【最新】会員制動画配信の方法｜4つのメリットと5つの注意点-おすすめシステムも紹介

作成：2022/2/6 更新：2025/12/25

近年、社内外で動画を活用する企業が増えてきています。動画の種類も多岐に渡り、販促用動画、eラーニング、会社紹介や社内研修、株主総会の配信ほか、さまざまです。その中には、社外秘の内容の動画コンテンツも多くあり、そんな動画コンテンツの配信は、セキュリティ対策をした上で関係者や会員のみに限定して公開しているものも多くあります。企業が、関係者や会員のみ、いわゆる会員制動画を活用するケースは、主に下記のような場合です。

・セミナーや講座を動画で配信する「ウェビナー」の開催
・従業員向けの研修や勉強会などの動画配信

今回は、会員制の動画配信を実施したい企業の方に向けて、メリットやデメリット、注意点などを解説していきます。ぜひ参考にしてください。

特定の人だけに動画を見せる方法

会員制動画配信を実現する方法は様々ですが、大きく分けて「クラウド型動画配信システム」「WordPressを使った構築」「YouTubeの活用」の3つがあります。それぞれ導入コスト・運用負荷・セキュリティ・管理のしやすさが異なり、目的に合わない方法を選ぶと「運用が回らない」「動画が流出する」といった失敗につながりがちです。まずは各手法の特徴を把握したうえで、自社に合った方法を比較・検討することが重要です。

では、特定の人を対象に、限定的に動画コンテンツを見せるなら、どのような方法がいいのでしょうか？

【おすすめ】既存のクラウド型動画配信システムを利用する方法

項目	クラウド型動画配信	WordPress	YouTube
初期費用	△（月額・初期設定費が発生しやすい）	◎（比較的安いが構築費は別途）	◎（基本無料で開始可能）
運用の手間	◎（管理画面で一元管理しやすい）	△（更新・保守・不具合対応が必要）	◎（アップロードのみで完結）
会員管理	◎（会員登録・権限・ログ管理が標準）	○（プラグインで対応可能）	×（会員制御不可）
セキュリティ	◎（視聴制限・同時視聴制限あり）	△（設定次第でリスクあり）	×（URL流出リスクあり）
法人・研修利用	◎（研修・eラーニング向き）	○（構築次第で対応可）	×（用途が限定的）

会員制動画配信を行う際は、運用のしやすさと安全性のバランスを考慮することが重要です。YouTubeは無料で手軽に始められますが、会員管理や視聴制限が弱く、URL流出による不正視聴リスクがあります。WordPressは柔軟に構築できる反面、プラグイン管理やセキュリティ対策、保守運用の負担が発生します。一方、クラウド型動画配信システムは会員管理・決済・視聴制限が一体化されており、安定運用や法人・研修用途に適しています。配信目的と運用体制を明確にした上で選定することが、失敗を防ぐポイントです。

この中でもクラウド型動画配信システムをおすすめする理由は、まず「用意するものが少ない」点です。自社で配信サーバーやストレージを準備したり、回線設計・保守運用を行ったりする必要がなく、アカウント作成後すぐに動画のアップロードと配信を始められます。

また、視聴者が増えたときもシステム側で処理や帯域が拡張されるため、急なアクセス集中で止まりにくいのもメリットです。さらに、限定公開やパスワード、視聴権限、埋め込み配信など、ビジネス利用に必要な機能が最初から揃っていることが多く、ゼロから開発するより短期間で目的を達成できます。コスト面でも、初期投資が小さく月額課金で管理しやすいので、まず小さく始めて成果に合わせて拡張する運用と相性が良い方法です。

では、会員制動画配信が可能な有料動画配信システムを利用するメリットについて解説していきます。

会員制動画配信が可能｜有料動画配信システムを利用するメリット【4選】

有料動画配信システムを利用する場合、お金はかかりますが、費用に見合うだけの利便性があります。会員制の動画配信となれば、その際のセキュリティや機能は、社内外に会社そのものの信頼性や格をも判断されるポイントとなるため、重視せざるを得ないものなはず。

ここでは、有料動画配信システムを利用する場合のメリットを挙げましたので、ご参考ください。

①セキュリティ対策が強固

限定公開で動画を配信する場合、有料の動画コンテンツ配信システムの多くは、無料のものと比較すると、セキュリティ対策に力を入れており、それが強固と言えます。

動画コンテンツは企業にとって財産とも言えるもの。特に、セミナーや講座の内容など有料会員向けとしている動画の外部流出は、そのまま利益の損失に繋がりますし、お金を払って会員になったユーザーからすれば不満や不信につながりかねません。また、従業員向けの研修や勉強会などの中には、各企業様で独自に積み上げてきたノウハウを含むものもあるでしょう。それらを守るためにもセキュリティは軽視してはいけません。

当社のadmintTVでは、IP制限、暗号化配信などのほか、DRM（デジタル著作権管理）もご用意しており、会員向け動画コンテンツ配信に適したセキュリティをご提供しています。ぜひ、お気軽にお問い合わせください。

参考
・DRM（デジタル著作権管理）の詳細
・動画配信のDRM(デジタル著作権管理)とは？DRMの機能と不正利用防止の基本

②コンテンツの販売や有料サービスの提供が可能になる

動画をコンテンツとして販売することで収益化をすることができます。
YouTubeなど無料のプラットフォームだと収益化の方法が限られるほか、広告が配信されてしまい、有料動画の販売には適していません。有料の販売システムであれば、動画内広告はもちろん存在せず、販売形態も自由に選べ（単発・サブスクなど）、会員管理機能を用いて誰がどんな動画を見ているか細かく分析ができます。

Web上でセミナーを開催する「ウェビナー」、講座や授業をインターネットで受けられる「eラーニング」や「オンライン授業」、「学会」、「フォーラム」などは、会員制動画配信システムで販売されるコンテンツの代表的な例です。
従来は受講者・参加者は、会場へ直接足を運ぶ必要がありました。しかし今は、動画配信システムを利用してオンラインで配信を行えば、遠隔地にいるユーザーでもセミナーの内容を知ることが可能な上、都合が合わずリアルタイムで視聴ができない人も、録画してある動画をアーカイブを見ることができます。また、企業側もリアルタイムの配信だけでなく、そのアーカイブを販売することもできるようになりました。

語学スクールや学習塾においても同様で、遠隔地でも授業が受けられるメリットは大きく、販売に適していることでしょう。

③カスタマイズ性が高い

有料の動画配信システムは無料のものに比べ、カスタマイズできる箇所が多くなります。特に自社運用で会員制動画配信や販売を行いたい場合は、有料のシステムを使った方が広範囲にわたってカスタマイズが可能になりやすいです。しかし搭載されていない機能を利用したい場合の開発コストは高くなりますので、やりたいこと、欲しい機能、コストをまずは業者と相談してみるのが良いでしょう。

当社デジタルクルーズでも、提供しているadmintTV Portal、admintTVのカスタマイズのご相談を承っております。ご希望がありましたら、まずはお気軽にご相談ください。

④サポート体制が強い

有料の動画配信システムであれば、無料のものでは対応していない機能のことや、事前の相談からアフターフォローまで充実している場合が多いです。
導入初期など、操作や動画コンテンツ配信の運営に慣れてない場合には、どうしても操作が分からなくこともあるのではないでしょうか。そんな時しっかりしたサポートがあれば、安心して利用できることでしょう。

弊社デジタルクルーズでは導入後のサポート体制を用意しており、ご不明点をすぐに回答させていただきます。サポート体制で選ぶならぜひデジタルクルーズにお問合せください。

会員制動画配信システムの注意点【5選】

それでは次に、実際に会員制動画配信システムを導入する際に注意するポイントを紹介していきます。

①使いやすさへの配慮

会員制動画配信システムを導入する目的は企業によってさまざまですが、顧客満足度を上げたいという気持ちはどの企業でも共通でしょう。

動画コンテンツをユーザーやお客さまに大いに視聴してもらえてこそ、システムの存在理由があります。視聴にあたって、システムが使いづらかったり、操作性に不満を抱かせるような仕様では、お客さまは離れてしまいます。社内向けであっても社外向けであっても、会員制動画配信システムにおいて使いやすさはとても重要です。そのため、即決はせず、まずはお問い合わせをして使い勝手の確認をすることをおすすめします。

当社の動画配信システムに関しても、気になる点や知りたいことがございましたら、ぜひ、お気軽にお問い合わせください。

②運用目的の明確化、手順や担当の整備

主に社外向けの場合ですが、会員制動画配信システムを何となくで用意するのはお勧めできません。なぜなら、動画配信した結果を、どのようにマーケティングに活かしていくのかはとても大事なことだからです。そのため、配信結果の分析が可能な、データ集計もできる動画配信システムを利用することをお勧めします。

当社のadmintTV Portal、admintTVなら、再生回数、視聴時間などを動画単位・視聴可能な全動画合計でも解析可能ですので、視聴分析にお役立ちです。ご興味がありましたら、お気軽にお問い合わせください。

そのほか、会員制動画配信の実動業務は、システムの用意と利用手順の把握、動画コンテンツの準備、その後の分析など、社内の複数の部署が関わるプロジェクトになることが多いです。誰がどの業務をどこまで担当するのか、事前に明確になっているからこそスムーズな運用が可能になりますので、きちんと担当を決めておくのはとても大事です。

③会員管理・視聴権限設計の複雑化

会員制動画配信システムでは、「誰が・どの動画を・どこまで視聴できるか」を細かく制御できる一方で、会員区分や権限が増えるほど設定が複雑になりがちです。無料会員、有料会員、法人契約、期間限定公開などを同時に扱う場合、設定ミスによって「本来見せたくない動画が見られる」「視聴できるはずの動画が表示されない」といったトラブルが発生することもあります。

導入前に会員区分を整理し、権限ルールをシンプルに設計することで、運用負荷や問い合わせ対応の増加を防ぐことができます。

④継続的なコンテンツ更新体制の必要性

会員制動画配信は、一度コンテンツを用意すれば終わりではありません。動画の追加や更新が長期間行われないと、会員はサービス価値を感じにくくなり、解約や利用停止につながる可能性があります。特に社外向けの場合、情報が古いままだと企業イメージにも影響を与えかねません。

撮影・編集・公開を誰が担当するのか、どの頻度で更新するのかといった運用体制を事前に決めておくことで、無理のない継続運用が可能になります。

⑤セキュリティ対策と不正視聴への配慮

会員制であっても、IDやパスワードの共有、画面録画、URL流出などのリスクは常に存在します。特に有料コンテンツや社外秘情報を扱う場合、対策が不十分だと情報漏えいやトラブルに発展する恐れがあります。そのため、同時視聴制限、IP制限、視聴ログの確認など、システム側でセキュリティ機能を備えているかを確認することが重要です。

加えて、利用ルールの明確化や運用面での管理体制を整えることも、安全な運営につながります。構築までの一連の流れを十分に把握して戦略的な運用を目指しましょう。

会員制動画サイトの導入なら「admintTV Portal」

admintTVは、動画コンテンツ配信プラットフォームです。動画コンテンツをアップロードするとタグ（ウェブサイトに掲載するためのURL）が取得でき、お客さまのWebサイトのソースにそのタグを貼るだけで配信が可能になりますが、その際、動画コンテンツにパスワード設定がかけられますので、パスワードを知る方のみが閲覧できます。

また
admintTV Portalは、CMS機能（HTMLやCSSのようなWebサイト制作に必要な専門知識を必要とせず、テキストや画像などの情報を入力するだけで、サイトを自動的に構築できるプログラム）を持った動画コンテンツ配信サイトを構築できるシステムです。動画コンテンツの投稿、編集、配信、販売などが一貫して行え、動画コンテンツの投稿にはadmintTVの仕組みが利用されているため、admintTV Portalも動画コンテンツの配信時にパスワードを知る人のみが閲覧できる状態になります。

当社のようなすでにサービスを提供して久しい、既存のシステムをご利用いただければ、開発に関わる費用や時間が一切必要ないでしょう。

社内向けの研修動画の配信や有料動画コンテンツの販売などの意向がありましたら、まずは気軽にお問合せください。

まとめ

法人で動画配信を検討し始めると、大体において会員制動画配信システムを利用する選択肢が出てきます。動画配信は、運用目的や企業規模により、構築するシステムや利用するツールなど、必要とする機能が大きく変わるもの。
漠然とシステムを構築してしまうと、後から取り返しが利かなくなることもありますので、
まずは自社で動画を配信する理由と目的を明確にして、相性や予算に適したシステムを導入しましょう。会員制動画配信は色々準備が必要ですが、うまくいけば企業にとってさまざまなメリットが期待できます。どうか、しっかりと吟味の上、成功に繋げてください。

admintTV各種サービスのよくある質問

admintTV BasicとadmintTV Portalの違いは何ですか？

admintTV Basicは、お客様のWebサイト上でiframeタグを利用した動画コンテンツ配信を可能とします。一方、admintTV Portalは動画配信機能においてはadmintTV Basicを継承。さらに、ポータルサイト作成機能、会員管理機能、決済機能(3Dセキュア対応)などが利用できます。

動画配信システムの価格・費用はいくらですか？

動画配信システムadmintTV ・admintTV Portalでは、お問い合わせいただいたお客さまに個別にお見積もりをお出ししております。こちらのお問い合わせフォームより価格についてお尋ねください。

サービス資料はありますか？

弊社の動画配信システムの機能や導入事例等はWebサイト上に掲載していますが、詳細な資料は別途用意してございます。資料の送付をご希望のお客さまは、お問い合わせフォームより資料をご請求ください。

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