しく知りたい方は、ぜひこちらからadmintTVの詳細をご確認ください。 【動画配信システムadmintTVの仕組みと配信方法】 それでは、admintTVの仕組みと使い方はどのようなものかをご説明しましょう。 お客さまがWebブラウザ上の管理画面からadmintTVに動画コンテンツをアップすると、自動的にその動画コンテンツのURLが出ます。 それをご自身のWebサイトのソースに埋め込んで頂ければOK、とこんなにカンタン。 admintTVのプラットフォームを経由する際DRMにも対応し、自動的に観る人の視聴環境に合わせた配信(マルチデバイス視聴可能)となるわけです。 【admintTV・admintTV Bizは構築・導入事例も豊富】 今回ご紹介したadmintTV・admintTV Bizは、導入事例もたくさんございます。 最後に、その導入事例を簡単にご紹介しましょう。 <事例①有料会員向けのセミナーをライブ配信-ライブ事例> admintTVのライブ配信機能でセミナーを実施した事例です。遠方にいるため会場に来られない方にも、スマートフォンやパソコンで同じ情報を提供することに成功しました。 詳しくはこちら <事例②大手不動産サイトでお部屋の中を動画配信-VOD構築事例> 大手不動産サイトだと、全国に物件をお持ちです。admintTVのプラットフォームを活用することで、全国のお客様へどこでもお部屋の様子を動画でより分かりやすくお伝えすることが可能になりました。 詳しくはこちら 導入事例に関しては、これ以外にも随時追加していっております。詳しくは導入事例一覧からこちらでご確認ください。 動画配信システムの導入事例をもっと見る 【admintTV・admintTV Bizなら安心!迷ったらまずはご相談を】 初めて動画配信システムを導入、構築するにあたっては、「気づけば不明な点がたくさんある…」「うまく動画配信ができるのか、手順が複雑だったら…」と不安に感じる方もいらっしゃると思います。 デジタルクルーズでは、動画配信システムの導入に迷われている方のために、お電話でもメールでもご相談も受け付けており、動画配信システムご契約後の導入支援などの総合的なサポートも行なっております。 少しでも気になる点や不明な点などございましたら、どんな些細なことであっても大丈夫です。ぜひ、お気軽にご相談ください。 【活用シーン】 admintTV Biz、admintTVの特長の一部をご紹介。 多岐にわたる、お客さまと視聴者のことを考えた、便利な機能がいっぱいです。 直観的で簡単な操作でできる管理画面。ビジネスでの動画利用に必要な、最新機能がそろっています。 OTT 大きなデータの配信も快適に!大容量動画販売ビジネスを多様にサポート 詳しくみる Live Viewing 安定したライブ配信を可能に!見る人も配信する人も満足の視聴環境 詳しくみる 社員教育やネットセミナー 研修や社員教育も安心!機密情報を守れる動画配信 詳しくみる 外部リンク機能 動画コンテンツ配信ビジネスのさらに先! 外部サイトにリンクで、販促ビジネスも 詳しくみる Eラーニング 学ぶ人にも配信する人にも!便利でセキュリティも万全余白 詳しくみる 商品&サービス紹介 販促効果を高めたいなら、やはり動画!商品やサービスの魅力を一目瞭然に 詳しくみる 会社紹介 貴社の良さを動画とDRM(デジタル著作権管理)でアピール!セキュリティ面でサポートします 詳しくみる » 続きを読む

2021/1/21

【法人向け】eラーニング動画を作成販売配信する方法とポイント

【法人向け】eラーニング動画を作成販売配信する方法とポイント

近年、eラーニングを導入する学習塾や趣味の教室が増えてきています。学びたい事を場所を選ばずに勉強できるeラーニング。ご自分の知識や経験を活かしたい方の中には、eラーニングの動画コンテンツ配信に取り組んでみたい方もいらっしゃるのではないでしょうか。ここでは、eラーニングを行うにあたっての始め方と販売方法に関してご説明していきます。 eラーニングとは? 企業研修や英語学習ほか、最近耳にする機会も増えたeラーニングという言葉。 簡単に説明すると、インターネットを介して、動画コンテンツを閲覧しながら学ぶ学習方式のことを指します。通信教育や社内研修などで用いられることが多く、近年では学校の授業にもeラーニングが導入されることも増えてきました。 そんなeラーニングを利用することのメリットは、どのようなものでしょうか。 ・指導者と受講者が同じ場所にいなくても講義が可能 ・双方向のコミュニケーションもとれる ・講義内容を何度も見返すことができる ・受講者が時間を選ばず、好きな時に学ぶことができる ・教育の質の平均化 ・受講者の学習進度を管理することができる 逆にデメリットとしては以下が考えられます。 ・受講者の意欲の維持が難しい ・インターネット環境が無いと学ぶことができない ・実技がある講義では、習得が難しいものもある 講義を行うシステムにもよりますが、これらが多いのではないでしょうか。 通常の研修や講義では、受講する人数に合わせた場所の確保や、その空間に合わせた機材の準備などもネックとなるため、eラーニングは非常にメリットの大きなシステムと言えます。 また、かつてのeラーニングでは、インターネットを使ってテキストを配信する形を取ることが一般的でしたが、インターネットの発展に伴い、現在ではテキストの配布に併せて動画を使用した講義が多くを占めるようになりました。 これにより文字だけでは伝えきれない講義の細かい機微や実技の詳細が伝わりやすくなり、eラーニングはますますの躍進を遂げています。 本記事では、そんな動画コンテンツを使ったeラーニングの導入をご検討中のご担当者様に向けて、導入方法とおすすめのシステムを解説致します。 eラーニングサービスの始め方 それでは早速eラーニングを始めるにあたって必要なものと、その準備について見ていきましょう。 講義の内容・方式の決定 当然のことではありますが、まず「研修にあたって何を学んでもらうのか」「自分が何の教室を開きたいのか」というeラーニングの講義の内容を明確にしておかなくてはいけません。 また、講義をするにあたってどのような方式を取るかもこの段階で考えておくべきでしょう。 ・講義の題材 ・講義の方式 動画コンテンツ配信形式のみとするか、テキスト(スライドなど)と動画の併用とするかなど ・定時の配信講義とするか、受講者の好きなタイミングで講義動画を確認できるようにするか ・リアルタイムでの双方向のやりとり(質疑応答の時間を設ける等)を行うか 研修や講義の内容にもよりますが、大体上記のような要素を、人員や機材、予算を加味して決定します。 講義のための動画の準備 講義を行う題材とどのような方式で配信を行うか決定したら、講義で配信する動画コンテンツを作成します。動画コンテンツを作成するに当たっては、どのような準備が必要でしょうか。動画コンテンツ配信を上手くいかす肝となるのは配信する動画コンテンツそのものですので、よく考えて作成する必要があります。 構成・脚本・絵コンテ eラーニングでは対象となる視聴者によって、動画コンテンツの門戸の広さが変わってきます。全くの素人の方にも問題なく学びが始められるように専門用語の説明から入るか、ある程度知識のある方を対象とするか、それにより講義の内容や順序だては変わる事もあるため、ターゲット別の構成は大変重要です。ターゲット別の構成を決めたら、構成に沿った脚本を作成します。 また、講義の内容によっては「講師が話す」だけのものであっても絵コンテを作る事をお薦めします。 とくに絵コンテをしっかりと決めた方が良いのは、他の資料と組み合わせる場合です。 フリップや教材を使用するタイミングもそうですが、パワーポイントのスライドから動画に移行し、またスライドに戻る、といった構成の場合、どのように流れを繋いでいくか撮影前に決定しておかなければなりません。また、撮影の順番や、映像の繋ぎ方を事前に考えておかないと、いざ組み合わせてみたときに尺が足りず、再撮影ということにもなりかねません。再撮影となれば、撮影人員のスケジュールや機材の調整、予算の増加なども必要となる場合もありますので綿密に準備しておく方が良いでしょう。 また、他の映像資料をワイプで動画内に埋め込む、キャラクターなどを映像合成し対話形式の動画を作成するなどの場合も、しっかりとした絵コンテがないと編集時に困りかねないので注意しましょう。 撮影場所 動画を撮影する場所を確保しましょう。 屋内で講義そのものを撮影する、といった内容であれば、必要な設備がある会議室やスタジオを借りたり、自社や自宅で撮影する事もできますが、屋外撮影などが必要であればそう簡単にはいきません。まずはその場所の撮影許可が降りるかどうかを調査・確認し、一度下見に行くことをおすすめします。野外撮影は私有地でない限り、警察署や管理者に申請や許可が必要なケースが殆どです。ちょっと凝ってドローン撮影を考えた際などは私有地でも場所により国土交通省に許可が必要になる事もあります。 野外撮影の際の下見で特に注意して見ておきたいのが、撮影場所の環境です。 例えば天気。光の具合によっては、せっかく撮影した動画が使用に耐えないこともあります。また、音声と映像を同時に録画する撮影の時には、音を聞こえづらくなるような工事などが周囲で行われていないか、建築物の看板や、撮影場所の交通量(車が映った際に車種が特定できるロゴやナンバープレートが入らないように)などにも注意を払って下見をし、動画編集時に困らないよう吟味しましょう。 動画の撮影が終わったら、それを編集して配信するための動画コンテンツに仕上げます。 用意する配信システムによって、配信できる動画コンテンツの容量、画面の大きさなどが変わるため、利用するシステムの仕様をよく確認しましょう。 動画配信システムの用意 採用したい講義の形式に合わせた動画配信システムを用意します。 動画配信のシステムを自社で一から構築する、ということも考えられますが、それには多大な時間とコストがかかります。 そこでご検討いただきたいのが、eラーニング用の動画配信システム導入です。 eラーニング用動画配信システムを選ぶポイント eラーニング用の動画配信システムを選ぶにあたって、チェックしたいのは以下のような項目です。 ・講義配信の形式に関するもの(動画コンテンツの配信、受講テキストファイルを受講者にダウンロードさせる など) ・双方向のやり取りに関するもの(受講者とどのようなやり取りが可能か など) ・学習進度の管理に関するもの(学習のチャプター管理、理解度テストなどが可能か など) ・動画コンテンツの配信におけるセキュリティ ・動画コンテンツのアップロードなどが分かりやすく簡単か ・受講者がどのような環境で視聴できるのか このような条件を考えたとき、自信をもっておすすめできるのが当社のサービス、admint TV Bizです。 admintTV Bizでできること admintTV Bizでは、eラーニングに最適な、以下のような機能が使えます。 ・受講者視聴時の再生速度の変更 ・リアルタイムでの配信 ・クラス別、レベル別の視聴制限 ・DRM(デジタル著作権管理)による動画コンテンツの流出防止 ・eラーニング専用オリジナルポータルサイトの構築 これにより、社内向けの研修用動画コンテンツの配信はもちろん、エンドユーザー向けの趣味・学びのためのオンライン講座含め用途を問わず、eラーニングのサイト構築と運営を行うことができます。 受講中の双方向のやり取りに関しては、当社では現在取り扱っておりませんが、講座の終盤に行われる質疑応答よりも、一旦疑問点をまとめてから問い合わせる形を取ることで、受講者は気兼ねなく複数の質問をまとめられ、また、開催者も時間を気にせずに応答ができる事からメールやチャット、質問スレッドなどを設ける形を取るでも問題無いと思われます。 そのほか、研修や講座のライブ配信も当社で担当させていただく事が可能ですので、詳しくはお問い合わせください。 これからのeラーニング 2020年から日本が見舞われている新型コロナウイルス禍のもと、ネットワークを使ったテレワークなどが結果として躍進を遂げました。 実際に導入してみることで、その利便性や欠点を知ることになった企業も多く、今後もそれらのリモート技術は発達し、より一般的になっていくことでしょう。 そんな中で、遠隔で場所や時間を選ばずに学びを得られるeラーニングもまた人々の生活の中に浸透していくサービスとなることは、予想に難くありません。 この機にeラーニングのビジネス展開、社内展開をお考えであるのなら、ぜひadmintTV Bizの利用をご検討ください。お問い合わせは無料ですので、お気軽にどうぞ。 » 続きを読む

2020/12/24

企業向けの動画配信サービスを選ぶポイントは?導入するメリットも解説

企業向けの動画配信サービスを選ぶポイントは?導入するメリットも解説

総務省によれば、スマートフォンやタブレットといったデバイスの家庭普及率は94.8%と非常に高く、家庭に1台以上あるのも珍しくありません。そのため、動画を視聴する機会は格段に増しており、さまざまな理由で動画配信を取り入れる企業様も増えてきています。 そこで今回は、企業が動画配信を導入するメリットや動画配信サービスを選ぶ際のポイントについて解説しましょう。 関連記事: 動画配信プラットフォームとYouTubeの違いは?できることや活用例を紹介 企業が動画配信を導入するメリット まずは、企業が動画配信システムを導入するメリットについて解説しましょう。これは、大きく2つあります。 メリット1・一度に多くの情報を伝えやすい 動画配信は音声・映像・文字(映像内の記述・テロップ)という3つの要素で構成されている事が多く、一回の配信で聴覚(気づきやアクセントとなる音響効果や心情を揺さぶるBGM、映像の内容を説明し、補助するナレーション)・視覚(直観的にわかる画と理解を深める文字情報)に訴えかけられるため、一度に多くの情報を見る人に伝えたり、印象付けたりすることが可能となります。 例えば、商品を売り込むにあたって、商品の組み立て方や使い方説明などは、手順と図解を書いた紙を見ながら理解するのと、ナレーションにて説明を、映像にて工程を見るのとでは段違いに理解や効率が違うと言って良いでしょう。 また、商品を実際に使った方の感想を見て、購入を考えるという方も多くいらっしゃいますが、そういう方には使用感の感想動画で訴求するのも効果が高いと言えます。他にも商品・製品の原材料や成分をわかりやすく解説したり、企業としてのイメージや社長の思い入れをメッセージとして伝えるなど、さまざまな用途に、多くの情報を詰め込んで、動画は発信できるのです。 ポスターや商品広告などの紙媒体は視覚のみ、ラジオなどでは聴覚のみ、動画が用いられるのはテレビだけというかつてと比較すると、インターネットが発達した現在の、動画による訴求効果は計り知れず、見る人へ一時に伝えられる情報量は格段に違うと言っても過言ではないでしょう。 メリット2・配信化することで情報を共有しやすい 動画コンテンツを作成したら、その動画を企業内で共有した方が業務上効率が良くなることも多いですよね。 動画コンテンツを社内配信する事で、離れた国や地域の支社や支部でも、インターネットを介していつでも簡単に同じ情報を共有できますし、動画配信が複数の端末で対応しているなら、外回り中の社員が営業先にその動画コンテンツを見せることで、自社の製品などをアピールするための説明に使う事もできます。そのほか、社外秘情報を動画で共有したり、株主総会で発表する内容を、参加できなかった株主様方に共有したりなども可能になります。 動画配信は企業様にとって、さまざまな事に使える1つのツールと言えましょう。 企業がインターネット上で動画配信するための3つの方法と特長 では、企業で動画配信を行うにあたって、何をどうすれば良いかを説明していきましょう。まずは、動画配信を行う方法です。企業がインターネットで動画配信をするには大きく分けて3つの方法があり、それぞれ特長が異なります。順番に解説していきましょう。 1・無料動画配信サイトに投稿 1つ目として最もイメージしやすいのは、YouTubeやニコニコ動画といった既存の動画配信サイトや、InstagramやFacebook、Twitterなどの動画を共有できるSNSの自社チャンネルやアカウントに動画コンテンツを投稿する方法です。 これら既存の動画配信サイトを使う最大のメリットは、それぞれのポータルサイトやアプリケーション自体がすでに多くのユーザーを獲得しているため、企業の情報が拡散されやすいことにあります。 Facebookの月間利用者数は約24億人、YouTubeは約20億人で日本人は6,200万人が利用しています(※2020年10月調査時点)。 分母(利用者)が多いということは、情報が拡散されるときの効果がそれだけ期待できるということです。 また、YouTubeやInstagramは無料のため、コストをかけずにすぐに利用できる点もメリットと言えます(動画広告の出稿では無く、ここでは企業アカウント上での投稿を指します) ただし、無料配信サイトはセキュリティが万全とは言えず、動画配信後の管理も難しいため、動画コンテンツを勝手にダウンロードされ情報が意図せず拡散されてしまったり、また、マネタイズ(収益化)を目的とする際は、そのプラットフォーム(動画をアップする各所)の仕様に合わせるほかない、といったデメリットもあります。結果、「企業アカウントでしか見られない」という動画コンテンツの希少性が下がってしまったり、権利を侵害される可能性が無いとは言えません。 関連記事: 動画配信プラットフォームとYouTubeの違いは?できることや活用例を紹介 2・企業向け有料動画配信システムを利用 2つ目は企業向け有料動画配信システムです。企業向け有料動画配信システムとは、特定の一部の人のみを対象とした配信機能や、高いセキュリティ対策、動画でのマネタイズ方法を選べるといった機能の搭載されたシステムです。 一般的な機能の一例  会員限定のファンサイトなど、視聴者を制限した配信が可能  大規模配信でも安定した配信・再生が可能  動画配信システムのカスタマイズに対応可能  社員向けのクローズドな動画配信など、機密性の高い情報のセキュリティ対策が強固 また、無料の動画配信システムとは違い、一部カスタマイズが可能なケースもあり、より自社の目的に合った効率的で使い勝手の良いシステムを用意することができます。 無料動画配信サイトは万人向けのため、誰でも使いやすい反面、独自性が薄く、サポートが不十分だったり、利用規約が絶対であり、抵触すればアカウントごと削除されるケースもあるというデメリットもあります。ですが、企業向けの有料動画配信システムを提供しているサイトはこれらのデメリットを解消しているケースが多く、動画コンテンツの内容などにも制限が設けられていないものもあります。 ただし、企業向け有料動画配信システムは、有料というだけにもちろん費用がかかります。それゆえ、目的によっては無料動画配信サイトで十分という場合もあるでしょう。 そもそも企業で動画配信システムを利用する場合、自社の本当の目的や課題を明確にした上でそれぞれの会社に好ましい形での運営を続けるのは、非常に難しかったりします。 無料の動画配信サービスでは企業向けの個別サポート対応は基本的に行なっていませんので、自社に合うシステムを望んだとしても、叶わない事が多い事でしょう。そのため、もし貴社で動画配信サービスを本格的に検討するならば、まず一度有料の動画配信システム構築サービスの運営会社に問い合わせてみて、アドバイスをもらうことをお勧めします。その結果、無料で十分ならば無料のシステムで良いと思いますし、自社だけでは発見できなかった課題や本当の目的を見つけられたのであれば、有料の動画配信システムを検討しても良いと思います。 デジタルクルーズ株式会社では動画配信システムのadmintTVと、admintTVにポータルサイト構築、販売・収益化の機能を加えたadmintTV Bizをご提供しています。当社では、常に世界標準の最新機能動画配信システムの構築を続けてきました。ご興味のある方、少しでもわからない点やアドバイスが欲しい点がある方は、ぜひお気軽にご連絡ください。 3・自社サーバ・自社システムを設立 3つ目は文字通り、自社でサーバを設立、システムを構築し、動画配信を始める方法です。それには自社で動画配信に必要なサーバやスタッフが必要となり、システムを構築・運営するための莫大な投資と人員が必要となります。一から構築するという事は当然、どのような機能を盛り込むかなどを吟味してその目的に沿ったプログラミングをする必要がありますので、手間も時間も相当にかかることとなります。 そのため、3つの方法の中では一番大変な方法と言えるでしょう。ですからまずは当社のような動画配信システムを提供している会社にお問い合わせをしてみてはいかがでしょうか。その上でどうしても自社で独自に開発したい、といった明確な理由がある場合、自社での設立・構築をご検討いただいた方が良いように思います。 企業向け動画配信システムの選ぶ際のポイント ここまで、企業が動画配信を始めるなら、無料動画配信サイトと企業向け動画配信システムの利用という2つが主な方法になることをご説明してきました。ご紹介した通り、どちらもメリット、デメリットはありますので、目的に合う方を選べば問題ないでしょう。次に、企業向けの動画配信システムを選ぶ方のために、その選び方のポイントをご紹介していきます。 ポイント①コスト-初期費用-ランニング費用 企業向け動画配信システムは有料サービスが主となっており、初期費用に加え(無料の場合もあります。)従量課金、固定課金、固定課金+従量課金のいずれかの形態を取っています。 有料の動画配信システムとなれば、大規模アクセスに対応できるようにCDN(Content Delivery Network:一つのコンテンツを、 複数のユーザーの端末に効率的に配布するために使われる仕組み)を利用していますが、動画の配信量によっては制限がかかってしまう場合があります。 動画配信に費やせる予算が決まっている場合は、見積もりの範疇で動画配信が可能かどうか、あるいはどのような支払い形態なら無駄を省けるのか検討した方が良いでしょう。 ポイント②配信方式 また、動画を配信するにあたっては配信方式も考えなければなりません。ですが、「配信方式」と一口に言ってもピンと来ない方も多いのではないでしょうか。動画の配信方式は大きく分けて3種あります。以下に、その3種類を簡単に解説していますのでご参照ください。その3種類を踏まえた上で、目的にあった配信方式を選んでいただくと良いでしょう。 関連記事: 【法人向け】動画配信方法の種類と仕組みを徹底解説!オススメの配信方法は? ダウンロード配信 ダウンロード配信とは、映像や音声を閲覧者の再生端末(PCやタブレット、スマートフォンなど)に動画コンテンツをダウンロードしてから視聴する配信方式になります。ダウンロードが完了していれば、インターネットと繋がっていない環境下でも、配信先が動画を削除しても続けて視聴できます。 動画の容量にもよりますが、ダウンロードが完了するまでに時間がかかるのと、ダウンロードした動画コンテンツのコピーが比較的容易であるなど、著作権侵害の可能性というデメリットがあるため、ダウンロード配信をメインにする企業は多くありません。 プログレッシブダウンロード配信 プログレッシブダウンロード配信とは、映像や音声などのデータをダウンロードしつつ、同時に再生する配信方式で、YouTubeはこの方式で配信を行っています。 後述するストリーミング配信に近いですが、動画データを再生端末に保存しながら再生するため、再生端末に動画コンテンツのデータを保存できることが特長です。ですが、通信速度が遅いとキャッシュが溜まるまで動画が止まってしまったりする、ダウンロード配信と同じく動画コンテンツのコピーができてしまうデメリットがあります。 ストリーミング配信 ストリーミング配信とは、映像や音声などのデータを再生端末に転送しながら、同時に再生をする配信方式です。プログレッシブダウンロード配信と似ていますが、ストリーミング配信では再生端末でできるのは飽くまで動画コンテンツの再生のみ、再生端末上に動画コンテンツのデータが保存されない事がポイントになります。ストリーミング配信は、大規模配信にも対応可能で、DRM(デジタル著作権管理)と組み合わせることでセキュリティを高めることができます。 デメリットとしては、他の2つの方式よりも端末、回線の負荷が高くなることですが、昨今の回線環境の向上により、大きな問題にはなりにくいと思われます。 ポイント③他システムと連携しやすい動画配信システムかどうか 企業向け動画配信システムを選ぶ際は、他のシステムと連携しやすいのかも注目すべき点です。動画配信システムによってはAPI(Application Programming Interface:簡単に言うと、プログラムやソフトウェアの機能を共有する仕組みのこと。使いたい機能のプログラムがAPIとしてあれば、その仕組みを借り受けすることができる)を公開していることもあり、他のシステムとの連携を考えているならAPIの種類を確認しましょう。 動画配信システムを導入する場合、閲覧情報取得などの仕組みが必要になってきます。ご利用になる動画配信システムに必要なサービスが搭載されているか、無い場合はAPI連携ができるかどうかは、動画配信を行うにあたっての使い勝手を左右する重要なポイントとなります。 また、動画配信システムによっては決済機能や会員管理機能が付いたサービスもあり、決済機能があれば収益に直結した動画配信を始められるため、大きな利点と言えます。 ただし、これらの機能は別途有料になる場合がありますので、ご注意ください。 サポート部門の対応 動画配信を視聴する時間帯は、それこそ視聴者のライフスタイルによって異なります。一般的に、朝の通勤時間帯である6時30分~8時30分と帰宅してからの19時30分~21時30分が視聴されやすい時間帯となります。 利用されやすい時間帯ということはトラブルが起きやすい時間帯ということでもあります。動画配信サービスによって対応は異なりますが、トラブルの起きやすい時間帯に、どのようなサポートが対応可能なのかもチェックすべきで点と言えます。 まとめ 企業向けの動画配信サービスを選ぶポイントと導入するメリットを挙げてまいりましたが、いかがでしたでしょうか。動画配信を考えるにあたっての参考として、少しでもお役に立ちましたなら幸いです。 当社がご提供するadmintTV、 admintTV Bizは、お客さまの動画配信ビジネスを手厚くサポートするサービスです。配信サイトの構築や動画コンテンツの配信、安心のDRM機能、複数の決済機能など動画配信ビジネスで必要な要素を低コストでご提供しております。 動画配信ビジネスでお悩みの方は、ぜひ一度当社へお問い合わせください。ご連絡をお待ちしています。 » 続きを読む

2020/11/14

【法人向け】動画配信方法の種類と仕組みを徹底解説!オススメの配信方法は?

【法人向け】動画配信方法の種類と仕組みを徹底解説!オススメの配信方法は?

従来のインターネットコンテンツは、画像とテキストから構成されるものが一般的でした。 しかし、技術の成熟と必要なツールの一般化により、現在では動画配信が主流になりつつあります。 特に10代の6割以上が毎日動画を見ると言われる現在、将来を見据えていち早く若年層への認知訴求を考えるならば、動画コンテンツへの取り組みに着手することは急務と言えます。 ここでは、動画配信方法の種類とそれぞれの仕組みについてご紹介します。 動画配信をお考えの法人のご担当者様に、ご参考頂けましたら幸いです。 動画配信は主に3種類 現在使われている動画配信の方法は、主に3種類に分類されます。 まずはこれらの方法について見ていきましょう。 ダウンロード配信 ダウンロード配信とは、動画のデータを利用者の端末(PC、タブレット、スマートフォンなど)に動画コンテンツをダウンロードしてもらい、手元の端末に保存されたデータで動画を見る、という配信方法です。 ダウンロード配信のメリットとしては、端末に動画コンテンツを保存している状態となるため、インターネットから切断されても動画を見られることが挙げられます。 一方、ダウンロードが完了してから動画を再生するため、見るまでに一定の時間がかかること、動画コンテンツは容量が大きいものが多いため、保存領域を大きく取られてしまう事が、利用者側のデメリットです。 加えて、配信側が何らかの対策を施さないと、比較的簡単に動画コンテンツのコピーが可能になり、著作権の侵害をされてしまう可能性があります。 メリット:インターネット環境がなくてもダウンロードしておけば閲覧可能で利便性が高い デメリット:利用者側の端末の保存容量をとってしまう プログレッシブダウンロード配信 プログレッシブダウンロード配信は、動画コンテンツのデータをダウンロードしながら再生することができる動画配信方法で、有名どころではYouTubeがこの方法,/span>で配信を行っています。 プログレッシブダウンロード配信は、ダウンロードが完了する前に再生が始まるため、利用者側の待ち時間が比較的少なく済みますが、通信速度が遅いとキャッシュが溜まるまで動画が止まってしまい、スムースに再生できないというデメリットもあります。 この方法の動画配信システムはかなり広く普及しているため、安価で構築が可能です。 しかしこの配信方法は、ダウンロード形式と同様に利用者の端末にデータを保存しています。そのため、少し知識があれば、コンテンツのコピーも簡単に出来てしまうでしょう。 メリット:利用者の待ち時間が少ない デメリット:通信速度が遅いと動画が途中で止まる ストリーミング配信 ストリーミング配信は、データを端末内にダウンロードせずにその都度端末上で動画コンテンツを再生する配信方法です。 当社のadmintTVでも用いられているこの配信方法は、他の2つの配信方法と比較して企業向けであると言えます。その理由について、次の項目で触れていきましょう。 企業の動画配信方法は主にストリーミング配信! ストリーミング配信は、多くの企業様のご要望に非常に合った動画配信方法です。 そのメリットとデメリットを解説していきましょう。 ストリーミング配信のメリット・プログレッシブ配信との違い 先の項目で触れた通り、ストリーミング配信はデータを順次ダウンロードせずにその場で再生を行います。 プログレッシブダウンロード方式との違いは端末にデータが保存されない部分です そのため、コンテンツをコピーされる、改ざんした上で再配信される、といったリスクを極力抑えることが可能です。 これは、企業配信の大事な商品である動画コンテンツを守る上で、大きなメリットと言えるでしょう。 ストリーミング配信のデメリット ストリーミング配信のデメリットとしては、他の2つの方式よりも端末、回線の負荷が高くなることが挙げられます。 しかし、現在普及しているPCやタブレット、スマートフォンであれば、余程の大容量データでなければ苦になりません。 また、回線についてもブローバンド回線(大容量のデータをやりとりが可能な回線。光回線もこれに含まれる)が主流の今、大きな問題にはなりにくいです。 5G回線の全国普及が待たれる今、ストリーミング配信形式にはますますの追い風が吹いていると言えるでしょう。 admintTV Bizならストリーミング配信対応の動画コンテンツ配信サービスをすぐに構築可能 当社がご提供するadmintTV Bizは、お客様の動画コンテンツ配信ビジネスを手厚くサポートするサービスです。 配信サイトの構築、動画コンテンツの配信、DRM(デジタル著作権管理)、決済機能まで、動画コンテンツ配信サービスを始めるのに必要なさまざまを構築・ご利用できます。 世界標準の最新機能を、自社開発由来の低コストでご提供致します。どうぞお気軽にお問合せください! » 続きを読む

2020/9/2

動画配信プラットフォームとYouTubeの違いは?できることや活用例を紹介

パソコン、スマートフォン、タブレットなどの端末や、インターネット回線の普及に伴い、動画コンテンツは私たちにとって身近なものとなりました。 動画コンテンツの配信を行っているサイトも多数ありますが、その中でも最大手と言って差支えないのがYouTubeです。 何気ない日常を映したホームビデオから、アーティストのプロモーションビデオ、加えて教育用の資料まで、アップロードされている動画の内容は多岐に渡ります。 それは法人においても然り、YouTubeに動画をアップロードしている企業様も枚挙にいとまがありません。 しかし、ここでひとつご検討いただきたいのが、YouTube以外の「動画配信プラットフォーム」の活用です。 この記事をお読みになっている方の中には、YouTube以外の動画配信プラットフォームの必要性やYouTubeとの違いがわからないという方もいらっしゃるのではないでしょうか。 今回は、動画配信をお考えの皆様に、YouTubeと「動画配信プラットフォーム」の違いについてご説明いたします。 動画配信プラットフォームとは? さて、「動画配信プラットフォーム」とはいったい何なのでしょうか? 簡単にいうと「動画を配信するためにインターネット上に用意された場所」のことです。 動画配信プラットフォームに求められる最低限の機能は次のようなものになります。 ・配信した動画を再生するためのプレーヤー機能 ・配信動画を再生端末に応じて最適化する機能 ・アップロードした動画の管理機能 動画配信プラットフォームは、無料のものと有料のもので大きく2つに分けられます。 無料で使用されるものの代表格がYouTubeであると言えるでしょう。 では、有料の動画配信プラットフォームは、YouTubeと何が違うのでしょうか? YouTubeとの違いはなに? YouTubeと有料の動画配信プラットフォームは、「動画を配信する場所」という意味では同じですが、もっとも大きな違いは、配信を行う場所そのものです。 YouTubeに動画をアップロードすることは、YouTubeという大きなサイトの一部に間借りをして、そこに動画コンテンツを置かせてもらうということです。 そのため、YouTubeの利用規約から外れるような使い方はできません。 また、YouTubeは巨大な世界的プラットフォームであることから、規模の大きさ、利用者の多さ、認知度の高さゆえ、YouTubeの動画コンテンツの違法ダウンロードが行えるサイトも残念ながら存在します。そのため、動画コンテンツの著作権が侵害されてしまう可能性が無いわけではありません。(もちろん、YouTubeが悪いわけではありません。そういうサイトがあるのだという事実をお受け止め頂ければと思います) これをお読みの方の中には、YouTubeで動画コンテンツの有料配信を行いたいとお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか。しかし、YouTubeは、2020年8月現在、有料動画配信を行うために、動画コンテンツのURLを販売したり、お金を支払った有料会員のみに公開するなどの行為を規約違反としています。もし、それを行った場合には、お持ちのYouTubeチャンネルを停止されたり、削除されてしまうのです。 対して有料の動画配信プラットフォームは、提供されているプラットフォームを自由にカスタマイズし、自社のサイトの一部のように扱うことができ(提供する会社により異なる場合があります)先に触れた最低限の配信以上の機能が備わっていることが多いです。また、サイトによりアップロードされた動画コンテンツの著作権を守るためのさまざまなセキュリティ対策をしているサービスも多々あります。 次の項目では、動画配信プラットフォームを利用する場合、どのようなメリットがあるのかを確認してみましょう。 動画配信プラットフォームを利用するメリット 有料の動画配信プラットフォームを利用するメリットには、次のようなものがあります。 カスタマイズ性が高く、収益化の方法を選べる 有料動画配信プラットフォームは、YouTubeのように他社のサイトに間借りして、そこのルールに従う、という使い方をする必要がありません。 そのため、広告配信などのあり・無し・タイミング指定などもできますし、当社のadmintTVなら、動画を視聴するためにアクセスできる権限を持ったアカウントの指定なども行えるため、動画コンテンツのURLを販売することも可能です。また、admintTV Bizをご利用になれば、動画コンテンツを販売するためのポータルサイト自体をご自身で作り上げ、決済含め、様々な機能をもって運営することが可能になります。 動画再生のアクセスログを分析し、マーケティングに繋げることができる YouTubeアナリティクスのように、多くの動画配信プラットフォームでもさまざまなアクセス解析の仕組みが用意されています。動画の再生回数はもちろん、アクセス元の地域、最後まで動画を試聴している人の割合、リンクの流入元など多数の項目を分析することができます。そのため、有効な広告の打ち方や顧客層の分析に大いに役立つでしょう。 また、それらの分析から、動画に差し挟む広告の傾向などを決定したり、分析に基づいて動画コンテンツそのものをより良くすることも可能です。 デジタルコンテンツの著作権を守るための機能を備えている 近年の動画配信プラットフォームでは、HLS※1やAES-128※2で動画コンテンツを暗号化して配信するなどデータを悪用されないための工夫をしているほか、さらにセキュリティを上げるためにデジタルコンテンツの著作権保護機能(DRM)を備えていることがほとんどです。例えば当社のadmintTV Biz、admintTVでは、動画コンテンツをアップロードする際にGoogle Widevine、Apple fairplay、Microsoft Playreadyの主要三社のDRMフォーマットに対応したデータの暗号化を行います。そして、動画コンテンツ配信時に自動的に視聴する方の環境にあわせて、いずれかの最適なDRMが動画コンテンツのデータを保護。すると、不正コピーや違法にダウンロードした動画コンテンツのデータは、再生自体が不可能となります。 これにより、コンテンツ資源の不正利用を防ぐことができるでしょう。 ※1データを細分化する方式 ※2 AES:2020年時点、アメリカで標準として採用されている暗号化の方式で、データをバラバラにします。 ※説明は簡略化しています。予めご了承ください。 ※Google Chrome、Android™、Widevineは、Google Inc. の登録商標です。※Firefox®は、Mozilla Foundationの米国およびその他の国における登録商標です。※「Microsoft® Internet Explorer®」、「Microsoft® Edge®」、「Microsoft® PlayReady」は、米国Microsoft Corporationの、米国およびその他の国における登録商標または商標です。 ※Apple、iPhone、Safari、Apple fairplayは、米国および他の国々で登録されたApple Inc.の商標です。 iPhoneの商標は、アイホン株式会社のライセンスにもとづき使用されています。TM and © 2018 Apple Inc. All rights reserved. ※その他の製品名、システム名、プログラム名などは、一般に各社の登録商標または商標です。 ※admintは、デジタルクルーズ株式会社(日本)の登録商標です。   他の機能との連携がカンタン 動画配信プラットフォームの中には、他のプログラムやソフトウェアの機能を共有する仕組み(API:Application Programming Interface 使いたい機能のプログラムがAPIとしてあれば、その仕組みを借り受けすることができる、というもの)を提供しているものもあります。 APIを利用することで、動画配信ビジネスに必要な、動画閲覧時の料金システムや閲覧情報取得などの仕組みをwebエンジニアがいちからプログラミングする必要が無くなり、作業の短縮やコスト削減につながりやすくなります。 動画配信プラットフォームでできること一例 さて、ここまで有料の動画配信プラットフォームを利用するメリットを挙げてきました。これらのメリットや機能を活用した例を次に挙げてみたいと思います。 有料の動画配信 YouTubeのような無料配信プラットフォームでは、基本的にアクセスしてくるユーザーを細かく制限することは難しいです。 視聴年齢や視聴時間の制限設定はできますが、動画閲覧時にパスワードを設けたり、一定時間のみ有効な時間限定の動画再生用URLを作ったりするなどは現状難しく、ユーザーの属性で見る人を制限したい、というような利用は厳しい状態です。 一方、動画配信プラットフォームでは、月額会員などの課金を行っているユーザーに対してのみ動画へのアクセス権を与えることも可能です。 そのため、コンテンツによっては、YouTubeで提供される広告収入以上の収益を上げることも望めるでしょう。なぜならば、YouTubeで収益を得るためには、チャンネル登録者数1000人以上、年間再生数4000時間以上というのが最低条件と言われています。また、広告収入月額8000円を超えないとお金が振り込まれないため、再生数が少ない場合は、毎月必ずしも収入が得られるとは限らないのです。加えて、YouTubeでは、禁止ワードによるペナルティなど細かく設定されていたり、規約や仕様の一方的な変更が時々にあるため、動画配信者はその仕様次第でこれまで配信できた動画が停止となることも起こり得るようです。 有料動画配信サイト、例えば当社のadmintTVと動画ポータル構築機能を持ったadmintTV Bizならば、配信の制限や動画の内容、収益に関する管理ほか様々をご自身で望むように管理・配信・収益化が可能となります。 学習サイトとの連携 いわゆるE-learningと呼ばれるサイトでは、動画で教材を配信しているものも増えてきました。 先に挙げた通り、動画配信プラットフォームでは他のコンテンツとの連携用にAPIが公開されていることも多いです。 これを利用すれば、「動画を試聴したことを自動的に記録し、学習済みのマークをつける」というような学習サイトを構築することができます。 動画コンテンツの拡散防止 YouTubeで、無料のセミナーなどの限定配信を行うにあたって、ご心配になる方もいらっしゃるようです。限定配信のつもりが動画データを無許可でダウンロードをされ、拡散されてしまい、不特定多数の人に見られてしまったら。それは困りますよね。 有料の動画配信プラットフォームならセキュリティもしっかりしている所は多いので、安心しやすいのではないでしょうか。当社のadmintTVなら、先述したようなHLSやAES-128でデータを暗号化、細分化して配信するので、特定の相手のみが映像を見られるという配信が可能ですし、さらに万全を期すならDRM(デジタル著作権管理)を設定することで不法な再生から、お客さまの動画コンテンツを保護することができます。 配信コンテンツの自由 YouTubeでは、利用に際して視聴者の年齢制限や保護者の閲覧許諾を得ることを義務付けています。また、配信する内容にも制限がかけられており、例えば教育、ドキュメンタリー、科学、芸術(EDSA)を目的とした動画であったとしても、その描写によっては不適切と判断され、配信できないケースもあります。YouTubeでは禁止事項に対しての判断を機械的にシステムが行っているため、間違って違反とされてしまい、アカウントの削除に繋がることも起こり得るのです。 また、広告収益化の目安を達成しているYouTubeチャンネルを持っていても、広告審査の際の規約は厳しく、収益化できない場合もあります。 しかし、有料の動画配信プラットフォームでは、閲覧者の制限に関しても配信側が任意で設定でき、また、コンテンツの内容も配信側の裁量に任される事が多いため、自由度が高いと言えるでしょう。扱いが慎重となる内容の動画コンテンツの場合は、有料の動画配信プラットフォームを利用する方が無難かも知れません。 動画配信プラットフォームを選ぶ基準 ここまで有料の動画配信プラットフォームについて、解説を行ってきました。 YouTubeと有料の動画配信はどのような場合にどちらを利用すれば良いのでしょうか。 YouTubeは言わずと知れた有名サイトで、多くの人がアクセスしています。 そのため、格段に人の目に触れる機会が多く、広く拡散したい、認知を高めたいなどが目的の動画の場合は、こちらが向いていると言えるでしょう。 対して有料動画配信プラットフォームは、YouTubeと比較すると、人の目に触れる機会は減ってしまうと言わざるを得ません。 しかし、そのカスタマイズ性とセキュリティから、自社コンテンツを安全に配信する場合は圧倒的にこちらが向いています。 配信したいコンテンツの性質で、どちらのプラットフォームを利用するかをご検討ください。 動画配信プラットフォームなら「admintTV Basic」「admintTV Portal」 admintTV Basicでは、動画コンテンツのエンコード(容量の圧縮・再生形式の変換)に始まり、プラグインを入れずに視聴ができるHTML5プレイヤーと連携した動画コンテンツの作成やコンテンツ配信ネットワーク。さらに、PCやモバイルなど様々な機器で動画の視聴ができるマルチデバイス視聴、コンテンツの運用管理がワンストップで可能です。 最新の世界標準機能で、安定した通信環境をご提供する動画配信プラットフォームです。 また、admintTV PortalならadmintTV Basicの機能を継承しているので、特に動画販売や研修動画などにおいて、複数の動画コンテンツを作成したポータルページに配置して配信することも可能です。 代表的な3社のDRM(デジタル著作権管理)をすべてサポートしており、不正コピーや違法ダウンロードから大事なコンテンツをお守りした上で安心して配信できます。世界最高レベルのセキュリティを、自社開発に由来する低コストでご提供します。 動画コンテンツの配信にお困りでしたら、ぜひ一度当社へお問い合わせください。 » 続きを読む

2020/9/2