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コラム

ウェビナーのやり方をステップごとに解説!ウェビナー成功のためのポイントと注意点

ウェビナーのやり方をステップごとに解説!ウェビナー成功のためのポイントと注意点

自社でウェビナーを開催してみたい。そう思っている広報ご担当者の方は多いのではないでしょうか。 オフラインでのセミナーと違い、会場を借りる費用がいらず、インターネット環境さえ整っていれば場所を問わずに参加してもらいやすいウェビナーの開催は、教育や研修・商品の説明会などで気軽にできそうに思いますよね。 しかし、初めてウェビナーを開催する時は、どのようにすれば良いのか不安もあることでしょう。 この記事では、ウェビナーのやり方や注意点をステップごとに解説します。 ウェビナーとは? ウェビナーとは「Web」と「セミナー」を組み合わせた造語で、オンラインで配信されるセミナーを指します。アメリカをはじめとした海外でも通用する用語で、ここ近年、日本でも大分浸透してきました。 ウェビナーでは講師(配信者)は、カメラやマイクを通してライブ、または録画でセミナーを配信します。セミナー参加者の座席のための会場を借りる費用の削減うあ会場に足を運ぶ必要がないメリットがあります。 ウェビナーを開催する際には、オンライン会議サービスや映像配信システムを使用します。 サービスによっては、チャットやアンケートなど、さまざまな機能も利用できますので、対面型のセミナーと同じように双方向性のコミュニケーションを取ることが可能です。 ウェビナーのやり方を6ステップで解説 ウェビナーは、やろうとすれば誰でも簡単に開催することが可能です。それでは、ウェビナーを開催するまでの手順を6つのステップで解説していきましょう。 ステップ1:ウェビナーの目的を設定する まずは、どのような理由でウェビナーを開催するのか、ウェビナーの目的を設定しましょう。 目的は、ウェビナーの内容や企業によっても異なりますが、主に以下のようなものが想定されます。 ・新商品の説明会 ・オンライン講義 ・社内研修 ウェビナーの目的に合わせて、参加人数や問い合わせの数の想定など、開催にあたっての具体的な目標を設定しておくことも大切です。目的をしっかり決めておくと、準備においてもブレや不足が生じにくくなることでしょう。 ステップ2:ウェビナーのサービスを選択する ウェビナーの目的が設定できたら、ウェビナーに使用するサービスを選択しましょう。 ウェビナーの目的によって、求められる機能も変わってきます。開催する目的や内容に合った機能を持つサービスを選ぶようにしましょう。 ウェビナーの参加者の規模によって無料・有料のどちらのサービスを利用するかの判断も必要です。 弊社デジタルクルーズが提供するadmintTV Webinerは、初めてのウェビナー開催でご不安な方に、充実した機能と経験豊富なスタッフが親身になってご相談内容を伺い、お力添えをいたします。料金や使い方、ウェビナーのやり方など、ご不明な点がありましたら、ぜひお問い合わせください。 ステップ3:配信環境を整備する ウェビナーを開催するにあたって、配信環境の整備も重要な準備のひとつです。 配信を行うためのインターネット環境には、無線ではなく有線での接続をおすすめします。 無線での接続の場合、通信環境が不安定になる可能性があるため、ウェビナー配信中に音声や映像トラブルを起こしてしまう可能性があります。 また、機材面ではカメラやマイクなどの品質に注意が必要です。パソコンに内蔵されたカメラやマイクでも配信を行うことは可能ですが、映像や音声の質が悪いと、聞きづらいなど内容以外の面で参加者に不満を抱かれかねません。 ステップ4:ウェビナーを告知・集客する ウェビナーの開催日時が決まったら、告知を行いウェビナーの参加者を募集しましょう。集客方法には、主に下記が挙げられます。 ・Webサイト・ブログでの告知 ・SNSでの告知 ・メールマガジンでの告知 ・セミナーポータルサイトの利用 ・Web広告の配信 オフラインでもチラシやポスター、郵送DMなどでウェビナーを告知すると幅広い集客が望めるでしょう。 当社のadmintTV Webinarは、独自ドメインでの利用やランディングページ作成、各種決済対応等の機能を取りそろえています。ウェビナーの開催をお考えなら、ぜひお気軽にご連絡ください。 ステップ5:ウェビナーを実施する ウェビナーはライブ配信、または録画配信(疑似ライブ)のいずれかの方法で実施します。 ライブ配信の場合、利用するウェビナーサービスの機能にもよりますが、参加者とリアルタイムで双方向性のコミュニケーションが取れるため、質疑応答の時間を設けるなどすれば、対面でのセミナーと同じような臨場感をもって盛り上がることも期待できます。 ただし、リアルタイム配信の場合、機材トラブル発生時の対応や、参加者の質問や疑問点に即答できるよう事前準備が必要となります。 録画配信の場合、録画と配信が別に行われますので、配信時の手間やトラブルに対するリスクを軽減できるメリットがあります。しかし、参加者が真面目に話を聞いているか、ながら視聴になっていないかなどは、チェックするのが難しいと言えるでしょう。 新製品の発表説明会など、リアルタイムならではの臨場感と一体感を望むならライブ配信、社内研修などは何度でも繰り返し見る録画配信(疑似ライブ)が適しているなど、ウェビナーの目的によって、ライブ配信・録画配信のどちらが適しているかが変わります。自分たちの行うウェビナーはどちらがより適しているか、きちんと考えた上で臨みましょう。 ライブ配信のメリット:双方向のコミュニケーションが取りやすく理解度を高めやすい 録画配信のメリット:配信時の手間やトラブルを避けられ編集後の高品質な動画を提供できる 当社のadmintTV Webinarなら、配信中に利用できる機能も充実しています。不正視聴(ながら視聴)を防止する機能や、配信中でも気になる点を解消できるQ&A機能、内容を忘れないうちに視聴中でも回答できるリアルタイムアンケートも行えます。ご興味のある方は、ぜひともお問い合わせください。 ステップ6:ウェビナーの振り返りと問題点の洗い出し ウェビナーを実施したあとは、必ず反省会などで振り返りをして、問題点を洗い出し、次回以降の改善に繋げましょう。 アンケート機能のあるウェビナーサービスなどを利用すれば、参加者の反応も見えやすく、改善点を見つけやすくなります。 また、開催前に設定した目標に対しての達成度なども算出して、改善を重ねるようにすれば、次回以降、さらに良いウェビナーを開催でき、参加者の満足度を上げられることでしょう。 当社のadmintTV Webinarはウェビナーの中でも特に法定研修や、必須研修においてご好評をいただいています。配信後のテストのためのテスト問題作成や自動合否判定、合否の告知に再テストの設定ができる機能や、きちんと視聴し、テストに合格した人のための履修証明書の発行、視聴ログを分析できる機能がございます。ウェビナー専用の動画配信プラットフォーム、admintTV Webinarをぜひ一度、お試しください。 ウェビナーを成功させるための4つのポイント 次に、ウェビナーを成功させるために知っておくべき4つのポイントを解説します。 1. 参加者への事前アナウンス 無料開催のウェビナーの場合、題材に関心があまり高くない方でも「試しに」と参加の申し込みをしてくることがあります。 そのような方たちに向けて、告知から開催までの間に興味を失くさないよう、事前アナウンスなどで参加者の意識を向ける工夫が必要です。 具体的には、講師のプロフィールの案内や、事前アンケートなどを行うこと、ウェビナー開催後にアンケートに答えると、参加特典のプレゼントを匂わせるなど、ウェビナーへの興味を惹きましょう。 また、参加申し込みをしていても、開催日を忘れてしまう方も中にはいらっしゃるので、開催日の直近でリマインドのメールなどを送るようにすると良いでしょう。 2. 双方向のコンテンツで退出防止 ウェビナーでは、参加者の反応を読みにくく、開催中の参加者の満足度の把握が難しいことがあります。 気軽に参加できる反面、人目が無い場所でも参加でき、ながら視聴をしやすいため、講師が一方的に話をするだけの進行では、参加者が飽きて退出してしまう可能性があります。 ウェビナーは一方通行的なコンテンツになりがちですので、チャット機能を使った質問やアンケート機能を活用して、双方向のやり取りをし、参加者を飽きさせない工夫をしましょう。 3.本番前にリハーサルを ウェビナーを行う前に、進行の確認と配信機材の取扱いをリハーサルしておきましょう。その際、リハーサルを録画して流れを第三者視点で確認しておくと、参加者視点から全体像を確認することができます。 映像を通して、話し方ほか、マイクの音量などを事前に確認し、修正しながら練習をしておくことで、ウェビナー当日に戸惑うことなく進行しやすくなります。 4.開催後のアフターフォローを ウェビナー開催後は、テストやアンケート、履修証明書や資料の配布など、参加者へのアフターフォローを行うようにしましょう。 アンケート結果を分析すれば、次回以降の開催に向けた改善をしやすくなります。 また、「参加者への事前アナウンス」での項に書いた、参加特典などを用意しておくと、受講者のリピート参加に繋げやすくなるでしょう。 ウェビナー開催時の2つの注意点 オンラインで行われるウェビナーは、対面型のセミナーとは違う点があります。ここでは、ウェビナーにおける注意点を紹介していきましょう。 1.参加者の反応が見えにくい ウェビナーは、対面型のセミナーと違い、参加者の表情の変化や、相槌などの反応を見ることが難しくなります。 そのため、講師側の話し方も一方的になりやすく、資料内容を読み上げることに終始しかねません。ウェビナーの内容が単調にならないように、反応は見えなくても参加者がいることをしっかり意識して講義をしましょう。 アンケート機能やチャット機能を使って質問をリアルタイムで受け付けたりするなど、双方向性のコンテンツを挟むなど変化を持たせて、参加者の興味を惹く構成にしましょう。 2.機材や設備の不具合 ウェビナーでは、カメラやマイク、照明、PCといった機材、インターネット環境の不具合時の事も事前に考えておかなくてはなりません。 特に、インターネット環境が原因のトラブルで配信が途切れてしまうと、ウェビナーの内容よりも運営の不手際の方が、より強く参加者の記憶に残ります。 インターネット環境に不具合をできるだけ避けるために、回線は有線での接続にして安定を計りましょう。問題が起きてしまった時のことも想定して、対処方法などをリハーサルするほか、予備のルーターなども用意しておくと安心です。 また、配信側ではなく、参加者の視聴環境に不具合が生じる可能性もあります。ウェビナー参加における推奨環境などを、事前に参加者に周知しておくことをお勧めします。 ウェビナーならadmintTV Webinarを! 開催に会場を借りる必要がなく、場所を問わずに参加できるウェビナー。企業の新商品の説明会や講義・研修などに手軽に活用できますが、その反面、いろいろな工夫が必要で、それには機能が充実したサービスの利用が不可欠です。 また、ウェビナーを開催する際には、配信機能やそのコストもしっかり考えておく必要があります。 ウェビナーを開催するなら、当社デジタルクルーズが提供するadmintTV Webinerはいかがでしょうか。admintTV Webinerは、初めてウェビナーを始める人にも使いやすい便利な機能をたくさんご用意。基本的な動画配信機能は、業界最高レベルで、利用規模が大きくなるほど安価になる価格設定です。配信量はパッケージプランの範囲なら、使い放題のため、安心してご利用いただけます。ライブ配信で行いたいけれど、不安があるというお客さまには、運営から配信までワンストップで対応するサービスもご用意しています。全国対応しておりますので、料金や使い方ほか、ウェビナーのやり方についてもご不明な点がありましたら、ぜひお気軽にお問い合わせください。 » 続きを読む

2024/3/19

動画配信のDRM(デジタル著作権管理)とは?DRMの機能と不正利用防止の基本

インターネット上で会員限定動画を配信したい、デジタルコンテンツの販売を検討している。また、社内向けに研修用動画を流したいなど、ビジネスの中で動画コンテンツの配信を行おうとする動きは、企業・個人、規模の大小に関わらず年々増加しています。 DRMが必要な理由 動画コンテンツのデジタル化によって、高音質・高画質での動画の有料配信や動画コンテンツのレンタルや販売が一般的になりました。 しかし、デジタルコンテンツはコピーを作りやすく、海賊版の出回りやすい点が大きな問題となっています。過去の海賊版といえば、ブートレグとして知られるような、ライブの違法録音音源や、製品版のビデオテープをダビングしたものであったため、オリジナルに比べ劣化が激しいものでした。 しかし、デジタルコンテンツはコピー時の品質劣化がないため、海賊版と製品版にクオリティの違いがありません。また、Webを介して容易にアップロード・ダウンロードできるため、利用者にとってはとても利便性が高い商品です。しかし、不正利用者にも同様の利点があるため、大きな問題となっています。 これらの海賊版が、無料の動画配信サイトやデータ共有サイトに公開されてしまうと、著作権者は多大な不利益を被ることとなるのです。 海賊版は海外のサーバに保管されてしまうことが多いため、法的な対処が取りにくく、対応するにも長期にわたることが過去の事例で判明しています。ですから、著作権者側であらかじめデジタルコピーを作られない、そしてウェブ上で勝手に公開されないよう自衛をする必要があるのです。 そのために利用されるのが、データの暗号化とDRMの利用です。 映像におけるDRMとは? DRMとは、日本語でデジタル著作権管理のことを意味し、Digital Rights Managementの頭文字をとったものです。具体的には、音楽・動画・画像などのデジタルコンテンツに対し暗号化などを施しコピーを防ぐ、著作物の管理技術の事です。 DRMでできること DRMがデジタルコンテンツに対しできる代表的なことは、主に以下の内容になります。 ・コピー利用の防止 ・ コピー回数の制限 ・ 閲覧期間の制限 ・ 印刷の制限 コピー利用の防止 動画コンテンツのデジタルコピーを制御し、不正コピーを防止する仕組みです。こちらをご覧になる皆さまも、動画コンテンツの配信や販売において、DRMの導入を考える理由の多くはこのためではないでしょうか。 ストリーミング配信や、専用アプリとセットのダウンロード販売など、動画コンテンツのデータは暗号化されているのが現在では当たり前です。DRMはこの暗号化技術の1種です。暗号化された動画コンテンツを再生するためには、専用の暗号鍵が必要になります。後述しますが、DRMが施されたコンテンツの再生には、コンテンツデータとそのデータを再生するためのプレイヤーアプリの双方がDRMに対応している必要があります。 コピー回数の制限 完全なコピー利用防止だけでなく、コピーを回数制限つきで認めるという場合もDRMの仕組みが利用されます。 例えば、コピーが1回のみ可能な「コピーワンス」や、10回可能な「ダビング10」といった仕組みが有名です。 閲覧期間の制限 DRMにおける閲覧期間の制限は、特定のコンテンツが利用可能な期間を制御する手法です。これにより、サブスクリプションベースでの提供やレンタルサービスにおいて、ユーザーは一定の期間内でコンテンツを利用できます。制限は通常、購入またはアクセス開始からの経過時間や、一定の期間のみアクセス可能なライセンスが組み込まれることで実現されます。 印刷の制限 DRMにおける印刷の制限は、デジタルコンテンツを紙媒体などに複製する行為を抑制し、知的財産権を保護するための手法です。主にPDFや電子書籍などの文書形式に適用されます。 印刷回数の上限を設定することで、機密性を維持し、不正な複製を防ぎます。制限は基本的にライセンスに基づいて管理され、正規の利用者にのみ特定の条件下で印刷が許可されます。これにより、著作権者は適切な報酬を受け取りつつ、コピーの転売や流通を抑制します。 DRM使用時の注意点 動画コンテンツを配信するにあたって、絶対に忘れてはいけないのは視聴者の都合です。コンテンツ保護はもちろん大切ですが、視聴者がどのような環境で動画コンテンツを閲覧するかは視聴者の自由であり、「このブラウザで無いと視聴ができない」という制限を作れば、顧客の取りこぼしに繋がり、損失となる可能性が大いにあります。 そのため、取り扱うDRMの選定は大切で、日本および全世界でのブラウザシェアで高順位を占めるブラウザに対応したDRMを使用することが肝要となります。 その結果、動画コンテンツ配信においては、下記の3つが主要3種と呼ばれています。 ●Google Chrome/Mozilla Firefox/Androidに対応するGoogle Widevine ●Safari/MacOS/iOSに対応するApple FairPlay ●Microsoft Internet Explorer/Microsoft Edge/Microsoft Windowsに対応するMicrosoft PlayReady 一般的なコンテンツ不正コピー防止策-DRM以外もある? では、DRM以外にはどのような不正コピーを防ぐ方法があるのでしょうか。 ここでは、DRM以外の代表的な不正コピー防止策をまとめました。 暗号化配信 動画そのものを暗号化し、再生時に暗号を解除しなければ視聴できないようにする仕組みです。暗号化されていると、仮に動画コンテンツのデータをコピーされたとしても、復号キーがなければ再生することができません。 ワンタイムURL 一度だけ動画コンテンツのデータを呼び出すのに有効なURLを生成し、時間限定・再生回数限定で動画コンテンツ再生のリクエストを受け付ける配信のことを言います。条件を満たすとURLは無効となりアクセスができなくなるため、不正なアクセスや拡散を抑制します。 ドメイン制限 指定されたドメイン(インターネット上の住所)のみでしか動画を視聴できなくする制限方法です。動画を再生するためのプレイヤーが特定のドメインのWebサイト上にないと、動画コンテンツの再生ができません。 指定ドメイン以外のサイトに動画プレイヤーを転載しても視聴できないなどの制限をかけることができ、別のWebサイトに転載されるなどの意図しない拡散を防止できます。 IP制限 指定されたIPアドレスの元でのみでしか動画を視聴できないようにする制限方法です。主に企業内での動画コンテンツの共有に使われます。社内セミナーや、eラーニング、機密情報など、社内のネットワークを使う時に利用されています。 パスワード設定 動画コンテンツにパスワードを設定し、限られた人のみに公開できるようにする仕組みです。企業などでよく利用される方法で、会員限定映像や、雑誌の付録映像などのちょっとしたサービスにも使われます。 ただし、パスワードが流出してしまうと、パスワードを手に入れた人は誰でもその動画コンテンツにアクセスできてしまうリスクがあります。 動画コンテンツ販売ビジネスならDRMは必須 動画コンテンツの不正コピーに関しては、前述したように様々な防止対応策があります。その様な状況下でも動画配信システムにDRMを導入する必要は果たしてあるのでしょうか? 先に結論を申し上げると、DRMは重要性・機密性が高い動画コンテンツを扱う場合や、他の著作権者よりライセンスを受けて有料の動画コンテンツを配信するような場合には必須となります。しかし、無料で配信するセミナー動画などであれば、DRMのコストに見合ったメリットがあまり無く、そのようなケースならば無理にDRMを施す必要はないと考えられます。(※セミナーの目的などにもよります) また、完全に動画コンテンツのコピーを排除するということは厳密に言うと不可能です。どれだけ厳重に不正コピー対策を行っても、動画コンテンツが流れている画面そのものをカメラで撮影されることなどは防げません。そのため、動画コンテンツの重要度や、自社の予算に見合った保護方法を採用することが大切です。 その他 その他、動画コンテンツをPCやスマートフォンで閲覧する際、スクリーンショットの機能を制限する「画面キャプチャ防止」など耳にした事がある方もいらっしゃるのではないでしょうか。 DRMの機能は、厳密には、動画を複合化して再生することに特化したもので、画面キャプチャの可否は、また別になります。ですが、DRMのかかった動画コンテンツの場合、ハードウェア、OS、ソフトのそれぞれで制御されることにより、主要なブラウザではほぼ撮れません(※)。 ※一部例外もあります。 デジタルクルーズのDRMは万全のセキュリティ 当社デジタルクルーズのadmintTVの動画配信システムは、Widevine、FairPlay、PlayReadyの、主要3種のDRMフォーマットに対応したパッケージング(動画データの暗号化)と配信をサポートしているため、セキュリティは万全と言っても過言ではありません。 お客さまにとって、動画コンテンツは財産と言えるものです。「安心・安全な配信ができてこその、動画コンテンツ配信システム」という考えのもとにadmintTV は開発されています。そのため、VODやLIVE配信など、どんな状況でも、admintTV とDRMの組み合わせはお客さまの大切なコンテンツを、世界最高レベルのセキュリティで不正コピーや違法ダウンロードから守ります。 それでは先にも書きましたが、次の項で当社の動画配信サービスで対応している主要三社のDRMを改めてご説明しましょう。 ■Google Widevine Google Widevineは、パソコンでの視聴の場合、Google Chrome、Mozilla Firefox®に、携帯電話などでの視聴の場合はAndroid™のブラウザに対応しているDRMになります。Google WidevineのDRMは、Silverlight(Webブラウザ上で動画コンテンツや音楽を視聴できるMicrosoft社のソフト)などのプラグインが利用できないブラウザへのDRM配信が可能となります。 ■Microsoft® PlayReady Microsoft® PlayReadyは、パソコンでの視聴の場合Microsoft® Internet Explorer®/Microsoft® Edge®のブラウザに対応するDRMです。古いブラウザだとSilverlightで動作し、Internet Explorerの最新バージョンやMicrosoft EdgeではHTML5(Flashなど動画コンテンツを視聴するためのプラグインを使わずに、視聴できる仕組み)で動作します。 ■Apple FairPlay Apple FairPlayは、MacOSとiOSの端末で視聴する際、Safariブラウザに対応するAppleのQuickTimeマルチメディア技術に内蔵されたDRMです。 これら主要三社のDRMは、視聴者の視聴環境に紐づいています。お持ちの動画コンテンツを視聴者がどのような環境で閲覧するかは視聴者次第。この三社のDRMに対応していれば、ほぼ全ての視聴環境を網羅したと言っても良いのではないでしょうか。 ですが、DRMはライセンス費用を要する場合が多く、実装するにも技術的な面含め、なかなかに大変です。手間とコストがかかるだけあって、高度なセキュリティ対策が必要な有料販売のための映像や機密情報をはらんだコンテンツ配信にあたっては、その動画コンテンツの保護において高い効果が期待できます。 そんなDRMをご自分たちで実装・運用したいけれど難しくてどうして良いのかわからない、という場合には、当社の提供する動画配信システムadmintTV のように、DRMに対応できるサービスもありますので、ぜひご検討してみてはいかがでしょうか。 admintTV Portalの特長 admintTV Portalは、特にセミナーや社内動画研修のサイト構築などを得意とし、1つのページ内に複数の動画コンテンツを配置することが可能です。また、DRMをはじめとする著作権保護機能も搭載しており、動画コンテンツの不法コピーを防げます。 VODや疑似ライブ配信などの動画コンテンツを販売/配信する際、ポータルサイトをノーコードで簡単に構築可能です。 admintTV Portalの詳細はこちら ⇒admintTV Portalについて お問い合わせ 今回ご紹介した、動画コンテンツにおけるDRMの役割、いかがでしたでしょうか。DRMの重要性はご認識いただけたのではないかと思います。とはいえ、専門的な話であることは間違いなく、普段から身近なものでは無い企業様にとっては、DRMは対応させたくとも、どうすれば良いか判断が難しいかもしれません。 その場合には動画コンテンツ配信にあたりDRMを取り扱っている動画配信プラットフォーム提供企業に相談してみることをおすすめします。 admintTV では、動画コンテンツ配信に特化したサービスのご提供を行っています。「動画コンテンツ配信事業を始めたい」と思い立ったら、まずは、当社にどうぞ。お問い合わせは無料ですので、お気軽にご相談ください。 ⇒動画配信サービスに関するお問い合わせはこちらから » 続きを読む

2025/9/15

エンコードメインビジュアル画像

エンコードとは?動画に必要なエンコードの仕組みを基本から解説します

近年、幅広い世代で、パソコンやスマートフォンでの動画コンテンツ視聴が人気となっています。これはインターネット環境の充実や、スマートフォンの性能が大幅に向上したことにより、オンラインで動画コンテンツを視聴することが一般的になったといえるでしょう。 動画配信を配信者の目線で考えてゆく中では、オンラインで配信・視聴してもらうためには、必ず「エンコード」という作業を実施することとなります。この記事ではエンコードの基本と仕組みを解説していきます。 エンコードの前に【動画の基本を解説】 最初に、動画ファイルの仕組みについて解説します。 私たちは今、当たり前のようにスマートフォンやパソコンでインターネット上で配信されている、さまざまな動画コンテンツを視聴しています。しかし、動画コンテンツのデータというものがどのように構成されているかをご存知ではない方もいらっしゃるでしょう。 動画は「映像」と「音声」によって構成されている 動画ファイルは「映像データ」と「音声データ」によって構成されています。映像データと音声データはそれぞれ別な形式を持っています。その異なる形式を持ったデータを1つにまとめて、動画として視聴ができるようにしたものを「動画ファイル」と呼んでいます。 動画ファイルの形式にはさまざまな種類がある 映像と音声データなど、異なる形式をもつデータをまとめることができるファイル形式は、コンテナフォーマットと呼ばれます。このコンテナフォーマットにはさまざまな形式があり、そのため動画ファイルには「.mp4」や「.wmv」など、それぞれの形式を示す拡張子がついています。 ざっと挙げるだけでも、動画ファイルの形式には以下のようなものがあります。 AVI(.avi)、MP4(.mp4)、MOV(.mov)、WMV(.wmv)、MPEG2(.mpg)、GIF(.gif)ほか なぜこのように、動画ファイルに多くの種類があるかというと、動画コンテンツを再生する機器や環境によって、再生できる形式が違うためなのです。 エンコードとは? では次に、エンコードとは何か? についてご説明しましょう。 エンコードとは、カメラや編集で扱う重い生データを再生しやすく、小容量の形式へ圧縮変換することです。圧縮方式=コーデック(例:H.264/H.265、AAC)と、入れ物=コンテナ(例:MP4、MKV)を選び、ビットレート・解像度・フレームレート・キーフレーム間隔を調整して、画質/音質と容量の最適バランスを取ります。 配信では1080p/720p/480pなど複数品質を用意し、回線速度に応じて自動切替(ABR)することでスマホでも途切れにくくなります。保存重視なら高品質、SNS向けは軽量、アーカイブは互換性優先と目的別に使い分けます。 エンコードが必要な理由 編集後の動画は、最終的に任意のファイル形式に変換して書き出します。この仕上げの作業こそが「エンコード」です。そのため、世の中で配信され視聴することができる動画コンテンツは、必ずエンコードされているのです。 では、なぜこのようなエンコード作業が必要になるのでしょうか。 それは動画ファイルのデータ構造自体に理由があるのです。 動画ファイルの「映像データ」とは、簡単にいうとパラパラ漫画のように静止画が並び集まっている状態です。パラパラ漫画のように並び集まった一枚ずつの静止画は「フレーム」と呼ばれます。一般的に1秒間の動画を視聴する間に表示されるフレームの数を「フレームレート」と言い、fps(エフ・ピー・エス)という単位であらわされます。fpsとは、「Frame Per second(フレーム・パー・セコンド)」の略です。 このフレームレートは再生する媒体によって規格が異なります。例えば、テレビであれば1秒間30フレームですが、映画は24フレームです。これはつまり、30分間のテレビ用動画であれば30フレーム×60秒×30分=54000フレームの静止画が使用されているということです。動画ファイル内の映像データは、再生媒体によって違いはありますが、非常に多くのフレームで構成されているのです。 このような理由で、動画のデータは非常に大きなデータ容量を持つことになります。さらに、そこに音声のデータも加わるわけです。 ですから、動画のデータを元のサイズそのままにサーバへ置くと、容量が非常に大きなものとなります。また、データサイズが大きいままでは、再生に時間がかかる可能性が高く、視聴者がストレスを感じる原因にもなりかねません。そのため、適正なファイル形式・データサイズとした「動画ファイル」を作成する、圧縮・変換作業である「エンコード」が必要不可欠なのです。 動画配信サイトに動画をアップロードする場合は、別な理由でもエンコードが必要になる場合があります。それは、配信するプラットフォームや、視聴に利用するメディアによって、再生できるファイル形式には制限があり、それに合わせる必要が出てくるためです。 動画をエンコードする方法【種類別】 次に、動画をエンコードする方法について解説します。 動画エンコードにはいくつかのやり方があり、動画の用途やエンコードに使うパソコンのスペック、かけられる予算などにより最適な方法が異なります。本章と次章で網羅的に解説しますので、状況に応じて最適なエンコード方法を見つけてください。 そして、実際にエンコードをおこなうツールやソフトウェアは「エンコーダ」と呼ばれます。エンコードは、どのようなエンコーダを使うかによって「ソフトウェアエンコード」と「ハードウェアエンコード」に分けられます。 これらの違いは、機材のどこでエンコードを行うのかという点にあります。 ソフトウェアエンコード:主にパソコンのCPUを使用 パソコンに専用ソフトウェアをインストールして、主にパソコンに内蔵されたCPUの演算力を用いてエンコードをおこなう方法を「ソフトウェアエンコード」とよびます。 メリットとしては、専用エンコーダとして使えるソフトウェアには比較的安価なものがあり、中には無料で手に入るソフトもあるという点です。すでに動画編集ソフトが手元にある場合、その中にエンコーダ機能が含まれている場合もあります。また、CPUによって動作するため、ある程度低いスペックのPCでも利用できることやOSそれぞれに対応したソフトが存在することで、作業環境が比較的用意しやすい点が挙げられます。 デメリットは、エンコードの全ての動作が、パソコンのCPUスペックに依存するということです。安価なCPUでもエンコード可能ですが、安定しない・動作が遅いなどの問題が生じがちです。そのため、安定した作業には高性能なCPUが必要、ということになりますが、それでも次項で解説するハードウェアエンコードに比べてしまうと、パフォーマンスの点ではるかに及ばないという見逃せないポイントがあります。 ハードウェアエンコード:グラフィックボードや専用外部機器を使用 専用ソフトウェアをインストールしたパソコンを用い、内蔵されたグラフィックボードのGPUを利用してエンコードを行う場合や、専用のエンコーダ機器を用いてエンコードを行うことを「ハードウェアエンコード」とよびます。 メリットは、外部機器やグラフィックボードを使うため、ソフトウェアエンコードよりも圧倒的に高速かつ高画質なエンコード作業が行える点です。また、専用機材ならではといえる動作安定性の高さも見逃せないメリットです。 デメリットとしては、ある程度のスペックをもつグラフィックボードが搭載されたパソコンや、専用のエンコーダ機器を用意しなければならないので、初期費用が高くなることです。 ソフトウェアエンコードとハードウェアエンコードのどちらを用いるのか、これらのメリット・デメリットを鑑みて決めると良いでしょう。 エンコードの仕組み 続いて、エンコードの仕組みについて解説します。 動画ファイルの映像データが、複数の連続する画像データをパラパラ漫画のようにつなげることで成立していると、先に解説しました。エンコードの際は、この膨大なデータを圧縮する必要があるのですが、その時に2つの方法を組み合わせてデータを圧縮します。 それが、1つのフレーム毎にデータを圧縮する「フレーム内予測」と、連続するフレームの中でデータを圧縮する「フレーム間予測」です。これによって動画の見え方が変わらない程度にデータを間引いて圧縮し、ファイルのサイズを小さくしているのです。 フレーム内予測:1つのフレームの中でデータを圧縮する フレーム内予測では、1つのフレームをセルといわれる小さいブロックに分割します。そして、隣接する色が同じ場合や似ている場合はそのデータをまとめることで、情報を簡易化する手法です。 わかりやすく解説すると、以下のような方法になります。 ・フレームの中にたくさん使われている色の情報を分割し、1つのフレーム内に青のセルがいくつ、黄色のセルがいくつ、とセル単位で情報をまとめる。 ・そのうち、青に近い青緑のセルは、青のセルとしてまとめて扱うなどとする このような圧縮方法をとることで1つのフレーム当たりのデータ量を少なくすることが可能です。 フレーム間予測:連続するフレーム間でデータを圧縮する 動画はシーンやカットの切り替わり以外、連続的な動きで内容が表現されることが多いコンテンツです。そのような場合は「フレーム内予測」だけでは限界があります。 フレーム間予測は、隣り合ったフレームのデータは似ているという原則に基づき、前のフレームから現在のフレームを予測するという技術です。この技術を使った圧縮では、前のフレームと現在のフレームの差分だけをデータ化すれば良いので、画像全体のデータを圧縮するよりも、大幅にデータの軽量化を図ることが可能になります。 なお、フレーム間予測には前のフレームからの予測によるフレーム差分取得だけでなく、後のフレームや前後のフレームから予測して差分を取得する方法もあります。 「可逆圧縮」と「非可逆圧縮」 エンコードの仕組みを解説する中で出てきた、データの圧縮についてざっと解説します。 データの圧縮には「可逆圧縮」と「非可逆圧縮」の2種類があり、これは圧縮した後に元通りのデータを復元できるかできないかの違いとなります。 一般的に動画エンコードの際に用いられるのは、「非可逆圧縮」です。 可逆圧縮:元データを完全復元 「可逆圧縮」とは、元データを復元可能な状態で圧縮する手法です。 代表的なファイル形式はZIPファイルやRARファイルがあげられます。テキストファイルや画像ファイルを圧縮するのに適した手法です。 非可逆圧縮:画質音質の劣化を予防 「非可逆圧縮」とは、一部のデータを削除することでデータを圧縮する手法です。可逆圧縮とはことなり、元データの完全な復元は不可能です。動画や音声の非可逆圧縮の際には、人間では区別がつかないようにデータを削除することによって視聴の際に劣化を感じさせません。 代表的なファイル形式はMP4ファイルやAACファイルがあげられます。これらは動画ファイルや音声ファイルを圧縮するのに適した手法です。 エンコード作業前に確認【3つの注意点】 本章では、実際にエンコードに取りかかる前に確認しておきたい注意点について、3つご紹介します。 1.プラットフォームが対応しているファイル形式を確認する 動画のファイル形式にはさまざまな種類があります。 動画配信を各種のプラットフォームで実施する場合は、一般的にMP4が適しています。YouTubeや各種SNSはMP4であれば問題なく対応できますが、プラットフォームによってはMOVファイルやGIFファイルを受けつけている場合もあります。 利用目的やシーンによって最適な動画ファイル形式は変わる場合があるので、事前に確認しておくことが必要です。 2.元データは必ず残しておく エンコード作業は非可逆圧縮です。そのため、基本的に元の動画に戻すことは不可能です。特に初心者のうちはどんなビットレート・解像度でエンコードすればよいのかが分からず、想定よりも画質・音質が悪くなってしまうケースがあります。 バックアップとして元データはかならず保管しておきましょう。 3.エンコード作業は時間に余裕をもっておこなう エンコード作業に要する時間は、以下の要因によって変化します。 ・動画のフレーム数 ・フレームレートや解像度 ・ビットレート ・コーデック ・フィルタやエフェクトの有無 ・カメラ制御の有無 ・エンコーダに用いる機材の性能 配信予定や提出期限など、作業時間にリミットのある場合は余裕をもってスケジューリングし、エンコードが理由で間に合わないということがないようにしましょう。 特にソフトウェアエンコードを実施する場合は、毎回同じ時間で作業が終わるとは限りませんので、特に注意が必要です。 エンコードの動画への影響 エンコードを行う際は、以下項目を変更することで動画ファイルの容量を変えることができます。 ・フレームレート ・解像度 ・ビットレート ・動画の長さ(フレーム数) 以下、1項目ずつ解説します。 フレームレート フレームレートは先にも述べた通り、1秒間に使用される画像の数を表す規格です。 エンコーダでの書き出し設定時には、フレームレートの変更ができます。1秒間に使用される画像枚数を多くすれば(フレームレートを上げれば)映像は滑らかに動き、枚数を減らせば(フレームレートを下げれば)1フレームに多くのデータを割り当てるため画質は上がります。 基本的に、動画コンテンツのエンコード時に、フレームレートを撮影時や編集時の設定から変更することはありません。エンコードは動画コンテンツ制作の最終工程に当たり、フレームレートを変更して映像に違和感が出るのを防ぐためです。 実際にはエンコーダでフレームレートを再設定することが可能です。しかし上記の理由から、動画コンテンツ制作時には、はじめから再生媒体または編集後を想定したフレームレートで制作し、エンコード時には変更しない事をおすすめします。 解像度 映像における解像度とは、画面上にあるピクセル(画像を構成するサイズとその色)の数を縦横比で表したものです。このピクセルの数が多いほど画質が良くなります。 動画コンテンツでよく使用される解像度は以下のとおりです。 ・SD 720×480px ・HD 1280×720px ・フルHD 1920×1080px ・4K 3840×2160px 解像度に関しては、エンコードの際に元の解像度を上回る設定でない限りは、画質の劣化が起きにくいものです。 そのため、多くの配信プラットフォームでは、視聴者の視聴環境に合わせて、最適な解像度で配信できるような仕組みを用意しています。 ビットレート ビットレートは1秒間に送受信できるデータの量を表す単位です。「bit per second」の頭文字を取って「bps(ビー・ピー・エス)」と表記されます。 動画エンコードでは、映像ビットレートと音声ビットレートの二つを設定することができます。エンコード時に各ビットレートの数値を高く設定すると、綺麗でスムーズな映像やノイズのない美しい音声が再生できる動画ファイルが出来上がります。ただし、ビットレートを高くするほどデータの容量が大きくなります。 また、映像ビットレートはフレームレートや解像度とも密接に関係しています。例えばスポーツの動画であれば、プレイヤーの滑らかな動きを再現するには高いフレームレートで高いビットレートが必要になります。一方あまり動きのないセミナー動画であれば、低いフレームレートに低いビットレートでも十分綺麗な画質で配信することが可能です。 動画の長さ 動画コンテンツをエンコードする際、動画の長さに比例して容量は大きくなり、エンコードにも時間がかかります。これは動画が長くなるほどフレーム数が増えるためです。 動画コンテンツのエンコードで「想定外」の書き出し結果にならないようにするには、制作の企画・構成段階で、しっかり内容や再生媒体を詰めておくことが大事です。最初に色々と決めておけば、エンコードのやり直しを繰り返す可能性は、ぐっと低くなります。 配信時の最適なエンコードにお悩みなら「admintTV Portal」 当社のadmintTV Portalは、動画配信に必要なエンコード機能、配信用ポータルサイト作成機能、会員管理機能、決済機能などを備えた動画配信ソリューションです。 特別なアプリを入れずに、 ・スマホやPCのブラウザ上で視聴ができるHTML5動画プレイヤー ・コンテンツのコピーを防ぐDRM(デジタル著作権管理) ・マルチビットレート対応 ・会員のグループ管理 ・サイトの限定公開機能 など、動画配信を行う人に便利なサービスや機能が充実しています。 admintTV Portalであれば、企業や団体での研修や情報共有などにもご活用いただける、クローズドな環境での動画配信や、動画コンテンツの販売サイトの構築もワンストップで可能です。 動画コンテンツの販売や配信を検討されているようでしたら、さまざまな形でお役に立てますので、ぜひ一度お問い合わせください。 ⇒admintTV Portalはこちら まとめ 動画のエンコードに関する仕組みを解説してきましたが、いかがでしたでしょうか。 このコラムが動画コンテンツを作りたい皆さまの、お役に少しでも立てば幸いです。これを読んで動画配信にご興味を持たれた方は、ぜひ、お気軽にご連絡ください。お問い合わせをお待ちしております。 » 続きを読む

2025/11/25

【動画DX】社内の情報共有に動画を!社内動画共有のメリットと活用事例

【動画コンテンツでDX】社内の情報共有に動画を!社内動画共有のメリットと活用事例

昨今、よく耳にする「DX」。そもそも「DX」とはどのようなものでしょうか。 DX」とは「進化したデジタル技術を浸透させることで人々の生活をより良いものへと変革すること」と言われていますが、単なる「変革」ではなく、デジタル技術による大規模な変革を指します。 いわば、これまでの価値観や枠組みを根底から覆すような変化をもたらすものです。 例えば当社の事業の動画配信・販売サービス。以前は動画の販売と言えば、映像制作のプロが作った番組のビデオテープを、店頭で購入するのが一般的でした。 しかし、インターネットの普及と回線の強化が進み、映像のデータ化が確立された事により、オンライン上で動画のデータをやりとりできるようになり、果てはライブ配信まで今は可能になりました。そして今や、動画を使ったeラーニングや、販促のアピール、オリジナルの動画コンテンンツの販売などが、インターネット上で可能になるという新たなビジネスの仕組みが生み出され、当社のような企業の動画配信サービスを使えば、プロアマ問わず誰でもできるようになりました。 ビデオテープを購入して動画を見る時代が終わり、オンラインで動画を、無料か購入かレンタルかを自宅に居ながら選択して見ることができ、それが一般化、いわば社会的に浸透している状態。「DX」とはこのような大きな変革の事を指すのです。 さて、働き方改革関連法の施行により、労働時間の見直しや職場環境の整備、2020年からのDXの波に乗り、社内の情報共有に動画を取り入れる企業が増えてきています。 社内の情報共有や、コミュニケーションに動画を採用する目的としては、 ● 情報をよりわかりやすく共有するため ● 一度に多くの人に共有するため ● 社内研修を自動化するため ● 経営陣からのメッセージや理念を浸透させるため 企業によってさまざまですが、これら挙げられることが多いようです。 この記事では、社内での動画共有におけるメリットや活用事例を紹介いたします。 社内で動画を共有するなら 社内で動画コンテンツを共有する際の一般的な方法として、法人向け動画コンテンツ配信サービスの利用が挙げられます。 法人向け動画コンテンツ配信サービスは、多くの会社からさまざまなものが提供されていますが、価格や内容はそれぞれ違い、そのため、どの会社のどんなサービスを選べば良いのか、迷うこともあるでしょう。その時は、次に述べるポイントをおさえて選択されると良いと思います。 自社の利用目的・手段を明確にする 社内共有用の動画コンテンツは先にも一部を述べましたが、社長や役員によるメッセージ配信、業務上の連絡やマニュアル伝達、研修、eラーニング、社内広報など、利用目的は多岐に渡ります。 そのため、まずどのような内容の動画コンテンツを作って共有すべきかを社内で検討し、それは何のために使うのか、ライブ配信か録画配信(出来上がっているコンテンツを見せる)かなど、目的と手段を明確にしましょう。 自社の利用目的や手段にブレが生じてしまうと、せっかく動画コンテンツを配信しても、効果が低くなってしまうこともあるため、注意が必要です。 動画コンテンツ共有のための環境をつくる 動画コンテンツを作るにあたって、特に入社式などのような利用でライブ配信をお考えの場合は、まずは、撮影に使用するカメラやマイクほか、編集・配信用機材が必要になります。また、視聴者側もパソコンやスマートフォンといったデバイスが準備されていなければ、動画コンテンツを閲覧することができません。また、動画コンテンツを閲覧する場所もインターネット環境が安定していないと不具合が生じてしまいます。 動画コンテンツの社内共有には、いろいろと準備が必要ですが、行き届かないと、せっかくの配信を見てもらえない状況に陥ることもあります。 支社や部署をまたいでの情報共有の場合は、なおさら、誰もが気軽に閲覧できる環境を作ることを心がけましょう。 社内の情報共有を動画化するメリット 社内の情報共有やコミュニケーションが円滑になれば、生産性の向上に大きく影響していきます。 DXの影響は企業内部の情報共有という点でも浸透し始めており、現在多くの企業で、動画コンテンツによる情報共有が採用されるようになってきています。実は、動画による情報共有は、実施するにあたって配信機器やプラットフォームの準備など、コストの面でも安価ではありません。それでも多くの企業で導入されるのは、それなりの理由とメリットが存在します。こちらでは、動画共有におけるメリットについて、企業側、視聴者側の視点からご紹介します。 企業(配信者側)における動画共有のメリット ①コスト削減 全国に複数支店があるような企業であれば、社外講師や各部署担当社員を各地に招聘して、研修やセミナーを行うのがこれまでは当たり前でした。ですが、動画配信で実施すれば、場所や時間にこだわる必要がなくなり、費用面・各員のスケジュール面で大きなメリットに繋がります。その主な項目は、以下が挙げられます。 ●社外講師の手配・謝礼・移動費用及びスケジュール調整 ●研修会場の費用や手配 ●研修及びセミナー講師担当者の業務調整、原稿作成準備の時間、移動費用 同じ内容の動画を複数の場所で流す事を前提とした場合、1本の動画を作成・放映するだけで講習が完結するため、費用、時間、人的リソースの面でコスト削減に大きく貢献します。 ②業務の効率化 毎年実施される新卒向けの研修やセミナーを開催するにあたっては、開催の場所ごとに①の「コスト削減」で挙げた準備やそれに伴う業務が必要でしたが、動画配信による情報の共有であれば、一回の動画配信及び、撮影・編集した動画のアーカイブを共有するだけで済むため、業務の効率化にも大きく影響します。もし社長挨拶だけでも生で訴えかけたい!とお考えの場合などは、全社同時のタイミングで社内会議室にてライブ配信を行うなども効率的な上に、視聴する社員の士気の向上に繋がりやすいです。リアルタイムでの激励や呼びかけのライブ感は一体感の共有ともなり、きっと、社員に良い影響を及ぼす事でしょう。 当社のadmintTVならばライブ配信も可能です。ライブ配信に不安がある場合は、当社では「Lecture Live Pro」という撮影のための設営から配信までをワンストップで行うサービスもご提供しております。ご興味のある方はご相談ください。 ③共通認識、共通理解の促進 企業において社員研修時において先輩や上司によって指導する内容にズレがある、支社によって差異が出てしまうといったことは、よく耳にする課題で、大きな企業様なら時々に起こった問題だったのではないでしょうか。しかし、1つのマニュアル動画を全員が視聴するという形式であれば、認識のズレも起きにくく指導者ごとに差が出る事もありません。製造工場のように技術の伝承が必須の職場では、技術の伝達におけるミスの軽減にもつながります。また、経営者層からのメッセージや企業理念の提唱に関しても、全社員が同じメッセージを動画で視聴・共有することで一体感も生まれやすいことでしょう。 DX化による動画配信の導入は、これまでの不具合をも解消できる可能性を大いに秘めていると言えます。 ④手軽さ DX化が進んだ現在、社内動画共有におけるサービスやアプリなどは数多くあり、プラットフォームやシステムを導入してしまえば、非IT部署の担当者でも撮影や配信が行えるようになりました。また、視聴する側もデスク上のPCやスマートフォンで動画コンテンツを見られるため、とても手軽に情報の受け止めができるようになっています。しかし、利便性だけに目を向けてはいけません。社内で動画コンテンツを共有する際は、配信時のセキュリティをきちんと考えなければ困った事態を招くきっかけにもなるので注意が必要です。社員教育時でも社外秘の内容は会社によって多分にありますし、技術の伝達などが外部に漏れては大変な結果を招きかねないのです。 当社のadmintTVならば、暗号化配信でお客さまの動画コンテンツを外部の不正なアクセスからお守りします。より強固な安全・安心をお求めの企業様にはDRM(デジタル著作権管理)にも対応させて頂いていますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。 社員(視聴者側)における動画共有のメリット ①わかりやすさ 動画は、放映する側にとっては音声と具体的な動きで情報を発信するものであり、視聴する側にとっては目と耳とで情報をインプットできるツールです。そのため、静止画(ここでは目で文や画から情報を得る行為とします)の1.7倍の認知力があり、1分の動画には180万文字に相当する情報量があるといわれています。そのため、作業マニュアルなどが、紙から動画に変わるだけで、情報を認識する精度は飛躍的に向上します。従来までの紙や文書でのマニュアルや、口頭での伝達では疑問に思ったことや、判断に迷うような内容も、動画だと一目で理解ができる事も多いのです。そのため、動画による情報配信は、生産性向上に役立ち、メリットが高いといえるでしょう。 ②学習効果の高さ 社内共有やマニュアルの周知が動画で行われることで、場所や時間を選ばず 『どこでも』『いつでも』視聴することができます。さらに、同じ動画を繰り返し『何度でも』視聴できるので、一度の視聴ではわかりづらい事も、理解するまで繰り返し見ることができ、そのため高い学習効果も期待できます。 講師の人に何度も聞く事に、しつこく思われないか、理解力に乏しいと思われないかと気後れして、不明点があってもそのままにしてしまうというのは新入社員ではままある事です。人は不安や迷いがあると、動きに躊躇が生まれやすくなり、自信が無くなって委縮してしまいがちです。そうなると、本来の力も発揮しづらくなり、モチベーションも下がってしまいます。個々の社員の持ち味を活かすため、動画での社員研修や講習は心理面でのフォローにも役立つに違いありません。 ③情報の均一化 同一の動画を視聴することで、社員間での認識のズレを防ぎ、均一の情報を得ることが可能になるため、意見のやり取りや作業の手順においての前提も同じになり、話がスムーズに進みやすくなることでしょう。また、新入社員などが先輩や上司に業務上の質問をした際、それぞれで答えが違うなんてことも従来の社員研修ではありがちでしたが、動画による情報共有が常態化し、過不足なく同じ情報が全社員に伝わる事でミスや齟齬も起こりにくくなります。 社内で動画コンテンツを共有・配信する際の注意点 社内で動画コンテンツの配信を行なう場合、メリットもたくさんありますが、一方で注意しないとトラブルを招く危険性もあります。 例えば自社の環境にあったサービスを使用しないとセキュリティ面で問題が発生したり、サーバが使用できなくなるという事態にもつながりかねません。 ここでは以下の2つのポイントに注意しましょう。 情報漏洩の危険性 社内で動画コンテンツを配信・共有する際は、イントラネットかインターネットを利用しなければなりません。平時からセキュリティ対策にしっかり取り組み、社員間でもセキュリティ上の禁止項目などが浸透されていれば、それほど問題はありませんが、そうで無い場合、部外者がアクセスできてしまう危険があり、情報漏洩も起こり得ます。 動画コンテンツの内容によっては、機密情報などが多分に含まれていることもあるでしょう。大切な情報が流出しないよう、動画コンテンツ配信サービスのセキュリティに関する内容をしっかり吟味するなど、対策を立てることが肝要です。 目的に合ったサービスの選択 社内で動画を配信する場合、リアルタイムによるライブ配信と、事前に収録する録画配信(VOD配信)の2種類があります。緊急性を伴う場合やリアルタイムで伝えたい場合などはライブ配信、時間や場所を選ばない内容は録画配信が最適ですが、都度サービスを分けて使うのはご負担が大きいため、どちらも利用できるサービスを選ぶことをおすすめします。 また、動画コンテンツ配信サービスには、同時刻に視聴できる人数に上限が設定されているものもあります。大人数に向けてライブ配信する場合、一度に多数の者がサーバーにアクセスすることになるため、そのような場合も考慮してサービスを選択するようにしましょう。 社内用動画コンテンツの配信におけるYouTube 現在、動画コンテンツを配信できるサービスは数多くあります。その中でも多くの人や企業に利用され、特に人気があるのがYou Tubeでしょう。 「社内で動画コンテンツを制作・配信し共有するのであれば、You Tubeで十分ではないか?」そのように考える方も多いのではないでしょうか。しかし、YouTubeはコストをかけずに視聴も投稿もできますが、機密性の高い動画コンテンツ配信においては、不安要素もあるのです。 それは、動画コンテンツの公開設定で制限をかけても、一度URLを特定されてしまうと、その動画コンテンツを削除しない限り、誰でも視聴できてしまうことです。 誰でも簡単に利用できるからこそ、情報が漏洩してしまう危険性も高くなります。 コスト面では優れているYou Tubeですが、動画コンテンツを社内共有する場合は、セキュリティがしっかりしている配信システムを選ぶことをおすすめします。 ここまで、いかがでしたでしょうか。 当社のadmintTV Portal、admintTVは、動画コンテンツを暗号化して配信する上、DRMなどの多様なアクセス制限をご用意しており、セキュリティは万全と言っても過言ではありません。また、全社員一斉視聴などの、大規模配信のご相談も承っております。 「Lecture Live Pro」サービスのご用命を頂ければ、貴社の重要なライブ配信をしっかりとお手伝い。気になることがございましたら、ぜひ、お気軽にご相談ください。お問い合わせをお待ちしております。 ※YouTubeおよびYouTubeロゴは、Google Inc.の商標または登録商標です。 社内動画共有活用事例 それでは、 DX化で企業での情報共有に動画が活用されているシーンや事例をご紹介いたします。 ①社内研修 情報共有ツールとして動画配信を導入することで効果が高いのが、社内における研修やセミナーです。 特に複数の支社や拠点を持つ中小企業~大企業においては、社内研修をそれぞれの地方で複数回開催することも珍しくありませんでした。また、それに併せて担当者や社外講師を確保と、長距離での移動も発生していたものです。しかし、研修内容を動画で配信することによって、場所の移動やそれぞれの会場でのセッティングの手間が省ける上、複数拠点からの視聴も可能なため、一回の開催で全社員に向けての研修が完結することが可能となります。もし商談などでリアルタイムでの参加ができない人が出た場合も、保存された動画を視聴することで同じ情報を得ることができるため、従来の開催よりも利便性が高いといえるでしょう。 ②業務・操作マニュアル 製造工場や飲食店、ホテルなど、機器の操作手順や、調理・接客サービスなどのマニュアルが必須な業種においては、マニュアルが動画化されていることは業務の効率化に大きく繋がります。文書や口頭での業務指導では伝わりづらかったことも、動画で見て学ぶことで一目で理解しやすくなるためです。担当者や指導者が現場や店舗に赴き、業務指導を行い、その場で確認をすることももちろん大事です。しかし、マニュアルを動画化する事で先に基本部分を学んでもらい、その後各所で確認するという形を取れば、業務効率化に繋がりやすく、指導員の人手不足解消にも役立つことでしょう。また、その動画コンテンツを時間を選ばず、繰り返し見て学びなおし、反すうすることもできるため、おススメです。 ③拠点間の情報共有 全国に支店や拠点を持つチェーン店などでは、本部からの業務連絡や情報共有に動画を用いる会社がDX化の進度に伴ない増えてきています。営業ノウハウや株主総会の様子の共有なども動画で行う方が、より具体性や現場感が増すため効果的です。メールやプレゼン資料を確認するのも良いですが、数分程度の動画共有の方が視聴する側にとっては、視覚と聴覚で受け取ることで印象に残りやすくなるので、課題の見過ごしを防ぎやすくなります。 ③トップメッセージ 企業の規模も拡大し、社員の人数が増えていくと企業理念や社長のメッセージなどの「想い」が会社全体に浸透しづらくなってきます。社員が30人を超えると社長と社員のコミュニケーションが難しくなってくる、という話もあるほどです。社員の方でも会社の規模が大きいと社長や経営陣と直接話をする機会もなく、話を聞いた・姿を見たのは入社式だけ、実は顔も覚えていない、なんてことも。そのため、企業理念や会社のビジョンの浸透不足を課題にしている企業も少なくありません。 人は相手の顔を見て話を聞くことで、相手の存在を認め、その言葉を受け入れやすくなるという説もあります。そのため、社員皆に会社の方向性や倫理、理念を語った社長のメッセージを動画配信したり、部署ごとのミッションや目標を月例会議や年度末に会社全体で共有する事は、メールや資料だけでの伝達に比べて、共感を呼びやすくなり、メッセージが伝わりやすくなる事でしょう。また作成した動画を共有サーバなどに保管しておけばいつでも見ることができるので、中途入社の社員や新入社員にもいつでも共有が可能となります。 社内向け動画共有を検討しているならadmintTV Portal・TV admintTV Portal・admintTVでは、世界標準の最新機能を搭載した動画配信システムをご用意しております。当社のサービスは多くの企業様に導入していただいているため実績も豊富で、強固なDRM(デジタル著作権管理)もご用意しています。機能も多岐に渡っているので、ビジネスにおける動画を利用した社内DX化に最適なプラットフォームです。また、動画撮影のノウハウをお持ちで無い企業様には、撮影から配信までワンストップで承る「Lecture Live Pro」サービスもご用意しております。動画配信でお悩みがあれば、まずは気軽にお問合せください。 まとめ 今回はDXの例の一つとして、社内におけるコミュニケーションや、情報共有への動画利用に関してご紹介しました。前述しましたが、円滑な情報共有は、生産性の向上にも大きく影響してきます。「伝えるべき情報を、均一的に過不足なく伝える」「知りたい事や疑問を気後れすることなく得られる」などの情報源として動画を用いれば、あなたの会社内の生産性や社員の皆さんのモチベーションもグッと高まることでしょう。 ぜひ、ご参考ください。 » 続きを読む

2024/11/5

ストリーミング配信とは?配信方法とメリット・デメリットを解説

動画のストリーミング配信とは?動画配信方法とメリット・デメリットを解説

近年、さまざまな要因でオンラインでのビデオ会議や、ライブ配信に対するニーズが急速に高まっています。ミュージシャンやアーティストは配信による販路を視野に入れて活動し、ビジネスシーンではオンラインミーティングによるコミュニケーションが当たり前となりました。人々の働き方・交流方法は、今大きく変化をしています。 そのような中で、動画コンテンツの配信において、「ストリーミング配信」という言葉を耳にした事がある方も多いかと思われます。ですが、はたしてそれはどのような仕組みなのでしょうか。 このコラムではこの「ストリーミング配信」について説明していきます。 動画のストリーミング配信とは 少し前まで、インターネットで動画コンテンツを見ようとした場合、ダウンロード配信という形式が主に利用されていました。ダウンロード配信の仕組みは、動画コンテンツのファイルデータを利用者の端末(パソコンのハードディスクなど)へ全てダウンロードします。その後、端末に保存されたデータで動画を見るという形式で視聴を行なっていました。 しかし、多くの動画コンテンツではファイルデータ容量が非常に大きく、動画データを全てダウンロードするには、長い時間が必要となっていました。そのため、現在のように動画を気軽に楽しむことは難しいという状況だったのです。そこで注目されたのがストリーミング配信です。 ストリーミング配信とは、従来のダウンロード配信とは異なり、サイズの大きいファイルをパケット化(一定の容量ごとにファイルデータを小分けにまとめること)し、動画コンテンツのファイルデータをダウンロードしながら同時に再生するという仕組みです。これにより、ユーザーはインターネット環境があればスムーズに見たい動画を再生でき、ダウンロードの時間を無駄にすることなく、自由に動画を見ることができるようになりました。 視聴が終わるとパケット化されてダウンロードされたファイルデータはメモリから消去されます。端末内にファイルデータが残ることはありません。そのため、動画コンテンツのファイルデータをストレージ(各種デバイスのネットワークに接続されていなくても使用できる容量範囲)にダウンロード保存することなく再生することができます。 ダウンロード配信とは ストリーミング配信の説明をする際に、比較としてよく登場するダウンロード配信ですが、このダウンロード配信とはどのような配信方法なのかを詳しくご紹介します。 ダウンロード配信とは、前のセクションでも簡単にご説明したように、配信されている動画データを端末へダウンロード保存したのちに視聴する方法です。視聴時にインターネット回線がなくても動画を視聴できるという点が特徴になります。 ダウンロード配信との違い 下記は、ストリーミング配信とダウンロード配信を比較した表です。 ストリーミング配信 ダウンロード配信 動画のダウンロード 不要 必要 再生までにかかる時間 速い 遅い ストレージの容量 不要 必要 ライブ配信 できる できない 視聴時のインターネット回線 必要 不要 ※ダウンロード時にインターネット回線が必要 ストリーミング配信とダウンロード配信を比較した時の最も異なる要素は、動画をダウンロードする必要があるのかないのかということ。 ダウンロード配信は、動画を端末にダウンロードするためのストレージを用意しなくてはいけません。また、ダウンロードしたデータからの視聴となるため、リアルタイムで動画を視聴できるライブ配信の実施は不可能です。 対してストリーミング配信では、動画をダウンロードする必要がないため、動画をリアルタイムで視聴することができ、ライブ配信の実施が可能となっています。 ストリーミング配信の種類 現在のストリーミング配信には、オンデマンド配信とライブ配信があります。ここでは、その違いをご紹介します。 オンデマンド配信 オンデマンド配信は、あらかじめ完成された動画コンテンツデータをサーバーにアップロードし、ユーザーがアクセスして再生する仕組みになります。ユーザーは時間を選ばず、自分の好きなタイミングで視聴することができます。また、早送りや早戻しなどの機能を搭載しているサービスもあり、手軽で利便性が高いと言えます。 オンデマンド配信は、映画などの公開やセミナー、eラーニングの講習など、さまざまなコンテンツの視聴で広く利用されています。 ライブ配信 ライブ配信は、文字通りテレビの生中継と同じようなものです。撮影している映像を、ストリーミング配信用にエンコードしてリアルタイム配信するため、ユーザーはライブならではの興奮を体感できます。 同じ時間軸での配信ですから、オンデマンド配信のように早送り操作はできません。アーティストのライブやスポーツ中継、パーソナル放送局や監視システム、リアルタイム講習のeラーニング、オンラインセミナーや学会、株主総会などで使用されています。 ストリーミング配信に必要なもの ここまで読んで「ストリーミング配信を行ってみたい」と興味を持ったものの、具体的に何が必要かわからない方のために、動画コンテンツの配信に必要なものを挙げてみました。あくまで一例となりますが、ご参照ください。 【オンデマンド配信の場合】 オンデマンド配信では、あらかじめ撮影した動画を編集した動画ファイルが必要となりますので、そのための機材等を取り上げます。 ■動画素材:カメラなどで撮影した動画データ ■パソコン・動画編集ソフト:撮影した素材に編集を加える時に必要です。Adobe® Premiere Pro®、Final Cut Pro、DaVinci Resolve、Avid MediaComposerといった動画編集ソフトが主に用いられています。 ■グラフィック・エフェクトソフト:撮影物に演出として写真やイラストなどの差し込みカットや、アニメーションエフェクトを入れるなど、撮影物以外の素材を入れたい時に必要です。こういった素材を準備作成する際には、Adobe® After Effects®、Adobe® Photoshop®やAdobe® Illustrator®などがあると、写真画像のレタッチ、CG関連の制作やエフェクトの制作を行い、より良い素材が準備できます。 【ライブ配信の場合】 ライブ配信では、撮影した動画を即時送出することで、ストリーミング配信を実施します。ですので、オンデマンド配信とは機材構成が異なります。ひとまず、一般的なものを取り上げさせていただきます。 ■撮影機材:動画撮影用のカメラ、マイク、照明、三脚に、配信用のモニター、エンコーダー、スイッチャー、ミキサー、LANケーブルなど。 また、配信時には音声と映像のズレなども考慮しながら実施する必要があります。 このようにオンデマンド配信とは異なり、ライブ配信では専用の機材やオペレーションが必要になります。 【オンデマンド配信・ライブ配信共通】 ■エンコーダー:撮影した素材や編集済み素材をストリーミングフォーマットへ変換し、データを送出するソフトウェアもしくはハードウェア。書き出すデータのフォーマットが合わないと、せっかくの動画コンテンツが配信できません。 ■ストリーミングサーバ:ストリーミング技術を利用した動画コンテンツファイルを公開するために必要です。 ■回線:ストリーミングサーバから安定した配信を行う為には、ご契約のインターネットプロバイダから広帯域専用回線を準備する必要があります。 ストリーミング配信のメリットとデメリットとは 数多の物事と同様、ストリーミング配信にもメリットとデメリットが存在します。ストリーミング配信の特性をご理解の上、効果的なご利用のためにも、是非ご一読ください。 ストリーミング配信のメリット ストリーミング配信には、以下のメリットがあります。それぞれ解説していきます。 ローカルへのダウンロード保存を必要としない ストリーミング配信は先にご紹介した通り、動画コンテンツのファイルデータをダウンロードしながら同時に再生できます。したがって、映画やミュージックビデオほか、著作権や機密として配慮が必要な動画コンテンツの配信に適しています。 コンテンツの複製ができない ストリーミング配信であれば、動画コンテンツのファイルデータを見るだけで保存はできないため、悪意あるユーザーにコピーされたり、流用・悪用されたりすることもなく、安心して配信することができます。 長時間再生との相性抜群 映画などの再生時間が長い動画コンテンツでもストリーミング配信なら、端末のストレージ容量を気にすることなく視聴することが可能です。セミナーや講座の視聴、企業における多様な会議の配信など、時間が長くなりがちな動画コンテンツの配信にとても相性の良い配信方式です。 再生開始の早さ ストリーミング配信は、配信する動画のデータを小さく分けながら再生するため、回線や端末の負担が少なくなります。 動画データの容量が軽くなることで、再生開始までの時間を短縮することができるため、ストレスフリーに動画を視聴することが可能です。 ストリーミング配信のデメリット ストリーミング配信には様々なメリットがありますが、以下のデメリットもあるため解説していきます。 インターネット回線に接続していないと利用できない ストリーミング配信の最大のデメリットは、「インターネットに接続していないと一切の動画コンテンツが見られなくなってしまう」という点に尽きます。各種デバイスの保存容量を取らない分、インターネットからのデータ転送が無いと、どうにもなりません。 速度制限が掛かることもある 動画コンテンツのデータは特に高画質な動画の場合、データサイズが大きくなります。特に高画質な動画の場合、スマホやタブレット端末にて通信会社のネットワークを使って視聴した場合、ご契約プランによっては設定されたデータ量を超えてしまい、速度制限がかかる可能性があります。 追加料金でデータ量を使いできますが割高なケースもあります。ストリーミング配信で動画コンテンツを見る際は、容量の大きなプランをご契約いただくか、Wi-Fi環境での視聴をおススメします。 高スペックな通信環境が必要 インターネット回線に接続していても、通信環境が悪いとデータの転送が動画コンテンツの再生に追いつかず、映像が途切れる場合があります。また、動画コンテンツの視聴画質に影響が出るケースも考えられます。 いずれにせよ、満足のいく動画視聴をするには、しっかりとした通信環境が必要です。 ストリーミング配信の活用例 ストリーミング配信は、利便性や情報セキュリティの安全性などが高いことから、様々なシーンで活躍することが可能です。 ここでは、代表的な活用例を5つご紹介します。 社内情報の共有 ストリーミング配信は、社内での情報共有を円滑に行うことができます。 例えば、新しい商品やサービスの詳細、発生したトラブルの内容などの情報を、視聴用のサーバーやページに動画でアップロードし設置しておくことで、迅速にかつわかりやすく共有できます。これにより、多くの社員へ正確に情報を伝達することが可能です。会員制視聴サービスであれば、視聴状況の確認も実施できます。 機密性の高い情報を配信する場合、当社のadmintTVサービスであれば、動画そのものへのアクセス自体を制限できるクローズドサイトに配置したり、ユーザー制限やパスワード設定を行うなどの、さまざまな設定がご利用いただけます。 研修・オンラインセミナー 研修・オンラインセミナーなどの長い時間に渡る配信内容でも、ストレージ容量を気にすることなく配信することができます。 演者視聴者ともに、ネット環境とPCやタブレット、スマートフォンなどの端末があれば、リアルタイムでの配信または視聴を実施することができます。大勢の視聴者を集めた会場を用意する必要がなく、小規模なスタジオや、打ち合わせスペースなどからでも配信が実施可能です。 そのため、会場費や資料代などの各種コスト削減にも貢献できます。 eラーニング 社員の資格取得やキャリアアップなどのためにeラーニングを実施する企業は多いかと思いますが、学習ツールとしてもストリーミング配信を活用することができます。 その際、独自に作成した学習コンテンツであってもコンテンツの複製ができないため、外部へのコンテンツ流出等を防止することが可能です。 商品やサービス紹介 ストリーミング配信を活用し、自社の商品・サービスを紹介することで、口頭や文章での説明よりも訴求効果を発揮することが期待できます。 特にライブで、自社の商品・サービスを実際に使用する様子を配信すれば、より具体的にベネフィットを伝えることができるため購買欲向上にも繋がるでしょう。 さらに、当社はデジタルサイネージサービスのご用意もありますので、こちらも是非ご活用ください。全国的に自社の商品・サービスをアピールすることが可能です。 デジタルサイネージサービスはこちら! ⇒デジタルサイネージ エンタメ映像 自社で作成したエンタメ映像を外部に提供することが可能です。 ストリーミング配信を活用することで、映像をダウンロードするための時間や再生までにかかる時間を短縮することができるため、視聴者は快適に映像を楽しむことができるでしょう。 動画コンテンツ配信をカンタンにできるadmintTVサービス 当社の動画配信システム、admintTVサービスなら、いつでもストリーミング配信が可能です。 admintTV Basicは、動画配信用アップロードサービスとして、さまざまな動画フォーマットに対応すると同時に、大規模ストレージをご用意しています。CDN(コンテンツデリバリーネットワーク:動画、ライブを安定的に配信するためのネットワークのこと)を安価でご提供するなど、ビジネスでの動画利用に必要な、最新機能も取り揃えております。 admintTVPortalやadmintTV Webinarは、admintTV Basicに、動画コンテンツ配信用ウェブページの構築機能を加えたサービスで、収益化を見込んだ有料会員向けのセミナーや講座などとの相性が抜群です。 ライブ配信であれば、セミナーの様子を撮影・送出することで、admintTV Basicのライブ配信プラットフォーム機能を通して、リアルタイムで配信することができます。 admintTV サービスでは、HTML5 Playerを標準装備しているため、視聴側はプラグインなどを使わずに、各種ブラウザを用いてパソコンでもスマホでも同じ動画を視聴できます。そのため、遠方の方や、会場に来られない方にも同じ情報を届けられます。 ストリーミング配信をお考えなら、ぜひ、当社も候補に加えてご検討ください。 ご興味や、ご不明な点がありましたら、お気軽にお問い合わせのほど、お待ちしております。 ※AdobeR、AdobeR IllustratorR、AdobeR PhotoshopR、AdobeR PremiereR、AdobeR After EffectsRは、Adobe Systems Incorporated(アドビシステムズ社)の商標です。 ※PowerPointRは米国Microsoft Corporationの登録商標です。 ※Apple、Final Cut、Final Cut Proは、米国その他の国で登録された Apple Inc. の商標です。 » 続きを読む

2025/12/11

ビットレートとは?動画配信とビットレートの関係を簡単紹介

ビットレートとは?動画配信とビットレートの関係を簡単紹介

近年、手軽に動画を撮影・閲覧できるスマートフォンや動画配信サイトなどの拡がりにより、企業イメージや商品紹介をはじめ社内研修、e-ラーニング、株主総会の配信などに動画コンテンツを活用する企業が増加してきました。 そんな中、動画コンテンツを作成・配信するにあたって注意したいのが「ビットレート」です。しかし、「ビットレート」に関してよくわからない方もいらっしゃるのではないでしょうか。 そこで今回は、ビットレートとはどのようなものか、適切なビットレートの目安などについて解説していきます。 ビットレートとは? ビットレートは1秒間あたりのデータ量(情報量)のことを指し、その単位はbps(Bit Per Second)になります。動画コンテンツにおいては、ビットレートは映像と音声それぞれ割り当てられ、その数値が高ければ高いほどデータ量が大きくなります。 映像ビットレートが高い場合、その動画コンテンツは高画質で精細なものとなり、音声ビットレートが高い場合は、音質が良くなります。しかし、数値が高いと、動画コンテンツの容量も大きくなるため、動画コンテンツを作成者がサーバにアップロードする時にも、視聴者が視聴する時(ダウンロード)にも時間がかかってしまいます。 そのため、動画編集を行なう際、解像度やアスペクト比などの動画サイズを意識するだけではなく、動画を書き出す時のビットレートについても正しい知識を身につけ、注意するようにしましょう。 2種類のビットレート 先にも書いた通りビットレートには「映像ビットレート」と「音声ビットレート」の2種類があります。この両方を合計したものが、動画コンテンツ全体のビットレートで、「総ビットレート(オーバルビットレート)」と呼ばれています。 一般的には音声ビットレートより映像ビットレートの方がデータ量は大きくなります。さらに動画の動きが多い、1秒間のフレームレート(コマ数)が多い、解像度が大きいなどにより映像ビットレートは大きくなることを踏まえておきましょう。 動画の美しさは何で決まる? 動画の美しさは画面解像度とフレームレートで決まります。 画面解像度とは動画において、ディスプレイに表示できる画素(ピクセル)の密度のことを指します。横×縦のピクセル数で表示され、この数値が大きければ大きいほど、たくさんの画素でできていることになり、より鮮やかな映像になるのです。 そして、フレームレートとは1秒間に何枚のフレーム(静止画像のコマ)を表示するかを表わします。例えばですが、全く同じ動きを表現する2本のパラパラ漫画を同じ秒数でめくる際、10枚の絵で作った場合と、30枚の絵で作った場合では、30枚の方がより動きを飛ばさずに描け、滑らかに動いているように見えます。それと同じようなものです。 そのため、フレームレートは数値が高ければ高いほど動画の動きが滑らかになります。この画面解像度とフレームレート、それに見合ったビットレートを設定すると、より美しい動画コンテンツになるわけです。つまり、美しくてきれいな動画コンテンツを制作するには、それに応じたデータ量を確保し、高いビットレートを設定する必要があります(※動画コンテンツを閲覧する機器にもよります)。 適切なビットレートにするには 前の項目で「動画の美しさが何で決まるか」に関してを述べました。しかし、実は、動画コンテンツの内容や、視聴する実機によって適切なビットレートは変わるため、一概に動画を高ビットレートで制作する必要はありません。なぜなら、データ量の大きな映像を作成しようとしても、パソコンのスペックによっては、処理に時間がかかったり、場合によっては処理ができないといったトラブルも発生しかねないためです。 また、作った動画コンテンツをアップロードするサーバによっては、自動的にサーバ側で再エンコード(動画においては圧縮や変換)をかけるものもありますし、映像を配信する機器によっては、流す動画コンテンツの設定があらかじめ決められていることもあります。そのため、実際に視聴してもらう機器の推奨設定を確認の上、画面解像度、フレームレート、ビットレートを決めて作った方が無難です。 動画コンテンツを編集時に大きめに作成して、後から圧縮して書き出しを行うこともできますが、場合により映像が荒れてしまうこともあるようなので、注意しましょう。 ビットレートが高いことのメリット・デメリットとは? ビットレートを高い値に設定して、動画コンテンツのデータを書き出すと、以下のようなメリットがあると考えられます。 ・動きの速い映像でもノイズを発生させることなく配信することができる ・きれいで美しい映像を配信できる ・動画コンテンツの音質が良くなる また、ビットレートを高く設定し、フレームレートを多くし、動きが滑らかな映像配信も可能になります。 一方、デメリットにはどのようなことが考えられるでしょうか? ビットレートを高い値にすると、動画ファイルの容量もそれに比例して大きくなります。動画ファイルが大きくなると、以下のようなデメリットが考えられます。 ・web上で動画配信時に、視聴する人のインターネット環境によっては再生がうまくいかないといったトラブルが発生しやすい ・視聴の際のインターネット通信量が多くなる ・配信サーバのストレージ容量や配信時のデータ流量に影響を与えてしまう これらのメリット・デメリット、配信する動画コンテンツの用途や視聴機器の設定を踏まえた上で、ビットレートの数値を決めることをおすすめします。 望ましいビットレートにするためには? では、ビットレートを適切な値にするためにはどうすれば良いのでしょうか?ここではその方法を具体的に述べていきます。 〇画面解像度を確認しよう 画面解像度の高すぎる動画を制作してしまうと、それだけでデータ量が大きくなってしまい、ビットレートもそれに応じて高くなります。そのため、動画内容によってはむやみに高い画質(大きな縦横サイズ)で映像を作成・編集しない方が、ビットレートを低く抑えられます。 〇フレームレートに注意しよう フレームレートは編集・書き出し時と同じ値で、動画撮影(時のカメラの設定)も行なうのが一般的です(逆に動画撮影時の設定に、編集・書き出し設定を合わせる場合もあります)そのため、撮影時に、カメラのフレームレート設定を上げすぎないことがポイントになります。フレームレートを上げすぎなければ、それに従いビットレートも低く抑えることができるため、データ容量を押さえやすくなります。 〇コーデックの設定に留意しよう コーデックとは、映像や音声データの変換や圧縮・伸長する形式のことです。 ここでは、動画コンテンツのVOD配信を前提としますが、映像を動画編集ソフトで編集した後には、それを視聴できるデータファイルにして書き出し、サーバにアップロードしなければ、視聴者は見ることができません。そのため編集したデータを、変換・圧縮・伸長するコーデックを決めて書き出します。 コーデックには、ビデオコーデックと音声コーデックがあり、ビデオコーデックには「MPEG-2」「WMV」「H.264」「H.265」ほか、音声コーデックには「MP3」「WMA」「AAC」ほかさまざまな形式があります。 書き出すコーデックの種類は視聴者が見る媒体や、アップロードするサーバの仕様に準じるのが最適ですが、大抵、複数の種類に対応しています。コーデックの種類により、データの重さや映像の質が変わることがあり、ビットレートが低くても高画質の動画で保存できる場合もあります。余裕があればいろいろと試して、適切なコーデックに切り替えて書き出しをしてみましょう。 以上、ビットレートについて、いかがでしたでしょうか。 動画コンテンツを作成する際はぜひ、ビットレートについても意識することをおすすめします。 会員制動画配信システム「admintTV Basic・admintTV Portal」は世界標準の最新機能を搭載 前述の通り動画コンテンツを活用する企業は年々増えてきています。そして動画コンテンツには、用途により社外秘内容のものもたくさんあります。そのため、多くの企業が、動画コンテンツを配信するにあたり、セキュリティ面も考えて動画配信システムを選ぶようになっています。 では、セキュリティのしっかりした会員制動画配信システムとはいったいどのようなものなのでしょうか? 例えば、無料動画配信サイトの自社公式アカウントでは、商品紹介や企業イメージの動画コンテンツを、不特定多数の人に周知しやすいでしょう。しかし、社員研修動画や株主総会、セミナーやeラーニングなどの、社外秘や会社の財産である情報を含んだ配信を行う場合は、特定の人だけが視聴できるようにしなければなりません。 そんな限定公開に適しているのが、有料の動画配信システムなのです。有料の動画配信システムならば、「広告が表示されてしまう」「サイトのデザインを自由に作れない」「他社の動画が、『おすすめ動画』に表示される」「収益化の方法に限りがある」など、気になる点の解消する機能が揃っていることも多いです。 当社のadmintTV Basic・admintTV Portalは、お客さまの「気になる」を解消すべく、世界標準のさまざまな最新機能を取りそろえた動画配信システムです。admintTV Basicは、動画コンテンツをアップロードすると、その動画コンテンツのURLタグを取得でき、お客さまのwebサイトのソースにURLタグを貼るだけで配信ができます。そして、その動画コンテンツにパスワード設定も施すことができるため、限定公開もできる仕組みになっています。 admintTV Portalは、動画配信プラットフォームadmintTV Basicに、動画コンテンツの販売を可能とする動画ポータル構築機能を加えたサービスです。ご自身でサイトの構築を行えるため、お好きにデザインができ、動画コンテンツの販売機能、多様な販売形態と決済方式をそろえています。セキュリティも、暗号化配信に加え、より慎重を期したい方には、DRM(デジタル著作権管理)もご用意しております。 詳しい資料を準備しておりますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。お待ちしております。 » 続きを読む

2024/7/5

オンライン研修・オンデマンド研修とは?

オンライン研修・オンデマンド研修とは?基礎知識から実施の流れを解説!

コロナウイルスの影響により、リモートで実施できるサービスが多数普及しました。オンラインで視聴できる動画を使ったオンライン研修もその一つです。 この記事では、急速に広まったオンライン研修について、その形式であるライブ配信型のリアルタイム研修と録画配信型のオンデマンド研修の違い、オンライン研修のメリット・デメリットといった基礎知識、そして実施するまでの流れをご説明いたします。 オンライン研修とは オンライン研修とは、研修やセミナーをインターネットを介し、オンライン上で受講できるものです。従来は、非オンライン研修が主流で、研修を行う講師と受講者が同じ場所に集まって研修講師による指導を受けたり、セミナー形式でお話しを聞くスタイルでした。 オンライン研修は、インターネット環境と視聴するメディア(PC、スマートフォン、タブレット端末など)があればどこでも受講できるため、コロナ禍において直接人と接しないだけでなく、場所を選ばず受講できる利便性の高さと、講義準備の効率の良さなどさまざまなメリットがあり、多くの企業で急速に広がっています。 このオンライン研修には、大きく分けて「リアルタイム研修」と「オンデマンド研修」という2つの形式があります。それぞれの研修方式について、ご紹介させていただきます。 リアルタイム研修(ライブ配信型) 従来の集合型の対面研修が、ライブ配信に切り替わった形式です。受講するにはWeb会議用のアプリやシステムを利用する必要があります。 複数の受講者が一つの研修やセミナーを視聴するという点では従来の研修や講義と同じですが、実際の対面式研修とは違い、PCやスマートフォンなどから参加が可能なため、場所を選びません。アプリやシステムにチャット機能があれば、講師と受講者の双方向でのコミュニケーションも可能になります。 オンデマンド研修(録画配信型) オンデマンド研修は、予め作成された研修や学習用動画コンテンツを視聴して受講する研修形式です。 こちらも視聴にはインターネット環境や視聴用のPC、スマートフォンなどのメディアが必要です。既に完成されている動画コンテンツを見る形式ですから、いつでも何処でも受講者の好きなタイミングで視聴ができることが大きな特長です。 オンデマンド研修では、繰り返し視聴ができるので、受講者が講師の言葉を聞き逃してしまったとしても、動画コンテンツを早戻すなどして、安心して効率的に、見直すことができます。 また、リアルタイム型で研修を行う際、その様子を録画し、後日オンデマンド方式で配布するケースも多く見られます。タイミングが合わずにライブ配信を見逃した人でもオンデマンド形式で研修に後から参加ができて便利です。 オフライン研修(対面研修・集合研修)との違い オンライン研修とオフライン研修には、それぞれ独自の特徴があります。 オンライン研修のメリットについてはこの後に詳しく解説をしますが、場所を選ばず、時間の柔軟性が高く、コスト面にも優れています。 一方、オフライン研修は1つの会場に講師と受講者たちが集まり、対面で行われる研修です。質問や意見交換がその場で行えるため、理解が深まりやすい特徴があります。しかし、会場費や交通費、宿泊費などの費用がかさむことが多く、全員のスケジュール調整も必要です。 eラーニングとの違い eラーニングは、分かりやすく例えると「学びを電子化したもの」です。タブレットやスマホなどを使い、インターネットを利用してオンライン上で学習することが可能です。 教材は動画やテキストなど多岐にわたり、学習管理システム(LMS)を通じて提供されます。さらにeラーニングは、一度作成したコンテンツを繰り返し使用できるため、コスト効率が高く、大人数を相手にした研修を実施することにも適しています。ただし、自己管理が求められ、進捗管理やモチベーションの維持が課題となることがあります。 オンライン研修はリアルタイムでのコミュニケーションと即時フィードバックが特徴であり、対面に近い学習体験をオンライン上で提供します。eラーニングもインターネットを利用しますが、事前に制作された教材を使用するため、受講者全員の日時も合わせる必要がなく、自分のペースで学習できる柔軟性が大きな違いです。 オンライン研修が急速に普及した背景 オンラインでの研修自体は2000年ごろからスタートされたといわれていますが、実施していたのは一部の、業務やサービスにインターネット環境を組み込むことに前向きな企業だけでした。 しかし、今ではIT事業とは関連のない業務の会社や、中小企業でもオンライン研修は当たり前のものになっています。新型コロナウイルス蔓延の影響はもちろんですが、ここまでオンライン研修が普及した背景には次の要因が考えられます。 ICT(情報通信技術)の向上やスマートフォンの普及 ICTは近年、目覚ましい発展を続けています。かつてはパソコンに有線、ケーブルでしか回線を繋げなかったインターネットは無線で接続できるようになりました。 インターネットの接続料金は、ダイヤルアップ接続が主流の時代には、接続時間に応じて料金がかかり、うっかり熱中してしまうと、月数十万円の請求が来たなどとニュースに取りざたされていました。今はプロバイダ各社のプランも安価となり、その心配はほとんど無くなりましたが、当時は電話料金の請求が来るたび、ヒヤヒヤしていた方もいらっしゃるのではないでしょうか。 また、携帯電話も声でのやり取りしかできない大型のものから、メールができるガラケーに、そして今はスマートフォンが主流となり、SNSという新しい文化も生まれ、親しまれています。そしてかつてはテレビや映画館で番組を楽しむ以外に目にする機会の無かった動画は、スマートフォンやタブレットで、外出時でも気軽に楽しめるようになりました。その間およそ20年程度。進化と言っても過言ではなくICTは向上しています。 その中でも、現在多くの人が持つスマートフォンはどれくらい普及しているか見てみましょう。 総務省による令和2年版の「通信利用動向調査ポイント」 令和2年通信利用動向調査ポイント_総務省資料 によれば、以下のような結果が発表されています。 ・日本国内世帯でのスマートフォン保有率は86.8% ・個人のインターネット利用機器はスマートフォンがPCを上回り、20歳~39歳の各年齢層で9割がインターネットを利用 ・国内企業の7割近くがクラウドコンピューティングサービスを利用 また、これによると、現在の日本では世帯の9割近くがスマートフォンを持っており、特に20~39歳の年齢層では9割がインターネットを利用しています。 動画コンテンツをスマートフォンやタブレットなどで見ることが当たり前となってきた現状、研修やセミナーのオンライン化は今後さらに促進することでしょう。 コロナ禍の影響と研修のオンライン化 先述した通り2019年に端を発した新型コロナウイルスの影響で、従来までは当たり前だった集合型の対面研修やセミナーをオンライン開催に移行する会社が増えました。 新型コロナウイルス感染者数が減少すると、リアルイベントの開催が増えるため、オンライン研修の需要の増減は、新型コロナウイルスの感染者数に大きく左右されると考えられます。 しかし、今回の出来事をきっかけに多くの企業が積極的にITツールを導入し、オンライン研修やリモートワークなど、さまざまなことをオンライン化し始めました。そのため、情勢により短期的にはオンライン研修が減ることもあるかもしれませんが、長期的にはごく身近なものとして浸透していくと考えられます。 オンライン研修のメリット では、研修やセミナーのオンライン化にはどのようなメリットがあるか、それをご紹介していきましょう。 メリット①教育の均一化 従来の集合対面型のセミナーや研修では、会場の規模に伴って参加できる人数に限りがありました。また企業においては都心や本社で開催される研修に、地方支社や地方在住の従業員が参加できないケースや、開催場所ごとに講師や指導役が違うことで発生する教育内容の違いも見受けられました。 しかし、研修がオンライン化され、距離の問題が解決できたことで、場所による教育格差が解消された事は、主催側にも受講側にも大きなメリットといえるでしょう。 メリット②コストパフォーマンスの良さ 2つ目のメリットはコスト削減が見込める点です。 今までは研修会場に日時を合わせて集合した上で受講することが当たり前でした。研修がオンラインで、どこででも受講できるようになったため、移動交通費、宿泊費などが掛からないことは受講する側からするとメリットといえるでしょう。 また、研修を開催する企業や部署においても、研修を行う会場費、準備から開催にかかる人件費は、開催する都度かかっていたと思いますが、それが一時で済むことになります。 オンライン研修は、コストパフォーマンスに優れている研修形式と言えるでしょう。 メリット③参加者の管理 オンライン研修では視聴者数や再生数が、ライブ開催時でもリアルタイムでカウントされます。そのため、研修やセミナーを開催する側としては参加者の人数管理がしやすいことでしょう。 また、使用するツールにもよりますが、アクセスしたユーザーを一人一人管理することもできるため、参加者の習熟度を確認して、評価や改善点を確認することも可能です。 メリット④繰り返し視聴で効果的な学び リアルタイム研修の時には、大抵内容は一度しか聞けません。そのため、分かり辛かった箇所や聞き逃しも、そのままにしていた参加者も少なからずいたと思われます。しかし、オンデマンド化された研修を配信すれば、参加者が繰り返し視聴できるため、聞き逃しを解消、内容も考えながら見返しができるため、理解しやすいことでしょう。 当社のadmintTVならば再生速度も変えられますので、気になった箇所まで早戻しにし、該当箇所で1倍のスピードで見るということもできて便利です。 オンライン研修のデメリット コストの削減や教育の質の平準化などメリットの大きいオンライン研修ですが、デメリットもあります。 デメリット①導入までに費用や時間が必要 オンライン研修を導入するためには、教材と運営するためのシステムが必要になります。教材はベンダーが作り上げた市販品を購入する方法や、1から作成するという選択肢もあります。またオンライン研修を行なうためのシステムも、必要な機能を精査し選ばなくてはなりません。 さらに、教材やシステムを決定したあとも、実際に使えるようになるまでにはある程度の準備の時間と費用が必要になることは避けられません。契約したシステムの使い方やそのシステムでどのように研修を進めていくか考えるなどの下準備が必要です。 もちろん集合研修でも準備は必要ですが、システムを使うことに不慣れな場合は余計な手間がかかってしまう可能性があります。 デメリット②コミュニケーションが取りにくい 画面越しでのやり取りとなるオンライン研修では、講師側からの発信がメインとなり、受講者側とのコミュニケーションが取りづらい面があります。 例えライブ配信型で双方向のコミュニケーションをとりながら研修を行ったとしても、集合型の研修と比較して受講者の反応を確かめにくいのは事実です。特にオンデマンド化された研修の場合は、適時質問などを行なうのに適しているとは言い難いでしょう。 デメリット③実技の習得に適さない場合がある 例えば英会話の学習であれば、オンライン授業によって知識を取得することもそれほど難しくはありません。しかし、調理や製造など実技の習得が必要な分野での教育を行う場合は、オンライン研修だけで習得させるのは容易ではなくなります。 オンライン研修には適している教育と適していない教育が存在しており、活用方法を考慮する必要が発生します。 デメリット④学習意欲の維持が難しい 特にオンデマンド型で教育を行なう際には、受講者の学習意欲や集中力が欠けやすいという問題点があります。 例えライブ配信型のオンライン研修であっても、集合型と比較して学習意欲の維持が難しいのは事実です。研修の効果を向上させるためには、受講者の意識を高く保つための工夫が必要になるかも知れません。 オンライン研修で受講者に必要なもの 自社内でオンライン研修を行う際、受講する側に必須のツールを5つ挙げました。配信を行う側が、受講者に準備をお願いしなければいけない場合もありますので、事前に確認しておいた方が良いでしょう。 ①インターネット環境 「オンライン」研修なのでインターネットができる環境は絶対です。スマートフォンのテザリング(データ通信機能をもったSIMが差し込まれているスマホなど仲介して、そこからパソコンなど他のデバイスをWi-FiやBluetoothの無線でつなぎ、インターネットに接続すること)なども使えますが、固定回線の利用が最も安定して視聴できる環境になるでしょう。 ②PCやタブレット、スマートフォンなどの視聴端末 研修を視聴するための機器や端末が必須です。ノートPCやタブレットなら、移動先でも視聴ができるため便利でしょう。スマートフォンでも視聴できますが、ホワイトボードや黒板に書かれた文字が見えづらいこともあるので注意が必要です。 ③Web会議システムやアプリ 研修の動画コンテンツはWeb会議システムや動画配信プラットフォーム、研修提供企業のシステムなどを介して視聴できますが、Web会議ツールやアプリが必要な場合には②のPCや機器に予めインストールしておく必要があります。 当社のadmintTVの場合は、視聴用に配布されたURLにアクセスすればブラウザから視聴できるため、視聴する側に必要な事前の準備が殆どありません。PCにまつわる事に関して、苦手な社員が多いようなら、当社のサービスをおすすめします。 ④資料や教材 資料や教材が配布されている場合には、研修を受ける前にプリントアウトをして用意をしておくか、PCで資料データのファイルを開いておき、受講しながら確認できるようにしておくと、学習効果も高まることでしょう。 ⑤ヘッドホンセット、マイク 研修を社内の自席で受講する場合、他者の電話応対に、研修の声が聞こえてしまうことがあります。また、社外で視聴する際には、社外秘の内容が漏れたりしないよう厳重な注意が必要ですので、ヘッドホンは準備しておいた方が良いでしょう。 また、ディスカッションや質疑応答がある場合には、自分の発言に周囲の雑音が入らないようにマイクがあると便利です。 オンライン研修で注意すべきポイント 次に、オンライン研修やセミナーを開催する主催者側にとって、注意すべきポイントを紹介していきましょう。 ①学習効果を高めるために事前準備を万全に リアルタイム研修の場合には、特に受講する前の準備が大事になってきます。インターネットに繋がっていたとしても、動画がスムーズに視聴ができるかの確認は重要です。 映像が途切れたり、高画質で視聴しようとしたときに映像が乱れるようでは学習効果に影響が出かねません。事前に配信するにあたってインターネット環境に問題無いかをチェックしておきましょう。 また、資料や教材の準備が必要な場合にも確認は必須です。紙の資料として必要であれば印刷をしておく、データを映す予定なら、事前に作った資料を見返しておきましょう。できれば、カメラリハーサルをしておくと、手順や不備のチェック、心の準備ができると思います。 ②講師の顔を出して緊張感を持たせる 研修やセミナーは顔出しをした方が信用に繋がります。そのため、カメラとマイクは事前に問題無く使えるようにしておきましょう。 USBのカメラやマイクも安価で購入できますし、現在流通しているPCやタブレットには性能の良いカメラが搭載されているものも多いです。研修やセミナーを受ける側は情報や内容がしっかりしていたとしても、顔が見えない講師に対しては、懐疑的になることがあります。 視聴者にとっては、講師の顔が見える方が臨場感と程よい緊張感をもって受講がしやすい傾向があり、聴講にも身が入る人が多いようです。また、その際、講師が複数いる場合は、自分が話していない時でも、受講者が表情を見ている可能性に留意した方が良いでしょう。 ③受講者の理解度を把握する オンライン研修は、受講者によって理解度や習熟度に大きな差が発生しやすい手法です。そのため、主催者は受講者の理解度を把握しておく必要があります。 例えば、受講後に理解度テストを実施することで理解度を判定します。ここで理解度が不足していると判断された受講者には再度の教育を施すようにすることで、一定の水準を保ちやすくなります。また、受講後の理解度テスト実施を研修開始前に伝えておくことで、受講者の集中力維持にも効果を発揮します。 オンライン研修運営のコツ 次に、オンライン研修を開催するにあたって、その質を高めるための準備内容をご紹介します。 ①操作説明やテクニカルトレーニングを事前に行う 「初めてオンライン研修を利用する」「通常業務で使用する範囲外のPC操作は得意ではない」などの不安を持つスタッフ様を対象にしたオンライン研修の場合には、事前に受講者に、視聴機器の操作がどれだけわかるかを確認したり、技術研修を実施した方が良いでしょう。 PCのマイクやカメラの取扱いに不安がある方やWeb会議ツールのインストールからログイン方法など、初歩的と思える内容でも事前に行っておくと、研修当日、準備に手間取り、受講に遅れるというようなミスを防げます。スムーズなオンライン研修の実施と受講につなげるために確認や技術研修は大事です。 ②習熟度チェックや効果測定の仕組みを作る リアルタイム研修でもオンデマンド研修でも、映像を視聴するだけでは集中力が散漫になったり、学習意欲を維持しにくくなることもあり得ます。 それをできるだけ防ぐためには、研修に参加した方たちから研修後にアンケートを取る、テストを実施するなどして研修の効果を測定することをおすすめします。受講者の習熟度や効果をチェックすることで、次回以降の研修内容や、構成の見直し材料となり、内容の向上につながることでしょう。 ③情報漏洩を防ぐ手立てを オンライン研修やセミナーではそこで述べられる内容自体が、資産価値を持つことが殆どです。そのため、研修やセミナーの動画コンテンツを配布・販売されることは防がなければなりません。オンデマンド研修において、不正ダウンロードや録画への対応策として暗号化配信や、DRM(デジタル著作権管理 / Digital Rights Management)への取り組みは今や必須と言えます。 自社でのオンライン研修やオンデマンド研修を検討しているなら、当社のadmintTV Portalの導入を、ぜひご検討ください。 admintTV Portalは、最新のDRMに対応した動画配信システムで、機能も多岐に渡っており、多くの企業様に導入していただいているため実績も豊富です。 オンライン研修にぴったりの視聴制限や会員限定機能を搭載した最適なプラットフォームですので、社内向けの研修動画の配信や有料動画コンテンツの販売などの意向がありましたら、まずは気軽にお問合せください。 オンライン研修なら「admintTV Portal」 オンライン研修の導入を検討されている企業様には、当社デジタルクルーズが提供するサービスである、動画研修ポータルサイトの構築やワンストップでの運営を可能とする「admintTV Portal」がおすすめです。 サービスの特徴をご紹介させていただきます。 「admintTV Portal」の特徴 ・ノーコード構築が可能 ・独自ドメイン設定にも対応 ・受講者のグループ分けができ視聴分析も可能 ・アンケートやテスト機能も搭載 「admintTV Portal」はノーコードでのサイト構築が可能ですが、ポータルサイトの構築経験がないという企業様も、「構築協力サービス」によりスムーズに動画研修ポータルサイトを作成していただけます。また、独自ドメイン設定やアンケート・テスト機能など、同研修ポータルサイト構築と運営に必要な様々な機能を有しておりますので、安心してご利用していただけると自負しております。 デモアカウントの発行なども行っておりますので、是非一度お問い合わせください。 ⇒admintTV Portalの詳細はこちら まとめ オンライン研修やオンデマンド研修における基礎知識や運営のコツを解説してきました。社員教育を均一化し、コストパフォーマンスにも優れている事から、オンライン研修は今後も多くの企業で導入されていくことが予想されます。 オンライン研修やセミナーの開催を自社で検討している場合には事前準備を十分にすることが肝要です。開催に不安がある場合にはアドバイザーを起用したり、コンサルティングを受けて勉強をすると良いでしょう。 また、ライブでの配信を行いたくとも、どうすれば良いかお悩みの企業様は、当社のライブ配信をワンストップでお手伝いする「Lecture Live Pro」サービスをご利用ください。経験豊富なスタッフが、一丸となって、皆さまのオンライン研修やセミナーのライブ配信をお手伝いさせていただきます。どうぞお気軽にご相談ください。 ※Zoomは、Zoom Video Communications, Inc.の米国およびその他の国における登録商標または商標です。 ※Bluetoothは、米国Bluetooth SIG,Inc.の商標です。 ※「Wi-Fi」は、Wi-Fi Allianceの登録商標です。 その他、このコラムに記載されている会社名、製品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。 » 続きを読む

2025/8/22

動画配信に最適な動画サイズとサイズの考え方を解説

動画配信に最適な動画サイズとサイズの考え方を解説

インターネット環境のインフラの強化、動画を視聴できるデバイス(タブレット、スマートフォン、PCなど)は凄まじい勢いで、高性能化が進んでいます。さらに、2020年3月より携帯電話の主要キャリア三社で5G(第5世代移動通信システム )のサービスが開始されました。それにより、今後ますます、高画質の動画を望まれると考えられます。 企業においても動画コンテンツを用いたWebやSNSマーケティングに重きを置くところも増え、商品訴求やイメージ戦略などに動画コンテンツの活用を、と関心や需要は高まるばかりです。 そこで、この記事では、動画コンテンツを作成するにあたり押さえておきたい、サイズや画面解像度などについて説明いたします。 動画サイズを理解するために知っておきたい用語 動画のサイズを理解するにあたり、主に下記の4つの用語を理解しておく必要がありますので、一つずつ解説していきましょう。 「ピクセル」 「画面解像度」 「アスペクト比」 「ビットレート」 ピクセル ピクセル(px)とは、デジタル画像や映像の画を形作る、色情報の最小の単位です。 デジタル画像を大きく拡大したときに、画像が小さなドットの集合体で構成されているのを見たことがある人もいるでしょう。このドット1つが1ピクセルになります。このピクセルの一つ一つに色がついており、それが集合することで、画像として描写されているのです。 よく画像や映像のサイズの話で「〇〇×〇〇ピクセルは~」と耳にすることがあるかと思いますが、これは例えば「5522×3728ピクセル」の画像なら、横に5522個、縦に3728個のピクセルが並んで構成されている、ということです。 画面解像度 動画において解像度とはディスプレイに表示できる画素(ピクセル)の密度のことで、画素とは動画の縦横サイズのピクセル数を表す言葉です。画面解像度が大きい数値であればあるほど、たくさんの画素で映像ができていることになり、より鮮やかに見えます(※映し出す機器にもよります)。 ちなみにDVDの映像は854×480ピクセル、HDといわれる映像は1280×720ピクセル、Blu-rayディスクの規格でもあるフルHDといわれる映像の画面解像度は1920×1080ピクセルであり、それぞれ、数値の表すピクセル数で構成された動画ということです。 アスペクト比 アスペクト比とは、映像における縦横比率のことを指します。 表記としては「横:縦」で、アスペクト比の規格はたくさんあるため、全てを把握する必要はありませんが、よく使われるワイドの16:9とスタンダードの4:3の2種類は知っておいた方が良いでしょう。 ワイドは横長で、現在の地上波デジタル放送のテレビの比率がこれになります。スタンダードは正方形に近い感じで、ブラウン管のアナログテレビの縦横比がスタンダード(4:3)サイズになります。 ビットレート 動画コンテンツにおけるビットレートとは、動画が1秒間あたりの何ビットのデータで作られたかを表した数値の事を指し、表記の単位はbps(bits per second)になります。bpsの設定によって動画のデータ量や画質、音声の質が決まるので、動画コンテンンツ作成や動画配信の際には予めテストなどをして、適切な方法や書き出し時の数値を知っておくと良いでしょう。bpsは任意で設定できますので、動画コンテンツを配信する機器に合わせた目安となる設定値を押さえておくことをおすすめします。 ちなみに1Mbpsは1分間で7.5MBのデータ量です。 ビットレートを高い数値にして書き出した動画はデータ量が大きくなり、高画質で繊細な映像表現に適していますが、反面、アップロードやダウンロードの際に回線に負荷がかかりますので、気を付けてください。 動画コンテンツの企画・制作をする場合は、実際に動画コンテンツを映し出す機器のアスペクト比や解像度だけでなく、動画のデータ量に関するビットレートについても考慮しましょう。 一般的な動画コンテンツのサイズ 簡単にですが、動画コンテンツのサイズをご紹介しましょう。 動画コンテンツの規格はたくさんありますので、主要なもののみ記載しました。   動画サイズと画面解像度の考え方 画面解像度の値が高ければ高いほど、繊細で滑らかな画像になるとお伝えしましたが、それに比例して画面解像度が上がれば上がるほど、ファイルサイズは大きくなります。ビットレートの項目でも書きましたが、ファイルサイズが大きくなると、動画コンテンツデータのダウンロード、アップロードのスピードが遅くなるなどの弊害も出てきます。視聴者の方がスマートフォンでの視聴する場合は、パケット通信の容量が定額通信料の上限を超えやすくなる、無くなってしまうなどの事態も起こりかねません。 これらを踏まえた場合、動画コンテンツの内容や視聴環境によって解像度の向き不向きも変わってきます。風景画像や映画、ドラマなどの緻密で繊細な美しい色合いの表現が必要なコンテンツであれば、フルHDの動画が適しています。一方、セミナーや研修など、そこまで画質にこだわらなくとも良い動画コンテンツの場合は、フルHDや4Kで作成する必要は無いと思います。 また、スマートフォンでの視聴をメインに設定した配信の場合も、モニターやPCと比較して画面が小さい事から、別のデバイスで後日配信する可能性が無いならば、フルHD以上、4Kなどの画質である必要は無いと言えるでしょう。動画コンテンツがどのような内容か、どのようなデバイスで流すか、複数のデバイスの場合は、基準をどれにするかなどを決めた上で判断することをおすすめします。 動画配信に最適なサイズとまとめ 今回は一般的な動画のサイズと画面解像度について解説しました。動画の作成、編集、配信などをおこなう場合は、ユーザーの視聴環境に合わせた「再生時の画面サイズ」を想定しておく必要があります。まずは適切な解像度と動画のサイズを知ることで配信トラブルを防ぎましょう。 専門的なことはわからない、難しい、と思われる方には当社の「Lecture Live Pro」サービスがおススメです。企画から、撮影・配信・視聴結果のレポート作成まで、ワンストップで動画コンテンンツ配信のお手伝いをいたします。スタッフには、動画配信のプロフェッショナルが揃っておりますので、お気軽にご相談ください。 動画配信、動画コンテンツの作成を検討しているなら 当社のadmintTV Portal・admintTVは、世界標準の最新機能を搭載した動画配信システムサービスです。実績も豊富で、多くの企業様に導入していただいており、堅実なDRM(デジタル著作権管理)をご用意、機能も多岐に渡っていますので、ビジネスにおける動画利用に最適なプラットフォームと言えましょう。動画配信システムのことは、ぜひ当社にお問い合わせください。   お問い合わせ » 続きを読む

2024/11/5

【最新】会員制動画配信の方法|4つのメリットと5つの注意点

【最新】会員制動画配信の方法|4つのメリットと5つの注意点-おすすめシステムも紹介

近年、社内外で動画を活用する企業が増えてきています。動画の種類も多岐に渡り、販促用動画、eラーニング、会社紹介や社内研修、株主総会の配信ほか、さまざまです。その中には、社外秘の内容の動画コンテンツも多くあり、そんな動画コンテンツの配信は、セキュリティ対策をした上で関係者や会員のみに限定して公開しているものも多くあります。企業が、関係者や会員のみ、いわゆる会員制動画を活用するケースは、主に下記のような場合です。 ・セミナーや講座を動画で配信する「ウェビナー」の開催 ・従業員向けの研修や勉強会などの動画配信 今回は、会員制の動画配信を実施したい企業の方に向けて、メリットやデメリット、注意点などを解説していきます。ぜひ参考にしてください。 特定の人だけに動画を見せる方法 会員制動画配信を実現する方法は様々ですが、大きく分けて「クラウド型動画配信システム」「WordPressを使った構築」「YouTubeの活用」の3つがあります。それぞれ 導入コスト・運用負荷・セキュリティ・管理のしやすさ が異なり、目的に合わない方法を選ぶと「運用が回らない」「動画が流出する」といった失敗につながりがちです。まずは各手法の特徴を把握したうえで、自社に合った方法を比較・検討することが重要です。 では、特定の人を対象に、限定的に動画コンテンツを見せるなら、どのような方法がいいのでしょうか? 【おすすめ】既存のクラウド型動画配信システムを利用する方法 項目 クラウド型動画配信 WordPress YouTube 初期費用 △(月額・初期設定費が発生しやすい) ◎(比較的安いが構築費は別途) ◎(基本無料で開始可能) 運用の手間 ◎(管理画面で一元管理しやすい) △(更新・保守・不具合対応が必要) ◎(アップロードのみで完結) 会員管理 ◎(会員登録・権限・ログ管理が標準) ○(プラグインで対応可能) ×(会員制御不可) セキュリティ ◎(視聴制限・同時視聴制限あり) △(設定次第でリスクあり) ×(URL流出リスクあり) 法人・研修利用 ◎(研修・eラーニング向き) ○(構築次第で対応可) ×(用途が限定的) 会員制動画配信を行う際は、運用のしやすさと安全性のバランスを考慮することが重要です。YouTubeは無料で手軽に始められますが、会員管理や視聴制限が弱く、URL流出による不正視聴リスクがあります。WordPressは柔軟に構築できる反面、プラグイン管理やセキュリティ対策、保守運用の負担が発生します。一方、クラウド型動画配信システムは会員管理・決済・視聴制限が一体化されており、安定運用や法人・研修用途に適しています。配信目的と運用体制を明確にした上で選定することが、失敗を防ぐポイントです。 この中でもクラウド型動画配信システムをおすすめする理由は、まず「用意するものが少ない」点です。自社で配信サーバーやストレージを準備したり、回線設計・保守運用を行ったりする必要がなく、アカウント作成後すぐに動画のアップロードと配信を始められます。 また、視聴者が増えたときもシステム側で処理や帯域が拡張されるため、急なアクセス集中で止まりにくいのもメリットです。さらに、限定公開やパスワード、視聴権限、埋め込み配信など、ビジネス利用に必要な機能が最初から揃っていることが多く、ゼロから開発するより短期間で目的を達成できます。コスト面でも、初期投資が小さく月額課金で管理しやすいので、まず小さく始めて成果に合わせて拡張する運用と相性が良い方法です。 では、会員制動画配信が可能な有料動画配信システムを利用するメリットについて解説していきます。 会員制動画配信が可能|有料動画配信システムを利用するメリット【4選】 有料動画配信システムを利用する場合、お金はかかりますが、費用に見合うだけの利便性があります。会員制の動画配信となれば、その際のセキュリティや機能は、社内外に会社そのものの信頼性や格をも判断されるポイントとなるため、重視せざるを得ないものなはず。 ここでは、有料動画配信システムを利用する場合のメリットを挙げましたので、ご参考ください。 ①セキュリティ対策が強固 限定公開で動画を配信する場合、有料の動画コンテンツ配信システムの多くは、無料のものと比較すると、セキュリティ対策に力を入れており、それが強固と言えます。 動画コンテンツは企業にとって財産とも言えるもの。特に、セミナーや講座の内容など有料会員向けとしている動画の外部流出は、そのまま利益の損失に繋がりますし、お金を払って会員になったユーザーからすれば不満や不信につながりかねません。また、従業員向けの研修や勉強会などの中には、各企業様で独自に積み上げてきたノウハウを含むものもあるでしょう。それらを守るためにもセキュリティは軽視してはいけません。 当社のadmintTVでは、IP制限、暗号化配信などのほか、DRM(デジタル著作権管理)もご用意しており、会員向け動画コンテンツ配信に適したセキュリティをご提供しています。ぜひ、お気軽にお問い合わせください。 参考 ・DRM(デジタル著作権管理)の詳細 ・動画配信のDRM(デジタル著作権管理)とは?DRMの機能と不正利用防止の基本 ②コンテンツの販売や有料サービスの提供が可能になる 動画をコンテンツとして販売することで収益化をすることができます。 YouTubeなど無料のプラットフォームだと収益化の方法が限られるほか、広告が配信されてしまい、有料動画の販売には適していません。有料の販売システムであれば、動画内広告はもちろん存在せず、販売形態も自由に選べ(単発・サブスクなど)、会員管理機能を用いて誰がどんな動画を見ているか細かく分析ができます。 Web上でセミナーを開催する「ウェビナー」、講座や授業をインターネットで受けられる「eラーニング」や「オンライン授業」、「学会」、「フォーラム」などは、会員制動画配信システムで販売されるコンテンツの代表的な例です。 従来は受講者・参加者は、会場へ直接足を運ぶ必要がありました。しかし今は、動画配信システムを利用してオンラインで配信を行えば、遠隔地にいるユーザーでもセミナーの内容を知ることが可能な上、都合が合わずリアルタイムで視聴ができない人も、録画してある動画をアーカイブを見ることができます。また、企業側もリアルタイムの配信だけでなく、そのアーカイブを販売することもできるようになりました。 語学スクールや学習塾においても同様で、遠隔地でも授業が受けられるメリットは大きく、販売に適していることでしょう。 ③カスタマイズ性が高い 有料の動画配信システムは無料のものに比べ、カスタマイズできる箇所が多くなります。特に自社運用で会員制動画配信や販売を行いたい場合は、有料のシステムを使った方が広範囲にわたってカスタマイズが可能になりやすいです。しかし搭載されていない機能を利用したい場合の開発コストは高くなりますので、やりたいこと、欲しい機能、コストをまずは業者と相談してみるのが良いでしょう。 当社デジタルクルーズでも、提供しているadmintTV Portal、admintTVのカスタマイズのご相談を承っております。ご希望がありましたら、まずはお気軽にご相談ください。 ④サポート体制が強い 有料の動画配信システムであれば、無料のものでは対応していない機能のことや、事前の相談からアフターフォローまで充実している場合が多いです。 導入初期など、操作や動画コンテンツ配信の運営に慣れてない場合には、どうしても操作が分からなくこともあるのではないでしょうか。そんな時しっかりしたサポートがあれば、安心して利用できることでしょう。 弊社デジタルクルーズでは導入後のサポート体制を用意しており、ご不明点をすぐに回答させていただきます。サポート体制で選ぶならぜひデジタルクルーズにお問合せください。 会員制動画配信システムの注意点【5選】 それでは次に、実際に会員制動画配信システムを導入する際に注意するポイントを紹介していきます。 ①使いやすさへの配慮 会員制動画配信システムを導入する目的は企業によってさまざまですが、顧客満足度を上げたいという気持ちはどの企業でも共通でしょう。 動画コンテンツをユーザーやお客さまに大いに視聴してもらえてこそ、システムの存在理由があります。視聴にあたって、システムが使いづらかったり、操作性に不満を抱かせるような仕様では、お客さまは離れてしまいます。社内向けであっても社外向けであっても、会員制動画配信システムにおいて使いやすさはとても重要です。そのため、即決はせず、まずはお問い合わせをして使い勝手の確認をすることをおすすめします。 当社の動画配信システムに関しても、気になる点や知りたいことがございましたら、ぜひ、お気軽にお問い合わせください。 ②運用目的の明確化、手順や担当の整備 主に社外向けの場合ですが、会員制動画配信システムを何となくで用意するのはお勧めできません。なぜなら、動画配信した結果を、どのようにマーケティングに活かしていくのかはとても大事なことだからです。そのため、配信結果の分析が可能な、データ集計もできる動画配信システムを利用することをお勧めします。 当社のadmintTV Portal、admintTVなら、再生回数、視聴時間などを動画単位・視聴可能な全動画合計でも解析可能ですので、視聴分析にお役立ちです。ご興味がありましたら、お気軽にお問い合わせください。 そのほか、会員制動画配信の実動業務は、システムの用意と利用手順の把握、動画コンテンツの準備、その後の分析など、社内の複数の部署が関わるプロジェクトになることが多いです。誰がどの業務をどこまで担当するのか、事前に明確になっているからこそスムーズな運用が可能になりますので、きちんと担当を決めておくのはとても大事です。 ③会員管理・視聴権限設計の複雑化 会員制動画配信システムでは、「誰が・どの動画を・どこまで視聴できるか」を細かく制御できる一方で、会員区分や権限が増えるほど設定が複雑になりがちです。無料会員、有料会員、法人契約、期間限定公開などを同時に扱う場合、設定ミスによって「本来見せたくない動画が見られる」「視聴できるはずの動画が表示されない」といったトラブルが発生することもあります。 導入前に会員区分を整理し、権限ルールをシンプルに設計することで、運用負荷や問い合わせ対応の増加を防ぐことができます。 ④継続的なコンテンツ更新体制の必要性 会員制動画配信は、一度コンテンツを用意すれば終わりではありません。動画の追加や更新が長期間行われないと、会員はサービス価値を感じにくくなり、解約や利用停止につながる可能性があります。特に社外向けの場合、情報が古いままだと企業イメージにも影響を与えかねません。 撮影・編集・公開を誰が担当するのか、どの頻度で更新するのかといった運用体制を事前に決めておくことで、無理のない継続運用が可能になります。 ⑤セキュリティ対策と不正視聴への配慮 会員制であっても、IDやパスワードの共有、画面録画、URL流出などのリスクは常に存在します。特に有料コンテンツや社外秘情報を扱う場合、対策が不十分だと情報漏えいやトラブルに発展する恐れがあります。そのため、同時視聴制限、IP制限、視聴ログの確認など、システム側でセキュリティ機能を備えているかを確認することが重要です。 加えて、利用ルールの明確化や運用面での管理体制を整えることも、安全な運営につながります。構築までの一連の流れを十分に把握して戦略的な運用を目指しましょう。 会員制動画サイトの導入なら「admintTV Portal」 admintTVは、動画コンテンツ配信プラットフォームです。動画コンテンツをアップロードするとタグ(ウェブサイトに掲載するためのURL)が取得でき、お客さまのWebサイトのソースにそのタグを貼るだけで配信が可能になりますが、その際、動画コンテンツにパスワード設定がかけられますので、パスワードを知る方のみが閲覧できます。 また admintTV Portalは、CMS機能(HTMLやCSSのようなWebサイト制作に必要な専門知識を必要とせず、テキストや画像などの情報を入力するだけで、サイトを自動的に構築できるプログラム)を持った動画コンテンツ配信サイトを構築できるシステムです。動画コンテンツの投稿、編集、配信、販売などが一貫して行え、動画コンテンツの投稿にはadmintTVの仕組みが利用されているため、admintTV Portalも動画コンテンツの配信時にパスワードを知る人のみが閲覧できる状態になります。 当社のようなすでにサービスを提供して久しい、既存のシステムをご利用いただければ、開発に関わる費用や時間が一切必要ないでしょう。 社内向けの研修動画の配信や有料動画コンテンツの販売などの意向がありましたら、まずは気軽にお問合せください。 まとめ 法人で動画配信を検討し始めると、大体において会員制動画配信システムを利用する選択肢が出てきます。動画配信は、運用目的や企業規模により、構築するシステムや利用するツールなど、必要とする機能が大きく変わるもの。 漠然とシステムを構築してしまうと、後から取り返しが利かなくなることもありますので、 まずは自社で動画を配信する理由と目的を明確にして、相性や予算に適したシステムを導入しましょう。会員制動画配信は色々準備が必要ですが、うまくいけば企業にとってさまざまなメリットが期待できます。どうか、しっかりと吟味の上、成功に繋げてください。 » 続きを読む

2025/12/25

【最新】動画配信システムの構築方法|導入の流れや費用を事前確認

【最新】動画配信システムの構築方法|導入の流れや費用を事前確認

近年、動画配信サービスは急成長を続けています。2020年末には利用者が約2,630万人、2022年には3,390万人へと拡大し、2024年には3,450万人に到達しました。今後も増加が見込まれ、2027年には4,000万人を超えると予測されています。 一方で動画広告市場も拡大しており、2020年に約3,000億円規模だったものが2024年には7,249億円に成長しました。スマートフォン向け広告が中心ですが、コネクテッドテレビや縦型動画広告も急伸しています。こうした背景から、企業が動画をビジネスに活用する流れはさらに強まり、広告だけでなく動画配信システム導入の重要性も高まっています。 しかし、動画配信システムを導入する際はどのように構築すべきか、さらに費用面の問題もあるため、今回は各構築方法のメリットやデメリット、かかる費用の違いについてもご紹介していきます。 動画配信システムとは? 動画配信システムは、単なる動画の視聴手段ではなく、ビジネスを成長させるための重要な仕組みです。 例えば、ECサイトでの商品紹介動画、学習塾のオンデマンド授業、展示会での新製品発表ライブ配信など、さまざまな現場で利用されています。配信側は大容量の動画を効率よく管理・配信でき、視聴側は途切れない快適な映像を楽しめます。さらに、決済やログ管理といったビジネスに直結する機能も搭載できるため、収益化やマーケティングに直結する仕組みとして注目されています。 動画配信システムの導入・構築方法【3選】 ※表は横にスライドできます 方式 メリット デメリット スクラッチ開発 ・独自要件にフル対応でき差別化しやすい ・周辺システムと深い連携・最適化が可能 ・データ/セキュリティ方針を自社で統制 ・初期費用が高額(場合により数千万円規模) ・開発期間が長い(半年〜1年以上) ・人材確保、保守運用の負担が大きい パッケージ開発 ・短期間で導入しやすく実績機能を活用 ・必要部分だけカスタムしコストと独自性を両立 ・ベンダーの保守、アップデートを享受 ・カスタマイズ範囲に制限(要件次第で限界) ・ライセンス/保守費が継続的に発生 ・ベンダーロックインのリスク クラウド型動画配信システム ・初期費用を抑えて短期導入が可能 ・スケール対応、安定配信機能が標準搭載 ・運用負担が小さく改善サイクルを回しやすい ・月額/従量のランニングコストが発生 ・細部の自由度に制約(UI/ワークフロー等) ・データ所在、コンプライアンス確認が必要 動画配信システムを導入するにあたり、新たに構築する場合や既存のサービスを利用する場合にはどの程度の費用がかかるのでしょうか。動画配信システムの構築、導入方法にはいくつかの種類が存在しますので、順を追って見ていきましょう。 スクラッチ開発:自由度は高いがコストがかかる 動画配信システムを一から構築する方法をスクラッチ開発と呼びます。 メリット 自社要件を余すことなく反映でき、UI/UX、認証・権限、DRM、課金、ログ設計まで自在に最適化できます。CRM・MA・ERPなど周辺システムとの深い連携や、データ管理・セキュリティ方針の厳格な統制も可能です。大規模BtoC向けの配信最適化や専用管理画面の設計など、差別化と長期的な拡張性を両立できます。 デメリット 初期投資が高額になりやすく、要件定義から開発・検証・運用まで長期間を要します。24/7監視や障害対応、人材採用・育成など運用体制の維持も自社責任で負荷が大きくなります。仕様変更はコスト増につながり、技術的負債やバージョン更新の遅れが将来の保守費を押し上げるリスクもあります。 パッケージ開発:程よく自由に構築 システムの構築において、ある程度の自由度を選択できる方式として「パッケージ開発」という開発方法があります。動画配信システムの話に絞って「パッケージ開発」の話をすると、既存の動画配信システムを利用して、ほぼそのまま利用、もしくは機能の一部をカスタムして利用して構築する方法を指します。 メリット 実績ある基盤を活用できるため短期間で立ち上げやすく、配信・分析・保護・決済連携など主要機能を早期にカバーできます。必要箇所のみカスタムする“セミオーダー”で費用対効果と独自性のバランスを確保しやすいです。ベンダーの保守・アップデートや導入支援、ドキュメント整備も受けられ、社内定着がスムーズです。 デメリット コア機能は製品仕様に準拠するため、特殊要件ではギャップが生じる場合があります。無理なカスタマイズはアップデート時の競合や改修コスト増大の要因になります。ライセンス/保守費が継続固定費となるほか、ベンダーロックインや他システムとの深い双方向連携に制約が出る点にも留意が必要です。 クラウド型動画配信システム:低コストで素早く導入 前述したスクラッチ開発やパッケージ開発は一般的に「オンプレミス」と呼ばれ、サーバーやネットワークなどのインフラを自社で保有して、運用する利用方式です。しかし、それとは別の利用形態に「クラウド型の動画配信システム」があり、近年はこちらの人気が高まっています。 メリット 初期費用を抑えて短期間で導入でき、分散配信や自動画質調整など安定視聴の仕組みを標準で利用できます。決済・認証・DRM・分析・メール連携も柔軟に組み合わせられ、需要変動に応じて自動でスケールします。継続的なアップデートとSLAにより最新環境へ追随し、運用負担を最小化して改善サイクルを高速化できます。 デメリット 月額や従量のランニングコストが発生し、視聴数やトラフィックの増加に比例して費用が伸びます。データ所在・コンプライアンスの事前確認と、将来の移行計画(エクスポート手順・解約条件)の設計が必要です。 クラウド型動画配信システムに関して、疑問・質問がありましたら、ぜひ、お気軽にお問い合わせください。 admintTV Portal・admintTVの詳細を見る 動画配信システムを構築する流れ 1.目的とKPIを明確にする まず「なぜ配信するか」を定めます。販促、社内研修、課金販売など目的でKPI(完走率・視聴時間・申込/購入率)が変わります。 例) ウェビナーは申込→視聴→資料DL→商談化を指標化し、必要機能と予算のブレを防ぎます。 2.必要機能を洗い出す 動画管理、視聴者管理、権限、決済、DRM、字幕、チャプター、検索、分析、メール連携を整理します。 例) eラーニングは履修・テスト・成績、BtoC販売は定期課金とクーポン、社外セミナーは申込フォームとリマインドが必須です。 3.構築方式を選ぶ(クラウド型を推奨) スクラッチ/パッケージ/クラウドの三択です。巨大投資や特殊要件がない多くの企業にはクラウド型が最適です。初期費用と期間を抑え、DRM・HLS・分析・決済連携など標準機能が揃い、スモールスタートから拡張しやすいです。 4.コンテンツ制作と運用体制を整える カメラ・マイク・照明・収録場所を準備し、台本と進行表を作ります。編集で字幕・チャプターを付け再視聴性を高めます。 例) 研修は30分×3本に分割し、冒頭に目的、最後に小テスト。運用は配信オペ・問合せ・権利管理を担当制にします。 5.テスト配信と継続改善 本番前に回線・音量・スライド切替・録画をチェックし、負荷テストで同時接続を確認します。公開後はログで離脱点や端末比率を分析し、タイトル・サムネ・尺を改善します。クラウド型なら機能追加やプラン変更で改善サイクルが速いです。 動画配信システムの導入費用・構築費用 ここまで3種類の構築方法を紹介しましたが、やはり気になるのは、それぞれのコストではないでしょうか。ここでは、動画配信システムを導入・構築する際の費用の目安を比較してみました。これはあくまでも目安なため、実際の費用は必ずお問い合わせの上ご確認ください。 なお、当社のadmintTV Portal及びadmintTVの費用も、お問い合わせいただいたお客さまにやりたいことの具体的な内容を伺い、個別に回答させて頂いております。 大規模な映像コンテンツを取り扱うBtoC向け動画配信システムなどは、セキュリティ面や独自性を出すためにスクラッチ開発となるケースが多いです。しかし、その分開発費用は高額で、サーバーやネットワークなどのインフラの構築費、維持費の負担も大きくなりがちです。 一方、クラウド型の動画配信システムは、初期費用を抑えて導入でき、サポート体制も充実していることから運用も比較的容易と言えます。インフラの維持費も自社で考える必要が無いため、低コストでのスタートが可能です。しかし、サービス利用料として、ランニングコストが発生することは念頭に置いておくべきでしょう。 参考: ※1:場合により数千万円以上かかることもあります。 ※2:構築を業者に依頼した場合、保守管理費用等が数万円〜発生する場合があります。 ※3:動画コンテンツの配信量を元に金額換算するサービスもあります。 動画配信システムを料金から選ぶ方法 動画配信システムを導入するための費用、料金についてご紹介してきましたが、どのようにして自社に合うシステムを選べば良いでしょうか。動画配信システムの選び方は何を重視するかによりさまざまですが、ここでは導入費用から選ぶ際のポイントをご紹介します。 月額基本料金が予算内か 動画配信システムの導入でクラウド型を選んだ場合、利用料として月額基本料金が設定されているケースがほとんどです。そのため、動画配信サービスを運営するにあたり、ランニングコストとなる部分の負担が大きすぎないか、プランの違いやオプションは何かをしっかりと確認すべきです。 例えば、アップロードできる動画の容量や同時視聴可能人数などがプランによって違うようなら、自社の目的に合うプランはどれか、またその料金プランは予算内に収まるかなど、よく確認しましょう。 オプション機能の費用はいくらかかるか 月額料金の他に、一部の機能がオプションとして追加でかかる動画配信システムもあります。その場合、自社で絶対に必要なオプションや、必要になる可能性のあるオプション機能がどの程度の料金か確認しておいた方が良いでしょう。 月額料金は安かったに、欲しいオプションをつけたら予算オーバーだったとなれば、場合によっては動画配信の事業自体を見送りにするという事にもなりかねません。オプション料金についてもよく確認しましょう。 そのほかの費用も考慮が必要 前項で動画配信システムの導入に関する費用の考え方についてご紹介してきましたが、実際に動画配信システムを利用し、運営をする前には、肝心の動画コンテンツそのものを作るための準備が必要です。それには動画を撮影・編集・アップロードする場合には、撮影機材や編集用アプリの費用も考えなければいけません。 せっかく配信する動画のクオリティを少しでもあげるために、機材や周辺機器には拘りたいですよね。例えば、動画の撮影にはカメラや三脚、マイクが必要になりますし、照明や撮影中の動画を確認できるマスターモニターがあった方が良い映像が撮れることでしょう。特に有料で動画を販売したい、という場合は動画コンテンツのクオリティが低いと顧客が離れてしまう可能性もあります。 最初から非常に高価なカメラやマイクを購入する必要はないと思いますが、有料で販売、配信する動画として最低限のクオリティが確保できるよう、しっかりと自社にあった機材を見つけましょう。また、撮影する内容により設備や小物などの準備も必要です。eラーニングやセミナーの撮影時にはホワイトボードや、教材用のパネルなどを用いることもあるのではないでしょうか。 配信するための撮影周りはよくわからない、動画コンテンツの内容そのものの準備に注力したいというお客さまも少なくありません。当社デジタルクルーズでは「Lecture Live Pro」という撮影のための企画から会場手配、視聴ページの設定、撮影、配信、視聴結果のレポートまでと、ワンストップで配信のお手伝いをするサービスをご用意しています。ぜひ、お気軽にお問い合わせください。 動画配信システムの導入なら「デジタルクルーズ」へ デジタルクルーズが提供しているadmintTV Portal・admintTVでは、世界標準の最新機能を搭載した動画配信システムをご用意しております。動画コンテンツのエンコード(容量の圧縮・再生形式の変換)はもちろん、プラグイン不要で視聴ができるHTML5プレイヤーと連携した動画コンテンツの配信が可能です。 また、Widevine、fairplay、Playreadyの、主要三社のDRMフォーマットに対応したパッケージング(動画データの暗号化)と配信をサポートしているため、セキュリティは万全と言っても過言ではありません。多くの企業様への導入実績もあり、社内外向けの配信や有料動画コンテンツの販売にも適しています。 動画配信システムの導入をお考えでしたら、まずは気軽にお問合せください。 まとめ 法人での動画配信システムの導入を検討すると、構築方法にもそれぞれメリットやデメリットがあり、費用も気になることでしょう。 大規模に、独自の配信システムやデザインでサービスを提供・運営したい場合は、スクラッチ開発やパッケージ開発などオンプレミス方式での動画配信システムの運用が適しています。しかし、大規模でという訳では無い場合は、まずはクラウド型の動画配信システムの利用を試してみた方が良いでしょう。 販売や運用の目的が曖昧な状態でシステムの構築を進めてしまうと、後から取り返しがつかなくなり、想定より余計にコストと手間がかかることになります。新しく動画配信システムを導入する場合はまずクラウド型を導入して、実際にビジネスをスタートさせ、軌道に乗ったところで、本当に必要な機能を見極めるという方法が、リスクが低くお勧めです。 まずは自社で必要な機能を明確にし、予算や目的に適した動画配信システム選びをしましょう。 動画配信システムのサービスの導入費用について書きましたが、メディアとしてシステムを構築する場合、かなりの費用と期間がかかります(場合により数千万、期間も早くても半年程度)。 当社デジタルクルーズでは、ターンキーにて動画配信システムのメディア構築サービスもご提供しており、多くのお客さまにご利用頂いております。何か気になることがあれば、ぜひ、当社にお気軽にお声がけください。ご連絡をお待ちしています。 » 続きを読む

2025/9/29